内部留保の研究開発・設備投資への充当
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中3社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに5社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「＜投資＞・成長事業投資：150億円以上 ・戦略投資（Ｍ＆Ａを含む）の積極活用（2027年３月期～2030年３月期）」
内部留保等の成長分野への充当について、STAGE3では2027年3月期から2030年3月期に成長事業投資150億円以上を行い、M&Aを含む戦略投資を積極活用する計画へ拡大している。 - 2026-05-13引き上げ経営計画
「成長投資額 150億円以上」
STAGE3期間の成長投資額として150億円以上を設定し、従来のSTAGE2の成長投資額115億円を上回る計画を示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における投資活動による資金は、38億８千４百万円の支出（前年同期比24億４千８百万円支出額の増加）となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出33億７千１百万円によるものであります。」
当中間連結会計期間に有形固定資産の取得へ33億７千１百万円を支出し、前年同期から設備投資の実行額が増加している。熊山工場の機能性微粒子製品製造設備への投資も含まれる。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「有形固定資産のうち熊山工場の機能性微粒子製品製造のための設備投資などにより建設仮勘定が８億７千６百万円、それぞれ増加し」
成長事業・新製品関連の設備投資として、熊山工場の機能性微粒子製品製造設備への投資実績が示されている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「・総投資予定額 220億円（うち、収益の源泉となる成長投資に３年間で115億円）」
成長分野への設備投資・研究開発への資源投入について、新中期経営計画期間中の総投資予定額220億円、うち成長投資115億円という、より大きく具体的な計画を示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における投資活動による資金は、20億９千９百万円の支出（前年同期比４億７千５百万円支出額の増加）となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出16億８千４百万円によるものであります。」
当第２四半期連結累計期間に有形固定資産の取得に16億8,400万円を支出し、設備投資の実行実績を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「設備投資については、生産維持に必要な設備投資やライフサイセンス分野、環境エネルギー分野の新規生産設備の投資に約140億円を計画しております。次期以降の重要な資本的支出について、機能性微粒子製品及び圧電単結晶材料製造設備をはじめとした新製品開発及び成長事業関連の事業領域に対して、引き続き積極的に経営資源を投入していく方針であります。」
成長分野への約140億円の設備投資計画を継続し、当連結会計年度には設備投資3,039百万円、有形固定資産取得2,687百万円を実施している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「（投資活動によるキャッシュ・フロー） 当第２四半期連結累計期間における投資活動による資金は、16億２千４百万円の支出（前年同期比１億６千７百万円支出額の増加）となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出12億６千４百万円によるものであります。」
当第２四半期連結累計期間に、有形固定資産の取得に12億６千４百万円を支出しており、成長分野等への設備投資の実行実績が示されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「設備投資については、生産維持に必要な設備投資やライフサイセンス分野、環境エネルギー分野の新規生産設備の投資に約140億円を計画しております。」
高付加価値・成長分野への設備投資方針を継続し、約140億円の計画に加え、当連結会計年度には設備投資2,747百万円を実施している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「設備投資については、生産維持に必要な設備投資やライフサイセンス分野、環境エネルギー分野の新規生産設備の投資に約140億円を計画しております。」
高付加価値・成長分野への研究開発・設備投資を継続し、2020～2023年度の設備投資計画として約140億円を示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途につきましては、高付加価値分野への研究開発・設備投資に充当し、高収益体質の強化を図ってまいります。」
内部留保を高付加価値分野の研究開発・設備投資に充当する方針を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「成長事業への設備投資や研究開発等経営資源の重点投入」
内部留保の使途と関連する成長事業への設備投資・研究開発への重点投入を継続しており、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額は７億６千万円である。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金の使途につきましては、高付加価値分野への研究開発・設備投資に充当し、高収益体質の強化を図ってまいります。」
内部留保を高付加価値分野の研究開発と設備投資に充当する使途を引き続き示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金の使途につきましては、高付加価値分野への研究開発・設備投資に充当し、高収益体質の強化を図ってまいります。」
内部留保を高付加価値分野の研究開発と設備投資に振り向ける使途を明示している。