新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。28回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
ビーグリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。34社中17社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに44社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2025年１月１日～2025年６月30日 (注) 18,000 6,301,986 4,500 1,910,859 4,500 1,910,359 (注) 新株予約権の権利行使による増加であります。」
2025年上半期に新株予約権の行使により18,000株が発行され、資本金及び資本準備金がそれぞれ4,500千円増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「(2) 新株予約権の数 880個 (4) 新株予約権の目的となる株式の種類及び数 当社普通株式 88,000株(本新株予約権１個当たり100株)」
2024年4月26日の取締役会で、88,000株を対象とする新株予約権の発行を決議した。割当日前であり行使も発生していないが、将来の希薄化余地が新たに設定された。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は38,000株であり、発行済株式総数6,263,986株に対して約0.61％に相当しております。」
潜在株式数は前年度の66,444株・約1.07％から38,000株・約0.61％へ減少し、将来の希薄化余地が縮小した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日 6,844 6,243,986 2,737 1,896,359 2,737 1,895,859 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2023年4月から6月に発行済株式総数が6,844株増加し、希薄化が継続して発生した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～ 2023年３月31日 800 6,237,142 320 1,893,621 320 1,893,121 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2023年1月から3月に発行済株式総数が800株増加し、希薄化が継続して発生した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は66,444株であり、発行済株式総数6,236,342株に対して約1.07％に相当しております。」
潜在株式数が前年度の100,264株・約1.62％から66,444株・約1.07％へ減少し、希薄化余地が縮小した。一方、2022年中にも新株予約権の行使による株式発行は生じている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 4,020 6,206,542 1,608 1,884,981 1,608 1,884,481 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2022年4月から6月に新株予約権の行使により4,020株が発行され、資本金及び資本準備金がそれぞれ1,608千円増加した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における潜在株式数は100,264株であり、発行済株式総数6,202,522株に対して約1.62％に相当しております。」
潜在株式数は100,264株、発行済株式総数に対する割合は約1.62％となり、前年度の約2.07％から縮小した。一方、当年度も新株予約権の行使による26,861株の発行が生じている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日（注） 472 6,201,322 188 1,882,893 188 1,882,393 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2021年7月から9月に発行済株式総数が472株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ188千円増加した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日（注） 18,670 6,200,850 5,243 1,882,704 5,243 1,882,204 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2021年4月から6月に発行済株式総数が18,670株増加し、希薄化が継続して実現した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年３月31日（注） 6,519 6,182,180 1,629 1,877,461 1,629 1,876,961 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2021年1月から3月に発行済株式総数が6,519株増加し、希薄化が継続して実現した。 - FY2020対処有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在における潜在株式数は128,023株であり、発行済株式総数6,177,151株に対して約2.07％に相当しております。」
新株予約権の行使による株式発行は続いているが、潜在株式数は128,023株、発行済株式総数に対する割合は約2.07％まで縮小した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日（注） 14,242 6,171,159 3,942 1,874,592 3,942 1,874,092 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2020年7月から9月に発行済株式総数が14,242株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ3,942千円増加した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2020年６月30日（注） 455 6,156,917 113 1,870,650 113 1,870,150 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2020年4月から6月に新株予約権の行使により455株の発行済株式数増加が生じ、資本金及び資本準備金がそれぞれ113千円増加した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「2020年１月１日～2020年３月31日（注） 6,264 6,156,462 1,605 1,870,536 1,605 1,870,036 （注）新株予約権の行使による増加であります。 第６回新株予約権は、2020年３月26日に新株予約権の権利行使の条件を充足しないことが確定し、すべて消滅いたしました。」
新株予約権の行使により6,264株の株式発行と資本金・資本準備金の増加が生じた一方、第6回新株予約権は行使条件を充足しないことが確定し、すべて消滅した。将来の希薄化余地は縮小・消滅している。 - FY2019対処有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在における潜在株式数は398,418株であり、発行済株式総数6,150,462株に対して約6.48％に相当しております。」
潜在株式数は398,418株、発行済株式総数に対する割合は約6.48％となり、前回の約7.13％から希薄化余地が縮小した。一方、新株予約権の行使による株式発行は継続している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日（注） 3,674 6,132,077 1,042 1,864,400 1,042 1,863,900 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2019年7月から9月に新株予約権の行使により3,674株の発行済株式数増加が生じ、希薄化が継続して実現した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2019年６月30日（注） 494 6,128,403 197 1,863,358 197 1,862,858 (注) 新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2019年4月から6月に発行済株式総数が494株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ197千円増加した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年１月１日～2019年３月31日（注） 561 6,127,909 224 1,863,160 224 1,862,660 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、2019年1月から3月に発行済株式総数が561株増加し、資本金及び資本準備金がそれぞれ224千円増加した。 - FY2018対処有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在における潜在株式数は436,626株であり、発行済株式総数6,127,348株に対して約7.13％に相当しております。」
潜在株式数は508,006株・約8.34％から436,626株・約7.13％へ減少し、希薄化余地が縮小した。一方、株式発行を伴う新株予約権行使は継続している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「1,370 6,124,948 382 1,862,276 382 1,861,776 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当第3四半期に発行済株式総数が1,370株増加し、資本金・資本準備金がそれぞれ382千円増加した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 25,754株。（注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、平成30年4月から6月に発行済株式総数が25,754株増加した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 11,598 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、第1四半期に発行済株式総数が11,598株増加し、潜在株式による希薄化が実際に進んだ。 - FY2017悪化有価証券報告書
「本書提出日現在における潜在株式数は508,006株であり、発行済株式総数6,092,874株に対して約8.34％に相当しております。」
潜在株式数が508,006株、発行済株式総数に対して約8.34％となり、前回記載の約4.82％から希薄化余地が拡大している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「発行済株式総数増減数 8,141株。（注）新株予約権の行使による増加であります。」
平成29年7月から9月に新株予約権の行使により8,141株の発行済株式数増加が生じた。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の数(株）300,000」
第6回新株予約権3,000個、目的株式数300,000株を新たに発行し、潜在株式による希薄化余地が拡大した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により、当四半期に1,260株の発行済株式数増加が生じた。 - FY2016初出有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権における潜在株式数は283,419株であり、発行済株式総数5,879,200株に対して約4.82％に相当しております。」
新株予約権の行使に伴う既存株主の株式価値・議決権割合の希薄化可能性を数値化している。