3事業セグメントへの再編
FY2018-Q1に初出。10回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、「マッチング事業」、「ビジネス向けSaaS事業」の２つを報告セグメントとしております。」
報告セグメントをマッチング事業とビジネス向けSaaS事業の2区分とする構成を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、「マッチング事業」、「ビジネス向けSaaS事業」の２つを報告セグメントとしております。」
報告セグメントをマッチング事業とビジネス向けSaaS事業の2区分とする構成を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「受託事業につきましては、連結子会社の売却等により当該報告セグメントを構成するすべての事業セグメントが消滅したため、当第１四半期連結累計期間より「その他」に含めて表示する方法に変更しております。」
従来のマッチング事業・受託事業・ビジネス向けSaaS事業の3区分から、受託事業をその他に含め、マッチング事業とビジネス向けSaaS事業を報告セグメントとする構成へ変更した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、クラウドワークス、クラウドテック、ビズアシ、gravieeを中心とする「オンライン人材マッチング」へ注力するため、2019年10月１日よりマッチング事業への集中を図る組織体制へと変更したこと及び重要性が増したことから、当連結会計年度より報告セグメントを変更いたしました。」
5セグメントから、マッチング、受託、ビジネス向けSaaSの3セグメントへ変更し、オンライン人材マッチングへの集中を開示区分にも反映している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、これまで「ダイレクトマッチング」「エージェントマッチング」「ビジネスソリューション」「フィンテック」「投資育成」の５つを報告セグメントとしておりましたが、従来の報告セグメントである「ダイレクトマッチング」と「エージェントマッチング」のマッチング事業部分を「マッチング事業」として一本化し、「エージェントマッチング」における受託関連事業部分と「ビジネスソリューション」を「受託事業」とする２つの報告セグメントに変更、「フィンテック」「投資育成」は「その他」に含めることに変更しております。」
マッチング事業と受託事業を中心とし、フィンテック・投資育成をその他に含める2セグメント区分を継続して適用している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、これまで「ダイレクトマッチング」「エージェントマッチング」「ビジネスソリューション」「フィンテック」「投資育成」の５つを報告セグメントとしておりましたが、従来の報告セグメントである「ダイレクトマッチング」と「エージェントマッチング」のマッチング事業部分を「マッチング事業」として一本化し、「エージェントマッチング」における受託関連事業部分と「ビジネスソリューション」を「受託事業」とする２つの報告セグメントに変更、「フィンテック」「投資育成」は「その他」に含めることに変更しております。」
前期に示された5セグメントから、マッチング事業・受託事業の2セグメントを中心とする区分への変更を、2020年9月期の実際の報告区分として再確認している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、これまで「ダイレクトマッチング」「エージェントマッチング」「ビジネスソリューション」「フィンテック」「投資育成」の５つを報告セグメントとしておりましたが、従来の報告セグメントである「ダイレクトマッチング」と「エージェントマッチング」のマッチング事業部分を「マッチング事業」として一本化し、「エージェントマッチング」における受託関連事業部分と「ビジネスソリューション」を「受託事業」とする２つの報告セグメントに変更、「フィンテック」「投資育成」は「その他」に含めることといたしました。」
5セグメントから、マッチング事業・受託事業の2セグメントを中心とする開示へ変更し、フィンテック・投資育成をその他へ整理した。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「また、第２四半期連結会計期間において「投資育成」、さらには当第３四半期連結会計期間において「フィンテック」の重要性が増したため独立区分し、報告セグメントといたしました。以上のことより、当第３四半期連結会計期間においてセグメントを５つの事業に変更いたしました。」
従来の3事業、4事業セグメントから、投資育成とフィンテックを加えた5事業セグメントによる開示へ再編された。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「また、当第２四半期連結会計期間において、「投資育成」の重要性が増したため独立区分し報告セグメントといたしました。以上のことより、当第２四半期連結会計期間においてセグメントを４つの事業に変更いたしました。」
第1四半期の3事業セグメントに加え、投資育成を独立した報告セグメントとし、4事業セグメントへ変更した。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「報告セグメントの区分を従来の「クラウドソーシング事業」から、「ダイレクトマッチング事業」、「エージェントマッチング事業」、「ビジネスソリューション事業」に変更いたしました。」
電縁社の取得やエージェントマッチング事業の管理方法変更に伴い、事業の開示単位が3セグメントへ再編された。