AI・IoT等の最新テクノロジーによる法人営業効率化の研究
FY2018-Q1に初出。21回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は28,199千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第24期第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を28,199千円と報告している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は36,418千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第23期第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を36,418千円と報告している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21,791千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を21,791千円と報告している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11,047千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を11,047千円と報告している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「研究開発を目的とした組織であるコーポレートデザインユニットにおいて、研究開発テーマに応じて研究開発活動を行っております。」
研究開発の担当組織が、従来のセールステックラボグループや新規事業開発ユニットからコーポレートデザインユニットとして示され、研究開発体制の名称・位置付けが変わっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31,651千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を31,651千円と報告している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16,499千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を16,499千円と報告している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,804千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費総額を2,804千円と報告している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度はAI（人工知能）やIoT（Internet of Things：インターネットとつながるモノ）等の最新テクノロジーの活用研究及び、オンラインメディアのアクセスデータに関する研究開発を行った結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は2,618千円となりました。」
AI・IoT等の法人営業効率化研究を継続し、オンラインメディアのアクセスデータも研究対象に加えた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は1,238千円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を1,238千円と報告している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「AI（人工知能）やIoT（Internet of Things：インターネットとつながるモノ）等の最新テクノロジーを活用することによって、法人営業をどのように効率化できるかについて調査・研究を行っております。」
AI・IoT等を法人営業の効率化に活用する研究を継続し、当連結会計年度の研究開発費総額は5,892千円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,649千円であります。なお、当第３四半連結期累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を3,649千円と報告している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「研究開発を目的とした組織である「新規事業開発ユニット」において、研究開発テーマに応じて学術機関等との連携を行っております。AI（人工知能）やIoT（Internet of Things：インターネットとつながるモノ）等の最新テクノロジーを活用することによって、法人営業をどのように効率化できるかについて調査・研究を行っております。以上の結果、当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,931千円となりました。」
新規事業開発ユニットでAI・IoT等を法人営業の効率化に活用する研究を継続しており、当第2四半期連結累計期間の研究開発費は1,931千円となった。 - FY2019再定義有価証券報告書
「研究開発を目的とした組織である「新規事業開発ユニット」において、研究開発テーマに応じて学術機関等との連携を行っております。AI（人工知能）やIoT（Internet of Things：インターネットとつながるモノ）等の最新テクノロジーを活用することによって、法人営業をどのように効率化できるかについて調査・研究を行っております。以上の結果、当連結会計年度の研究開発費の総額は9,277千円となりました。」
AI・IoT等の研究は継続しているが、研究開発体制の名称・位置付けが新規事業開発ユニットとして示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は7,514千円であります。なお、当第３四半連結期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を7,514千円と報告している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「＜最新テクノロジーの利活用＞ AI（人工知能）やIoT（Internet of Things：インターネットとつながるモノ）等の最新テクノロジーを活用することによって、法人営業をどのように効率化できるかについて調査・研究を行っております。 以上の結果、当第２四半期累計期間の研究開発費の総額は3,919千円となりました。」
AI・IoT等を法人営業の効率化に活用する研究を継続しており、当第2四半期累計期間の研究開発費は3,919千円となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は1,819千円であります。なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないと記載し、当四半期の研究開発費総額を1,819千円としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「AI（人工知能）やIoT（Internet of Things：インターネットとつながるモノ）等の最新テクノロジーを活用することによって、法人営業をどのように効率化できるかについて調査・研究を行っております。」
AI・IoT等を法人営業の効率化に活用する研究を継続している。通期研究開発費は18,457千円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は12,777千円であります。なお、当第３四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認しており、当第3四半期累計期間の研究開発費総額は12,777千円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「AI（人工知能）やIoT（Internet of Things：インターネットとつながるモノ）等の最新テクノロジーを活用することによって、法人営業をどのように効率化できるかについて調査・研究を行っております。」
AI・IoT等の最新テクノロジーを法人営業の効率化に活用する研究を継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「技術開発本部内に、研究開発を目的とした組織である「セールステックラボグループ」を新たに設立いたしました。AI（人工知能）やIoT（Internet of Things：インターネットとつながるモノ）等の最新テクノロジーを活用することによって、法人営業をどのように効率化できるかについて調査・研究を行っております。以上の結果、当第１四半期累計期間の研究開発費の総額は5,405千円となりました。」
セールステックラボグループを新設し、AI・IoT等を法人営業の効率化に活用する研究を開始した。第1四半期の研究開発費は5,405千円としている。