高度な技術人材の確保・維持
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2026。
データセクションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに29社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「今後、更なる業容拡大を図るために、人材強化が不可欠であり、高度人材・即戦力採用を積極的に展開しております。しかしながら、このような人材の維持確保・育成が出来ない場合、又は役員・従業員が予期せず退任・退職した場合には、業容拡大の制約要因となり、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
AIインフラ事業を含む業容拡大に伴い、高度人材・即戦力人材の確保が不可欠との表現が追加され、人材不足リスクの事業拡大への結び付きが強まった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、難易度の高いプロジェクトへの対応や業務の工数が増加しているため、既存のエンジニアへの負荷が大きくなっており、持続的な成長を維持すべく、積極的な人材採用や外注を利用したリソースの確保等を実行していく方針です。」
難易度の高い大型プロジェクトと業務工数の増加により、既存エンジニアの負荷が大きくなったと説明している。積極採用と外注によるリソース確保を実行する方針が示された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかしながら、高いITスキルを持った人材の採用はIT業界で採用の競争が激しく、安定的な人材確保が今後難しくなることが想定されます。」
高度な技術人材の確保リスクについて、IT業界の採用競争が激しく、安定的な確保が難しくなるとの認識が明示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような人材の維持確保及び人材の育成が出来ない場合、あるいは役員及び社員が予期せず退任又は退職した場合には、当社グループが誇るサービスレベルの維持が困難となり、組織活動が鈍化し、業容拡大の制約要因となり、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
高度な技術人材の確保・維持・育成を、事業拡大上のリスクとして継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような人材の維持確保及び人材の育成が出来ない場合、あるいは役員及び社員が予期せず退任又は退職した場合には、当社グループが誇るサービスレベルの維持が困難となり、組織活動が鈍化し、業容拡大の制約要因となり、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
高度な技術人材の確保・維持・育成を、事業拡大の制約要因となり得るリスクとして継続開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、このような人材の維持確保及び人材の育成が出来ない場合、あるいは役員及び社員が予期せず退任又は退職した場合には、当社グループが誇るサービスレベルの維持が困難となり、組織活動が鈍化し、業容拡大の制約要因となり、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
独自技術を継承・発展させる技術者の採用・維持を重要な制約要因として開示。