継続的な投資と赤字計上
FY2021に初出。10回の記載のうち7回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
- 2026-08-14対処業績予想の修正
「営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する中間純利益につきましては、AI 推進に伴う費用対効果の見直しや継続的なコスト適正化に努めた結果、インターネット関連費の最適化に伴う売上原価の低減や、広告宣伝費及び採用教育費等の削減による販売費及び一般管理費の減少等により、いずれも前回発表予想を大きく上回る結果となりました。」
AI推進に伴う費用対効果の見直し、インターネット関連費の最適化、広告宣伝費・採用教育費等の削減により利益を確保した実績を開示しており、継続的な投資・費用先行に伴う赤字計上リスクの低減を示している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は171,284千円（前年同期は174,091千円の使用）となりました。」
前年同期の営業活動による174,091千円の支出から、2026年上期は171,284千円の資金獲得へ転じ、利益計上と法人税等支払額の減少等を開示している。 - FY2025対処有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の経営成績は売上高3,817,816千円（前連結会計年度末比41.8％増）、営業利益291,225千円（前連結会計年度末比29.6％増）、経常利益298,374千円（前連結会計年度末比32.7％増）、親会社株主に帰属する当期純利益208,147千円（前連結会計年度末比51.6％増）となりました。」
営業利益291,225千円、当期純利益208,147千円を計上し、費用先行・赤字計上のリスクに対して、2025年12月期も利益創出の実績を積み上げた。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「親会社株主に帰属する中間純利益又は親会社株主に帰属する中間純損失（△） △ 19,982 72,070」
前年同期の中間純損失19,982千円から2025年上期は中間純利益72,070千円となり、継続投資・費用先行に伴う赤字計上から利益計上へ戻っている。 - FY2024対処有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の経営成績は売上高2,692,572千円（前連結会計年度末比43.3%増）、営業利益224,666千円（前連結会計年度末比36.4%増）、経常利益224,922千円（前連結会計年度末比38.3%増）、親会社株主に帰属する当期純利益137,345千円（前連結会計年度末比9.6%増）となりました。」
継続投資や費用先行の構造は維持されているが、2024年12月期は営業利益224,666千円、当期純利益137,345千円を計上し、全体として赤字計上から離れた実績を示した。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する中間純利益又は親会社株主に帰属する中間純損失（△） 56,805 △19,982」
前年同期の中間純利益56,805千円から、当中間連結会計期間は19,982千円の中間純損失となり、継続投資・費用先行に伴う赤字計上が拡大した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失（△） 38,900 △ 1,486」
前年同四半期の親会社株主に帰属する四半期純利益38,900千円から、当四半期は1,486千円の四半期純損失となり、利益の変動が実績として現れている。 - FY2023対処有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度の経営成績は売上高1,879,144千円、営業利益164,763千円、経常利益162,687千円、親会社株主に帰属する当期純利益125,301千円となりました。」
継続投資や費用先行の構造を維持しつつ、2023年12月期に営業利益164,763千円を計上し、利益創出の実績を積み上げた。 - FY2022対処有価証券報告書
「このような取り組みの結果、当連結会計年度の経営成績は売上高1,300,965千円、営業利益131,619千円、経常利益132,261千円、親会社株主に帰属する当期純利益99,394千円となりました。」
過去の赤字計上を前提とした投資回収リスクに対し、2022年12月期は営業利益131,619千円、当期純利益99,394千円を計上しており、利益創出の実績が示された。 - FY2021初出有価証券報告書
「近年、これらの取り組みを積極的に進めていることや、当社のビジネスモデル上、継続的に当社サービスを利用する顧客を増加させることで収益を積み上げ、投資回収を図る形態のため、第４期までの経営成績は営業損失となっております。」
認知度拡大、利用社数増加、人材獲得への継続投資により第4期まで営業損失を計上しており、将来の投資効果が想定を下回る可能性を示している。広告宣伝費168,577千円、人件費495,837千円などの実績も開示している。