教育体系・技術者育成プログラムの再整備
FY2018に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「OJTや研修に加えて、社員一人ひとりが主体的に学び、専門性を高めることは、自社の更なる競争力強化につながります。ITパスポート、情報処理安全確保支援士、システム監査技術者及びE資格等、当社が指定する対象資格を取得した社員には、技術資格取得奨励制度に基づき試験費用の補助や報奨金の支給を行っており、社員の技術力向上を支援しております。」
従来のOJT・研修に加え、指定資格の試験費用補助や報奨金による技術力向上支援を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社では育成のベースとして職場におけるOJTは重要な役割を担っていると認識しており、社員一人ひとりがOJTを通じて、蓄積された技術や製品・サービスに関するノウハウを習得するよう育成しております。このOJTをバックアップするため、階層や役割に応じた様々な研修を実施しております。」
従来の教育体系・外部研修に加え、OJT、階層・役割別研修、技術資格取得奨励制度による育成手段を具体化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、在籍者については、社内研修内容の改良・改善を図るとともに、外部研修等の活用により人材育成に努めることでリスクの軽減を図っております。」
社内研修の改良・改善と外部研修の活用による人材育成策を再掲している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、多様化し急速に変化していく事業環境の中で、当社グループの継続的な成長を達成するため、外部研修の活用等により新たな技術・知識の学習機会の提供に努めてまいります。」
技術者育成について、従来の教育体系・育成プログラムに加え、外部研修による新技術・知識の学習機会の提供を明示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「継続的に技術者を採用し、育成することが重要な課題となっております。」
技術者育成を継続的な課題として再掲しているが、新たな育成プログラムの具体的進展は記載していない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「昨年より再整備した教育体系に基づき、人材の育成に力を入れてまいります。特に技術者の育成については、環境の整備をはじめ、具体的な育成プログラムを整備し、短期間で高い水準の技術者育成を目指してまいります。」
再整備した教育体系、技術者向け育成環境・プログラムによる人材育成方針を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「さらに、当社の新たな取り組みとして、教育体系を再整備し、人材の育成に力を入れてまいります。特に技術者の育成については、環境の整備をはじめ、具体的な育成プログラムを整備し、短期間で高い水準の技術者育成を目指しています。」
教育体系の再整備、育成環境と具体的な育成プログラムの整備により、技術者育成を進める方針を記載している。