チェンジホールディングス（3962）・リスク再掲
海外ベンダー仕入に伴う為替リスク
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
14記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
外貨建て輸入・海外調達に伴う為替変動による仕入コストリスク94社が書いているテーマ・逆風92社・追い風5社
チェンジホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。66社中42社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている94社のうち14社を表示しています。上の文は94社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「こうした為替変動リスクへの対応策として、仕入債務に対して為替予約等の対策を講じ、適宜、国内販売価格の見直しを行っております。」
海外仕入に伴う為替リスクと、為替予約・販売価格見直しによる対応を引き続き記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「現時点の為替の変動が当社グループに与える影響は小さく、また、為替の変動リスクを低減するために為替予約取引を行っており、為替リスクは当社グループにとって重要なものではないと考えるため、記載を省略しております。」
為替予約取引を継続し、為替変動の影響は小さく重要なリスクではないとの評価を記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「こうした為替変動リスクへの対応策として、仕入債務に対して為替予約等の対策を講じ、適宜、国内販売価格の見直しを行っております。」
海外仕入の為替リスクは残るが、為替予約と販売価格見直しを継続し、為替リスクは重要ではないとの評価も記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 24」
当第2四半期連結累計期間に為替差損24千円を計上し、海外仕入に伴う為替リスクが実績上の損失として引き続き表れている。 - FY2019対処有価証券報告書
「海外からの仕入の大半が米ドル建決済となっているため、仕入債務について為替予約等の対策を講じ、適宜、国内販売価格の見直しを行っております。」
海外仕入の為替リスクは継続しているが、為替予約と販売価格見直しによる対応策を引き続き明記している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 3」
第2四半期連結累計期間に為替差損3千円が計上され、海外ベンダー仕入に伴う為替リスクが引き続き実績上の損失として表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 40」
当第3四半期累計期間に為替差損40千円が計上され、海外ベンダー仕入に伴う為替リスクが実際の損失として表れている。前年同期の4,867千円からは減少している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 24」
当第２四半期累計期間に為替差損24千円が計上され、海外ベンダー仕入に伴う為替リスクが実際の損失として表れている。前年同期の4,873千円からは減少している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 28」
当第1四半期の損益計算書に為替差損28千円が計上され、海外ベンダー仕入に伴う為替リスクが引き続き損失として表れている。前年同期の4,489千円からは減少している。 - FY2017対処有価証券報告書
「海外からの仕入の大半が米ドル建決済となっているため、仕入債務について為替予約等の対策を講じ、適宜、国内販売価格の見直しを行っております。」
海外仕入に伴う為替リスクは継続しているが、為替予約等のヘッジと販売価格見直しを明示しており、対応策の記載が加わっている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 4,867」
第３四半期累計期間の損益計算書に為替差損4,867千円が計上され、海外ベンダー仕入に伴う為替リスクの損失発生が続いている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 4,873」
第2四半期累計期間の損益計算書に為替差損4,873千円が計上され、海外ベンダー仕入に伴う為替リスクの損失発生が続いている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 4,489」
第1四半期の損益計算書に為替差損4,489千円が計上され、海外ベンダー仕入に伴う為替リスクに関連する実績上の損失が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外系ベンダーの製品が占める割合が多く、仕入の大半が米ドル建決済となっているため、仕入債務について為替リスクを有しております。」
円安時に仕入価格が上昇し、販売価格に転嫁できない場合の利益率低下を説明している。