タブレット・クラウド・通信技術を中心とする研究開発テーマ
FY2016に初出。26回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「製品の研究開発については、当社の教育ICT事業に係るシステムを正社員20名体制(2026年３月末現在)で、新製品研究、製品化、既存製品バージョンアップ及び動作検証を行っております。」
教育ICT事業の研究開発体制を、前回開示の18名から2026年3月末現在の正社員20名へ更新している。 - FY2025研究開発体制の年度更新有価証券報告書
「製品の研究開発については、当社の教育ICT事業に係るシステムを正社員18名体制(2025年３月末現在)で、新製品研究、製品化、既存製品バージョンアップ及び動作検証を行っております。」
教育ICT事業の研究開発体制を、2025年3月末現在の正社員18名体制として更新し、新製品研究から既存製品更新・検証までの担当範囲を示している。 - FY2024研究開発体制の年度更新有価証券報告書
「製品の研究開発については、当社の学習部門及び情報基盤部門に係るシステムを正社員19名体制(2024年３月末現在)で、新製品研究、製品化、既存製品バージョンアップ及び動作検証を行っております。」
学習・情報基盤の研究開発を担う体制を、2024年3月末現在の正社員19名として更新している。 - FY2023前進有価証券報告書
「学習支援システム企画開発部は正社員11名体制、情報基盤システム企画開発部は正社員10名体制(2023年３月末現在)で、新製品研究、製品化、既存製品バージョンアップ、及び動作検証を行っております。」
研究開発体制が学習支援11名、情報基盤10名の計21名体制となり、前回の学習支援7名・情報基盤10名から学習支援側が増員された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
通信・画像音声転送技術、タブレット・クラウド・教材開発等を含む研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
通信・画像音声転送技術、タブレット・クラウド・教材開発等を含む研究開発活動に重要な変更がないと再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「学習支援システム企画開発部は正社員７名体制、情報基盤システム企画開発部は正社員10名体制(2022年３月末現在)で、新製品研究、製品化、既存製品バージョンアップ、及び動作検証を行っております。」
研究開発体制について、情報基盤システム企画開発部が正社員10名体制となり、学習支援システム企画開発部の7名体制とともに新製品研究から既存製品更新・検証までを担う体制を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
通信・画像音声転送技術、タブレット・クラウド・教材開発等を含む研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
通信・画像音声転送技術、タブレット・クラウド・教材開発等を含む研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「学習支援システム企画開発部は正社員７名体制、情報基盤システム企画開発部は正社員９名体制(2021年３月末現在)で、新製品研究、製品化、既存製品バージョンアップ、及び動作検証を行っております。」
製品開発体制が学習支援7名、情報基盤9名の計16名体制として具体化され、新製品研究から既存製品更新・検証までの担当範囲が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
通信・画像音声転送技術、タブレット・クラウド・教材開発等を含む研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2020研究開発体制・担当範囲の具体化有価証券報告書
「製品開発部は正社員６名体制(2020年３月末現在)で、新製品研究、製品化、既存製品バージョンアップ、及び動作検証を行っております。」
従来の通信・画像音声転送技術、タブレット、クラウド、教材開発等の研究テーマに加え、正社員6名の製品開発部が新製品研究から既存製品の更新・検証まで担う体制を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の主要テーマや状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の主要テーマや状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2019新製品投入・既存製品更新方針の具体化有価証券報告書
「このような環境変化に対して、市場のニーズを満たす新製品を継続的に投入できるようにするとともに、既存製品のバージョンアップにも積極的に取り組んでまいります。 しかしながら、Chromebook等の新しい環境に対応するための製品開発の推進及びソフトウエアの減価償却負担が増加しことにより、製品製造原価が前年同期比で増加し」
研究開発テーマに加え、Chromebook等の新しい環境への対応、新製品の継続投入、既存製品のバージョンアップを経営戦略上の具体的な取り組みとして明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の主要テーマや状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の通信技術、画像・音声転送技術を更に研磨するとともに、今後市場動向に沿った新技術に積極的に挑戦し、内外の顧客のニーズに合致した製品を開発できるような技術を効率的に習得することを基本方針としております。」
タブレット対応、アクティブ・ラーニング対応、クラウド対応、教材開発を含む研究開発テーマに重要な変更はなく、年次報告でも詳細に再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の主要テーマや状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の主要テーマや状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の主要テーマや状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の主要テーマや状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の主要テーマや状況に重要な変更がないと再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の通信技術、画像・音声転送技術を更に研磨するとともに、今後市場動向に沿った新技術に積極的に挑戦し」
タブレット対応、アクティブラーニング対応、クラウド対応、教材開発を主要研究開発テーマとしている。