技術革新・代替製品への対応遅延
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループは、技術開発、向上及び獲得に向けて、当連結会計年度に新たに子会社化したYouth Planet及びProofXの有する採用ノウハウや生成AI活用ノウハウを活用しより優れた人材の獲得並びにIT・AI人材の育成、パートナー企業との協業含め、施策を実行してまいります。」
技術革新への対応策として、Youth Planetの採用ノウハウ及びProofXの生成AI活用ノウハウを活用したIT・AI人材の獲得・育成を具体的に実行する方針が示された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当社グループは、技術開発、向上及び獲得に向けて、当社グループ従業員の教育、パートナー企業との協業含め、施策実行を行っております。」
技術革新への対応策として、グループ従業員の教育に加え、パートナー企業との協業を含む技術開発・向上・獲得を実行していると記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、これらの変化に対応すべく、新技術の開発や新機能の追加等を実施するよう努めております。」
対応遅延リスクの対象がAI・IoT等の新たなテクノロジーにも広がり、対応策として新技術開発や新機能追加を継続する構成となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社はこれらの変化に対応すべく、新技術の開発や新機能の追加等を実施するよう努めておりますが、新たなセキュリティ脅威やスマートデバイス及びクラウド対応が遅れた場合、又は当社製品の代替製品が登場した場合等には、当社製品の競争力が低下し、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
技術対応の遅延や代替製品の登場による競争力低下リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社はこれらの変化に対応すべく、新技術の開発や新機能の追加等を実施するよう努めておりますが、新たなセキュリティの脅威やスマートデバイスやクラウドに対する対応が遅れた場合、又は当社製品の代替製品が登場した場合等には、当社製品の競争力が弱くなり、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
新技術・新機能への対応遅延や代替製品の登場による競争力低下リスクを継続して記載している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「本年５月にリリースしましたランサムウェア対策機能実装のAhkun EX AntiMalware（注３）の開発を行った」
新たな脅威への対応策として、ランサムウェア対策機能を実装した製品を開発し、平成28年5月にリリースしたことが記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社はこれらの変化に対応すべく、新技術の開発や新機能の追加等を実施するよう努めておりますが、新たなセキュリティの脅威やスマートデバイスやクラウドに対する対応が遅れた場合、または当社製品の代替製品が登場した場合等には、当社製品の競争力が弱くなり、当社の業績に影響を与える可能性があります。」
スマートデバイス、クラウド、新たな脅威への対応遅延を競争力低下要因としている。