採用強化と採用計画の遅れ
FY2018-Q1に初出。26回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-09-15。
SYSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2026-H1退職超過による技術者稼働減少を記載有価証券報告書
「退職が予想を上回ったことや赤字プロジェクトによる影響で技術者の稼働が減少したことにより、売上高、営業利益ともに伸び悩みました」
退職が予想を上回り、技術者の稼働減少を通じて売上高・営業利益が伸び悩んだと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員数（人） 912 1,034 1,437 1,520 1,669」
連結従業員数が前期の1,520人から1,669人へ149人増加した実績を開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度のＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加や、社会情報インフラ・ソリューションの顧客からの受注が堅調に推移したこと、技術者の稼働人数が増加したこと等が売上高増加の要因になりました。」
技術者の稼働人数増加を、M&Aによる子会社増加や社会情報インフラ・ソリューションの受注堅調とともに売上高増加要因として引き続き記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「前連結会計年度末と比較して従業員が403名増加しておりますが、これは主に新規連結子会社が増加したこと及び事業規模の拡大に伴い期中採用が増加したものであります。」
連結従業員数が1,437人となり、前連結会計年度末から403人増加した。新規連結子会社の増加と期中採用を増加要因として記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「技術者の稼働人数が増加したこと等が売上高増加の要因になりました。」
技術者の稼働人数増加を売上高増加要因とする内容を引き続き記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「積極的な採用により技術者の稼働人数が増加したこと」
積極採用の結果として技術者の稼働人数が増加し、売上高増加要因となったことを記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、採用抑制の解除にともなう教育・待機工数の増加や待遇改善による人件費の増加に加え、インドネシアのロックダウンに伴う、技術者の就業場所確保のためのホテル賃借料等の対応関連費用の計上等により利益を落としたものの、売上高の増加による利益の増加等により営業利益が増加しました。」
採用抑制解除後の教育・待機工数、人件費の増加が利益負担となったことを引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、採用抑制の解除にともなう教育・待機工数の増加や待遇改善による人件費の増加に加え、インドネシアのロックダウンに伴う、技術者の就業場所確保のためのホテル賃借料等の対応関連費用の計上等により利益を落としたものの、売上高の増加による利益の増加等により営業利益が増加しました。」
採用抑制解除後の教育・待機工数および人件費の増加が利益負担となったことを引き続き記載している。 - FY2022-Q1採用抑制の解除に伴う教育・待機工数の増加を記載有価証券報告書
「また、採用抑制の解除にともなう教育・待機工数の増加や待遇改善による人件費の増加があった一方で、売上高の増加による利益の増加等により営業利益が増加しました。」
前期に記載していた採用抑制からの転換後、採用抑制の解除に伴う教育・待機工数と人件費の増加が発生したと記載している。 - FY2021採用抑制から採用拡大へ転換有価証券報告書
「従業員の採用拡大や、Ｍ＆Ａによる新規連結子会社の増加により人件費が増加したこと等によるものであります。」
前半期の採用抑制から転じ、採用拡大を実施したことを記載している。連結従業員数は前期の844人から912人へ増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、採用の抑制により、顧客のソフトウェア投資の抑制に伴う受注の減少による待機工数の増加に備えました。」
新型コロナウイルス下での採用抑制を継続し、受注減少に伴う待機工数の増加への備えとして記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「それらの結果、新型コロナウイルスの影響等により顧客が新規のソフトウェア投資に慎重であったことや、新規採用を抑制したこと等により受注が伸び悩んだこと等が売上高減少の要因となりました。」
新型コロナウイルス下での新規採用抑制を継続し、受注の伸び悩みと売上高減少の要因として記載している。 - FY2020感染拡大後に積極採用から採用抑制へ転換有価証券報告書
「また、新型コロナウイルスの流行後は、テレワークの実施やリモート会議の利用等により事業の継続に努めるとともに、採用の抑制により、顧客のソフトウェア投資の抑制に伴う受注の減少による待機工数の増加に備えました。」
従来の積極採用方針に対し、感染拡大後は受注減少による待機工数への備えとして採用を抑制したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「積極的な採用により、技術者の稼働人数が前年同期よりも増加したことに加えて、前連結会計年度のＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加や事業譲受等による受注の増加が売上高増加の要因となりました。」
積極採用により技術者の稼働人数が前年同期より増加したことを、M&A・事業譲受とともに売上高増加要因として再掲している。 - FY2020-Q2採用数は前年同期を下回る一方、技術者稼働人数は増加有価証券報告書
「積極的な採用により、技術者の稼働人数が前年同期よりも増加したこと」「採用数が前年同期を下回ったことにより技術者の教育・待機工数が減少したこと」
積極採用を継続しつつ、採用数は前年同期を下回った一方、技術者の稼働人数は前年同期より増加し、教育・待機工数の減少にもつながったと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「それらの結果、積極的な採用により、技術者の稼働人数が前年同期よりも増加したことに加えて、前連結会計年度のＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加や事業譲受等による受注の増加が売上高増加の要因となりました。」
積極的な採用の結果、技術者の稼働人数が前年同期より増加したことを、売上高増加の要因として具体的に記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「前連結会計年度に採用した181名の従業員が教育期間を終了したことや当連結会計年度も前連結会計年度と同程度の採用を行ったことにより技術者の稼働人数が増加した」
181名の採用者が教育期間を終了し、当連結会計年度も前年度と同程度の採用を行った結果、技術者の稼働人数が増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度に採用した181名の従業員が教育期間を終了したことや当連結会計年度も前連結会計年度と同程度の採用を行ったことにより技術者の稼働人数が増加したことに加えて、前連結会計年度のＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加等が売上高増加の要因となりました。」
前連結会計年度に採用した181名の教育期間終了と、当連結会計年度も前年度と同程度の採用を行ったことによる技術者稼働人数の増加を記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「積極的な採用による技術者の稼働人数の増加や、前連結会計年度におけるＭ＆Ａによる新規連結子会社の増加等が売上高増加の要因となりました。」「前連結会計年度に採用した従業員が教育期間を終了したことにより技術者の稼働率が増加したこと等が利益増加の要因となりました。」
積極採用により技術者の稼働人数が増加し、前連結会計年度に採用した従業員の教育期間終了による稼働率増加も利益増加要因として記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、積極的な採用を行うことで、収益基盤の拡大に努めました。」
積極的な採用による収益基盤の拡大方針を引き続き記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、採用方針の見直しにより採用数を増やすことで、収益基盤の拡大に努めました。」
採用方針を見直して採用数を増やしたと記載し、連結従業員数も前連結会計年度末比148名増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度における中国連結子会社の売却による人件費の減少に対して、採用や新規連結子会社の増加等により売上原価が前年同期並となった一方で、Ｍ＆Ａ関連報酬や採用関連費用の増加により販売費及び一般管理費が増加しました。」
採用や採用関連費用の増加を引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度における中国連結子会社の売却による人件費の減少に加えて採用計画の遅れにより当第２四半期連結累計期間における人件費の増加が少なかったこと等から売上原価が減少しました。一方で、Ｍ＆Ａ関連報酬の支払いや採用のための広告宣伝費の増加により販売費及び一般管理費が増加しました。」
採用広告費の増加と採用計画の遅れを引き続き記載している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「採用のための広告宣伝費の増加により販売費及び一般管理費が増加しました。一方で、前連結会計年度における中国連結子会社の売却による人件費の減少に加えて採用計画の遅れにより当第１四半期連結累計期間における人件費の増加が少なかった」
採用広告による採用活動と、採用計画の遅れを同時に記載している。