クリーマ（4017）・リスク対処
新株予約権行使による1株当たり価値の希薄化リスク
FY2021に初出。12回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
12記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新株予約権行使による株式希薄化188社が書いているテーマ・逆風188社・追い風0社
クリーマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに51社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている188社のうち14社を表示しています。上の文は188社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における新株予約権による潜在株式は、291,000株であり、発行済株式総数6,742,100株の4.32％に相当します。」
潜在株式は前期の304,000株・4.5％から291,000株・4.32％へ減少した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における新株予約権による潜在株式は、304,000株であり、発行済株式総数6,740,100株の4.5％に相当します。」
潜在株式は前期の345,000株・5.1％から304,000株・4.5％へ減少した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
中間連結会計期間の発行済株式総数増加2,000株について、新株予約権の行使によるものと記載している。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
2024年3月から5月にかけて、新株予約権の行使により発行済株式数が2,000株増加し、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における新株予約権による潜在株式は、345,000株であり、発行済株式総数6,733,100株の5.1％に相当します。」
潜在株式は345,000株、発行済株式総数に対する割合は5.1％となり、前期の391,000株・5.8％から低下した。一方、年度中には12,000株の新株予約権行使による株式発行があった。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
2023年9月から11月にかけて、新株予約権の行使により発行済株式数が1,000株増加し、希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
2023年6月から8月にかけて、新株予約権の行使により発行済株式数が10,000株増加し、希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
2023年3月から5月にかけて、新株予約権の行使により発行済株式数が1,000株増加し、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末における新株予約権による潜在株式は、391,000株であり、発行済株式総数6,721,100株の5.8％に相当します。」
潜在株式は391,000株、発行済株式総数に対する割合は5.8％となり、FY2021の464,000株・7.0％から低下した。年度中には新株予約権行使による29,000株の発行も発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「（注）新株予約権の行使による増加であります。」
2022年6月1日から8月31日までに新株予約権の行使により発行済株式数が28,000株増加し、希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間に新株予約権の行使により発行済株式数が31,000株増加し、潜在的な希薄化の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度末における新株予約権による潜在株式は、464,000株であり、発行済株式総数6,661,100株の7.0％に相当します。」
潜在株式464,000株、発行済株式総数の7.0％を示し、新株予約権行使時の希薄化可能性を記載している。