人材への投資（採用・育成・定着）
FY2017に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「人材育成による企業価値向上への取組として、「行動指針に基づく顧客・パートナーとの信頼関係構築能力の向上」、「生成AIを活用することで業務の効率化を図ること」、並びに「経営課題を自分ごととして捉える意識の醸成」などを目指した内部及び外部研修を実施しております。」
人材投資の施策に、顧客・パートナーとの信頼関係構築、生成AI活用による業務効率化、経営課題への当事者意識を目的とする研修を追加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「管理職に占める女性労働者の割合 2028年３月31日までに20％以上 25.5％ 男性労働者の育児休業取得率 2028年３月31日までに30％以上 57.0％」
人材の多様性・職場環境に関する目標について、女性管理職比率25.5％、男性育児休業取得率57.0％の実績を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ロボット事業を強化すべく組織再編を実施しましたが、ロボット販売の経験が浅い人員の生産性を確保することができず新規販売件数が前期に比べ減少しました。」
ロボット事業の強化に向けて組織再編を実施した。人員の販売経験が浅く、生産性確保と新規販売件数には課題が生じている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社の経営資源は人材そのものであることを認識し、人材の資質の向上を通じ、働く喜びと誇りを共感できる風土の醸成を目指します。」
人材を経営資源と捉え、育成と職場風土の整備を通じて人材の質を高める方針を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「引き続き新入社員を中心に人材を多く配置し」
ロボット事業の基幹事業化に向け、新入社員を中心とした人材の多配置を継続した。 - FY2022前進有価証券報告書
「その実現のため、人材の増員と拠点の拡大を行い、多くの顧客体験の機会を創出することが重要であるとの認識」
長期ビジョンと中期経営計画の実現に向け、人材の増員と拠点の拡大を明示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「ロボット事業におきまして、中期経営計画“Ｃｏｎｎｅｃｔｉｎｇ ｔｏ ｔｈｅ Ｆｕｔｕｒｅ（未来へ繋ぐ）”で掲げたロボット事業の基幹事業化に向け、新入社員を中心に人材を多く配置し」
ロボット事業の基幹事業化に向け、新入社員を中心に人材を多く配置した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ロボット事業におきまして、中期経営計画“Ｃｏｎｎｅｃｔｉｎｇ ｔｏ ｔｈｅ Ｆｕｔｕｒｅ（未来へ繋ぐ）”で掲げたロボット事業の基幹事業化に向け、新入社員を中心に人材を多く配置し」
ロボット事業の基幹事業化に向け、新入社員を中心に人材を多く配置した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「ロボット事業におきまして、中期経営計画“Ｃｏｎｎｅｃｔｉｎｇ ｔｏ ｔｈｅ Ｆｕｔｕｒｅ（未来へ繋ぐ）”で掲げたロボット事業の基幹事業化に向け、新入社員を中心に人材を多く投入し、販売スタッフ数を増加させたことによってコミュニケーションロボットの販売数は前年同期を上回りました。」
ロボット事業に新入社員を中心とする人材を投入し、販売スタッフ数を増加させた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「コミュニケーションロボット事業につきまして、商業施設や百貨店等の対面販売活動の自粛がありましたが、メディアで多く紹介されたことや、販売スタッフ数の増加等により販売数は前年同期を上回りました。」
販売スタッフ数の増加が、対面販売活動の自粛下でコミュニケーションロボットの販売数が前年同期を上回る要因の一つとして記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループの従業員については、ＩоＴコンシェルジュとしての役割を担うための育成が必要であると考え、ＩоＴ関連資格の受講のための研修を導入するなど、様々な人材強化策を実施することで、長期に亘って活躍できる人材の確保、育成により顧客の多様なニーズに対応し、ホスピタリティを持った接客を浸透させてまいります。」
IoTコンシェルジュ育成に向け、IoT関連資格の受講研修を導入するなど、人材強化策を具体化した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「人材の状況については、人材の確保が厳しい環境の中、４月に多くの新入社員を採用することが出来ました。採用基準の見直しやインターンシップを強化したことで、即戦力となる優秀な人材を多く採用出来たことが、販売数の増加に繋がりました。」
採用基準の見直しとインターンシップ強化により新入社員を採用し、販売数の増加につながったと説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、当社グループにおける従業員満足度を向上させ、長期に亘って活躍できる人材の確保、育成により顧客の多様なニーズに対応し、ホスピタリティを持った接客を浸透させてまいります。」
従業員満足度向上、人材の確保・育成、ホスピタリティある接客を継続的な人材方針としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの今後の成長のためには、当社グループの従業員が「販売のプロフェッショナル」を目指し、顧客の多様なニーズへ対応できる提案力向上に資する研修を行うほか、ホスピタリティを持った接客を更に浸透させるためのおもてなし研修等を実施することに加え、従業員の報酬制度の見直し等の施策により、従業員満足度を向上させ、長期的に当社グループで活躍できる人材を育成・確保してまいります。」
販売提案力・接客力の研修、報酬制度の見直し、従業員満足度向上による人材育成・確保を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループでは、十分な採用費用を確保することで、人材の確保に努めてまいります。さらに、従業員の定着を目的とした待遇の向上、従業員満足度向上のための更なる施策の導入を行いつつ、従業員への教育体制の強化を行い、人材の質を高めてまいります。」
採用費用の確保、待遇・従業員満足度向上、教育体制強化により採用・育成・定着を進める方針を示している。