新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。28回の記載のうち21回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025。
クラウドワークスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。60社中34社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに37社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「2024年10月１日～2025年９月30日 （注） 42,400 15,795,959」
新株予約権の行使により当事業年度に42,400株が増加し、発行済株式総数は15,795,959株となった。提出日までにはさらに25,500株が増加している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「39,200 15,792,759 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
2024年10月から2025年3月までに新株予約権の行使により39,200株が増加し、発行済株式総数は15,792,759株となった。希薄化の顕在化が継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2024年９月30日時点で新株予約権による潜在株式数は658,100株であり、発行済株式総数15,753,559株の4.18％に相当しております。」
潜在株式数は前期末の599,400株・3.86％から658,100株・4.18％へ増加し、希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「2024年１月１日～2024年３月31日 （注） 14,800 15,535,860 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間に新株予約権の行使により14,800株が増加し、発行済株式総数は15,535,860株となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「2023年10月１日～2023年12月31日 （注） 11,100 15,521,060 7,601 2,758,909 7,601 2,716,909 （注） 新株予約権の権利行使による増加であります。」
第1四半期に新株予約権の権利行使により11,100株が増加し、発行済株式総数は15,521,060株となった。希薄化の顕在化が続いている。 - FY2023対処有価証券報告書
「2023年９月30日時点で新株予約権による潜在株式数は599,400株であり、発行済株式総数15,509,960株の3.86％に相当しております。」
潜在株式比率は前期末の4.51％から3.86％へ低下した。一方、当期には新株予約権の行使により238,500株が増加しており、希薄化の顕在化自体は続いている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「2023年４月１日～2023年６月30日 50,600 15,491,160」
新株予約権の権利行使により第3四半期に50,600株が増加し、発行済株式総数は15,491,160株となった。希薄化の顕在化が継続している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「2023年１月１日～2023年３月31日（注）132,100 15,440,560」
新株予約権の行使により132,100株が増加し、発行済株式総数は15,440,560株となった。希薄化の顕在化が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の権利行使による増加であります。」
新株予約権の行使により当四半期に37,000株が増加し、発行済株式総数は15,308,460株となった。希薄化の顕在化が継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「2022年９月30日時点で新株予約権による潜在株式数は688,800株であり、発行済株式総数15,271,460株の4.51％に相当しております。」
潜在株式数は前期末の402,800株・2.64％から688,800株・4.51％へ増加し、希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日 10,000 15,271,160」
新株予約権の行使により当四半期に10,000株が増加し、発行済株式総数は15,271,160株となった。希薄化の顕在化が継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「2022年１月１日～2022年３月31日 2,800 15,261,160」
新株予約権の行使により当四半期に2,800株が増加し、発行済株式総数は15,261,160株となった。希薄化の顕在化が継続している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2021年10月1日から12月31日までに新株予約権の行使により3,200株が増加し、発行済株式総数は15,258,360株となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年９月30日時点で新株予約権による潜在株式数は402,800株であり、発行済株式総数15,255,160株の2.64％に相当しております。」
潜在株式数は前期末の450,000株・2.95％から402,800株・2.64％へ減少し、希薄化エクスポージャーが低下した。 - FY2020対処有価証券報告書
「2020年９月30日時点で新株予約権による潜在株式数は450,000株であり、発行済株式総数15,225,160株の2.95％に相当しております。」
潜在株式数は前期末の1,076,500株・7.08％から450,000株・2.95％へ減少した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2020年1月から3月に新株予約権の行使により15,000株が増加し、発行済株式総数は15,225,160株となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「2019年９月30日時点で新株予約権による潜在株式数は1,076,500株であり、発行済株式総数15,210,160株の7.08％に相当しております。」
潜在株式数は前期末の678,500株・4.7％から1,076,500株・7.08％へ増加し、希薄化エクスポージャーが拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「当社は、当第３四半期連結累計期間において新株予約権の行使請求等に伴い、新株式781,000株の発行を行いました。」
新株予約権の行使請求等により、当第3四半期連結累計期間の新株式発行が781,000株となり、希薄化の顕在化が前四半期までより進んでいる。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当社は、当第２四半期連結累計期間において新株予約権の行使請求等に伴い、新株式436,000株の発行を行いました。」
新株予約権の行使等により当四半期累計で436,000株が発行され、希薄化の顕在化が進んでいる。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「なお、2019年１月31日時点において、累計3,250個の新株予約権が行使され、325,000株が交付されております。」
新株予約権の行使により、提出後の2019年1月31日時点で325,000株が交付され、株式価値の希薄化が進んでいる。 - FY2018対処有価証券報告書
「平成30年９月30日時点で新株予約権による潜在株式数は678,500株であり、発行済株式総数14,319,160株の4.7％に相当しております。」
潜在株式数は前期の1,459,500株・10.8％から678,500株・4.7％へ減少した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当社は、当第３四半期連結累計期間において第三者割当増資、及び新株予約権の行使請求等に伴い、新株式763,500株の発行を行いました。」
第三者割当増資及び新株予約権の行使請求等により、当第３四半期累計期間の新株式発行が763,500株となり、株式数の増加が進んでいる。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「平成30年１月１日～平成30年３月31日 376,000 13,929,660」
新株予約権の行使により当四半期に新株式376,000株が発行され、発行済株式総数が13,929,660株となった。希薄化の顕在化がさらに進んでいる。 - FY2017対処有価証券報告書
「平成29年９月30日時点で新株予約権による潜在株式数は1,459,500株であり、発行済株式総数13,553,660株の10.8％に相当しております。」
潜在株式数が前期の2,727,000株・20.9％から1,459,500株・10.8％へ減少した。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当社は、当第３四半期連結累計期間において新株予約権の行使請求に伴い、新株式274,000株の発行を行いました。」
新株予約権の行使による新株式発行が累計274,000株まで進み、希薄化の顕在化がさらに進んでいる。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当社は、当第２四半期連結累計期間において新株予約権の行使請求に伴い、新株式200,000株の発行を行いました。」
新株予約権の行使により当四半期累計で200,000株を発行し、潜在株式の顕在化が進んでいる。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当社は、第１四半期連結会計期間において新株予約権の行使請求に伴い、新株式110,000株の発行を行いました。」
新株予約権の行使により110,000株が実際に発行され、発行済株式数が増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年９月30日時点で新株予約権による潜在株式数は2,727,000株であり、発行済株式総数13,277,660株の20.9％に相当しております。」
新株予約権の潜在株式数と発行済株式総数に対する比率を具体的に示している。