ストック・オプション行使による希薄化
FY2017に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による希薄化リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による希薄化について、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、当第３四半期連結累計期間は潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
当第3四半期連結累計期間においても潜在株式が存在しないとされ、ストック・オプション行使による将来の希薄化要因は発生していない。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、当第１四半期連結累計期間は潜在株式が存在しないため記載しておりません。」
当第1四半期末時点で潜在株式が存在しないとされ、ストック・オプション行使による将来の希薄化要因は従来より低減した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「また、新株予約権の行使により、当第２四半期累計期間において資本金及び資本準備金がそれぞれ5,880千円増加しております。」
新株予約権の行使により資本金・資本準備金がそれぞれ5,880千円増加し、希薄化要因の一部が実際の株式発行として顕在化した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年３月31日 （注１） 普通株式 210,000 6,690,035 5,880 289,657 5,880 286,657 注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により210,000株が実際に発行され、前期末に残っていた潜在株式による希薄化要因が顕在化した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2020年１月１日～2020年12月31日 普通株式 140,000 普通株式 6,480,035 3,920 283,777 3,920 280,777 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2020年中に新株予約権の行使により140,000株が発行され、潜在株式による希薄化要因の一部が実際に顕在化した。期末時点の潜在株式数は210,000株、発行済株式総数の3.2％である。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「また、2020年９月16日を払込期日とする新株予約権の行使により、発行済株式総数95,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,660千円増加しております。」
新株予約権の行使により95,000株が実際に発行され、潜在株式による希薄化要因の一部が顕在化した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による希薄化について、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による希薄化について、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による希薄化について、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による希薄化について、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
ストック・オプション行使による希薄化について、重要な変更はないとしている。 - FY2018対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は、70,000株であり、発行済株式総数の5.5％に相当しております。」
新株予約権の行使が進み、潜在株式数は前事業年度末の100,000株・8.1％から70,000株・5.5％へ減少した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
第3四半期会計期間中、新株予約権の行使により4,000株が増加し、希薄化要因の一部が実際の株式発行となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「平成30年４月１日～平成30年６月30日 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間中に新株予約権の行使により17,000株が増加し、潜在株式の一部が実際の株式発行につながった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当四半期中に発行済株式数が9,000株増加し、潜在株式の一部が実際の株式発行につながった。 - FY2017初出有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在における新株予約権による潜在株式数は、100,000 株であり、発行済株式総数の8.1％に相当しております。」
既存株主の保有価値・議決権割合が希薄化する可能性を数値とともに示している。