Komori
PKSHA Technology(3993)・リスク再掲

新株予約権の行使による株式価値の希薄化

FY2017に初出。26回の記載のうち22回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。

26記載
9年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2018-Q1 – FY2023-Q32017: 12018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 120242025: 12025
同じテーマの他社
ストック・オプション行使による株式希薄化380社が書いているテーマ・逆風380社・追い風0社

PKSHA Technologyがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの380件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、当社グループの役員及び従業員等に対するインセンティブを目的とし、新株予約権を付与しております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社グループの株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」

    新株予約権の行使による既存株主の株式価値・議決権割合の希薄化リスクを継続開示している。
  2. FY2024悪化有価証券報告書

    「当社グループでは、当社グループの役員及び従業員等に対するインセンティブを目的とし、新株予約権を付与しており、2024年11月末における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は0.34%となっております。」

    潜在株式数の割合は前回開示の2023年11月末0.22%から2024年11月末0.34%へ上昇し、希薄化リスクの開示数値が増加した。
  3. FY2023対処有価証券報告書

    「当社グループでは、当社グループの役員及び従業員に対するインセンティブを目的とし、新株予約権を付与しており、2023年11月末における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は0.22%となっております。これらの新株予約権が行使された場合には、当社グループの株式が発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」

    潜在株式数の割合は2022年11月末の2.74%から2023年11月末には0.22%へ低下した。一方、FY2023中には新株予約権行使による844,000株の発行も生じており、希薄化リスク自体は継続している。
  4. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2023年4月1日から6月30日までに新株予約権の行使により発行済株式数が508,800株増加し、2023年6月30日現在の発行済株式数は31,675,200株となった。新株予約権行使による希薄化が実際の株式発行として継続している。
  5. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2023年1月1日から3月31日までに新株予約権の行使により発行済株式数が16,400株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。
  6. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2022年10月1日から12月31日までに新株予約権の行使により発行済株式数が46,000株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。
  7. FY2022顕在化有価証券報告書

    「当社グループでは、当社グループの役員及び従業員に対するインセンティブを目的とし、新株予約権を付与しており、2022年11月末における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は2.74%となっております。」

    2021年10月から2022年9月までに新株予約権の行使により137,400株が発行され、潜在株式数の割合は2022年11月末で2.74%となった。希薄化が実際の株式発行として継続している。
  8. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2022年4月1日から6月30日までに新株予約権の行使により発行済株式数が60,000株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。
  9. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2022年1月1日から3月31日までに新株予約権の行使により発行済株式数が1,600株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続している。
  10. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2021年10月1日から12月31日までに新株予約権の行使により発行済株式数が73,600株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。
  11. FY2021顕在化有価証券報告書

    「当社グループでは、当社グループの役員及び従業員に対するインセンティブを目的とし、新株予約権を付与しており、2021年11月末における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は3.15%となっております。」

    当事業年度中に新株予約権の行使により287,200株が発行され、潜在株式数の割合は2021年11月末で3.15%となった。希薄化が実際の株式発行として継続している。
  12. FY2021-Q3顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2021年4月1日から6月30日までに新株予約権の行使により発行済株式数が79,200株増加し、希薄化が継続して実際の株式発行として発生している。
  13. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2021年1月1日から3月31日までに新株予約権の行使により発行済株式数が53,000株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。
  14. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2020年10月1日から12月31日までに新株予約権の行使により発行済株式数が100,200株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。
  15. FY2020顕在化有価証券報告書

    「当社グループでは、当社グループの役員及び従業員に対するインセンティブを目的とし、新株予約権を付与しており、2020年11月末における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は4.03%となっております。」

    当事業年度中に新株予約権の行使により249,200株が発行され、希薄化が実際の株式発行として継続した。提出日前月末の潜在株式数割合は4.03%と記載している。
  16. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2020年4月1日から6月30日までに新株予約権の行使により発行済株式数が63,400株増加し、2020年6月30日時点で30,599,000株となった。提出日現在の発行済株式数は30,622,600株であり、希薄化が継続して実際の株式発行として発生している。
  17. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2020年1月1日から3月31日までに新株予約権の行使により発行済株式数が15,400株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続している。
  18. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2019年10月から12月までに新株予約権の行使により発行済株式数が90,000株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続している。
  19. FY2019顕在化有価証券報告書

    「2019年11月末における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は4.8%となっております。」

    当事業年度中に新株予約権の権利行使により260,000株の発行済株式数増加が生じ、希薄化が実際の株式発行として継続している。提出日前年月末の潜在株式割合は4.8%と記載されている。
  20. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2019年4月1日から6月30日までに新株予約権の行使により発行済株式数が22,800株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続している。
  21. FY2019-Q2顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    2019年1月1日から3月31日までに、新株予約権の行使により発行済株式数が39,800株増加し、希薄化が実際の株式発行として継続して発生している。
  22. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    第1四半期中に新株予約権の行使により発行済株式数が133,000株増加し、2018年12月31日時点で13,376,900株となった。希薄化が実際の株式発行として継続している。
  23. FY2018-Q3顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    第3四半期中に新株予約権の行使により発行済株式数が12,000株増加し、平成30年6月30日時点で13,135,000株となった。提出日現在の発行済株式数は13,201,000株であり、希薄化が実際の株式発行として継続している。
  24. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    第2四半期中に新株予約権の行使により発行済株式数が324,000株増加し、平成30年3月31日時点で13,123,000株となった。希薄化が継続して実際の株式発行として発生している。
  25. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「新株予約権の行使による増加であります。」

    新株予約権の行使により、当四半期中に発行済株式数が20,000株増加した。提出日現在の発行済株式数も12,805,000株となっており、潜在株式の行使による希薄化が実際の株式発行として発生している。
  26. FY2017初出有価証券報告書

    「本書提出日現在における発行済株式総数に対する潜在株式数の割合は11.4%となっております。」

    役員・従業員向け新株予約権の行使により、既存株主の株式価値および議決権割合が希薄化する可能性を記載している。
一緒に動いた変遷

「新型コロナウイルス感染症拡大による経済環境の不透明化」は、この変遷が動いた26回のうち10回、同じ書類で同じ向きに動きました。

103222★12345
  1. ★この変遷
  2. 1新型コロナウイルス感染症拡大による経済環境の不透明化10回
  3. 2アイドラ買収後の業績未達とのれん減損リスク3回
  4. 3アルゴリズムライセンス事業の単一セグメント2回
  5. 4CRM・画像認識・自然言語処理への製品展開2回
  6. 5公募増資による成長投資およびアイドラ買収資金の調達2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
PKSHA Technologyの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新株予約権の行使による株式価値の希薄化|PKSHA Technology(3993)の変遷 | Komori