ヴィクトン（3840）・リスク再定義
情報サービス・旅行・メディア市場の価格競争
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2024。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
他社との競争激化による販売価格下落・減益305社が書いているテーマ・逆風306社・追い風1社
ヴィクトンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。86社中36社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの307件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「近年、コスメ・ビューティ＆ウエルネス事業において、IT技術の進歩により、同一商品の価格比較が容易に可能になったため、価格競争は厳しい状況となっております。」
価格競争リスクの対象が、通信販売事業という従来の表現から、コスメ・ビューティ＆ウエルネス事業という現在の事業区分に整理されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「近年、通信販売事業において、IT技術の進歩により、同一商品の価格比較が容易に可能になったため、価格競争は厳しい状況となっております。付加価値の高いサービスを提供することに努めておりますが、予想を超える市場環境の変化や価格下落圧力を受けた場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
通信販売事業における価格比較の容易化と価格下落圧力のリスクを継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「近年、通信販売事業において、IT技術の進歩により、同一商品の価格比較が容易に可能になったため、価格競争は厳しい状況となっております。付加価値の高いサービスを提供することに努めておりますが、予想を超える市場環境の変化や価格下落圧力を受けた場合、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格比較の容易化と価格下落圧力による通信販売事業の価格競争リスクを継続して記載している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「近年、通信販売事業において、ＩＴ技術の進歩により、同一商品の価格比較が容易に可能になったため、価格競争は厳しい状況となっております。」
価格競争リスクの対象が、従来の情報サービス・旅行・メディア等を含む記載から、通信販売事業に絞られている。 - FY2016初出有価証券報告書
「無料でのサービス提供をモデルとする企業の参入により、情報サービス産業における価格競争は厳しい状況となっております。さらに旅行事業及びメディア事業においても、ＩＴ技術の進歩により、同一商品の価格比較が容易に可能になったため、価格競争は厳しい状況となっております。」
複数事業で価格比較や無料サービス参入により価格下落圧力があると記載している。