製品・プロジェクト・サービス・社内インフラの持続的な高品質
FY2017に初出。19回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-04-30。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-04-30実績引用決算
「ソフトウエアビジネスの成長による利益率の向上及び自社リソースを補うための外注加工費が減少したこともあり、営業利益4,072百万円(前年同四半期比12.3%増)」
ソフトウエアビジネスの成長による利益率向上と外注加工費の減少を要因として、連結営業利益が前年同四半期比12.3%増となった実績を記載した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「連結決算開示事業については、当中間連結会計期間より一部の保守サービスの取引が経営管理ソリューション事業から商流変更されたことに加え、アウトソーシングビジネスが引き続き高い成長率を維持して増収に貢献したことにより、売上高は4,719百万円(前年同期比16.9%増)と増収になりました。収益性の面においては、人員増加やオフィスの増床に伴う人件費及びオフィス費用の増加といったコスト増の要因はあるものの、生産性の向上及びソフトウエアビジネスにおける価格戦略の見直し等の改善効果の影響で利益率が向上したことにより、営業利益1,535百万円(前年同期比42.7%増)と売上増を大きく上回る増益率となりました。」
人員・オフィス関連費用が増加する中、生産性向上とソフトウェアの価格戦略見直し等により利益率が向上し、連結決算開示事業の営業利益が前年同期比42.7%増となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「サービス品質については、品質管理部門の設置によるプロジェクト品質の向上を基本としつつ、万が一の場合に備えた保険の加入などにより業績及び財務状況などへの影響を低減するための対策を行っています。」
品質管理部門と保険加入によって、プロジェクト・サービス品質に関する影響を低減する取り組みを継続記載した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「受注する案件の質の変化は収益性の向上にもつながっており、営業利益も981百万円(会計基準変更の影響で35百万円増加、従来の会計基準による前年同四半期比43.1%増)と、前年同四半期を大きく上回りました。」
デジタルトランスフォーメーション推進事業で受注案件の質が変化し、収益性向上と営業利益の前年同四半期比43.1%増につながったと説明した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「受注する案件の質の変化は収益性の向上にもつながっており、営業利益も552百万円(会計基準変更の影響で20百万円増加、従来の会計基準による前年同四半期比55.6%増)と、前年同四半期を大きく上回りました。」
デジタルトランスフォーメーション推進事業で案件の質が変化し、収益性向上と営業利益の前年同四半期比55.6%増につながったと説明した。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方で、内製比率の向上などによってプロジェクトの収益性向上に努めるとともに、不要不急のコスト削減を推進した結果、営業利益は1,935百万円(前連結会計年度比19.7%増)と増加し、営業利益率も前連結会計年度比4.7ポイント改善しております。」
連結会計関連事業で内製比率の向上と不要不急のコスト削減を進め、減収下でも営業利益が19.7%増、営業利益率が4.7ポイント改善した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方で、内製比率の向上などによってプロジェクトの収益性向上に努めるとともに、不要不急のコスト削減を推進した結果、営業利益は1,374百万円(前年同四半期比26.3%増)と増加し、営業利益率も前年同四半期比5.9ポイント改善しております。」
内製比率の向上と不要不急のコスト削減により、連結会計関連事業で減収下でも営業利益が26.3%増、営業利益率が前年同期比5.9ポイント改善した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方で、内製比率の向上などによってプロジェクトの収益性向上に努めるとともに、不要不急のコスト削減を推進した結果、営業利益は843百万円(前年同四半期比18.9%増)と増加し、営業利益率も前年同四半期比4.6ポイント改善しております。」
内製比率の向上と不要不急のコスト削減により、連結会計関連事業の営業利益率が前年同期比4.6ポイント改善した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「内製比率の向上などによるプロジェクトの収益性の向上や新型コロナウイルス感染症の拡大以降推進してきた不要不急の費用節減の効果が見られる」
プロジェクトの内製比率向上と不要不急の費用節減を具体的な手段として記載し、売上高が減少する中でも連結会計関連事業の営業利益率を改善したと説明した。 - FY2020前進有価証券報告書
「プロジェクト品質や生産性の向上に努めるとともに、特に新型コロナウイルス感染症の拡大が見られ始めた以降は、今後の不透明な状況に備えて不要不急の費用の節減に努めた成果として、全体の収益性は改善することができました。」
プロジェクト品質・生産性の向上と費用節減により、費用負担が増加する中でも全体の収益性を改善したと説明。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、人員増による人件費の増加やオフィスの新設・改修に伴う費用増加など、費用面の負担は増加している一方で、プロジェクト品質や生産性の向上に努めた成果として全体の収益性は改善することができました。」
人件費・オフィス関連費用が増加する一方、プロジェクト品質と生産性の向上に努めた成果として全体の収益性が改善したと説明。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益に関しては、競争力を向上するための報酬水準の向上やオフィスの開設・増床などに伴う費用が増加傾向にありますが、収益性の高い案件の受注、プロジェクト品質や生産性の向上に努めたことなどにより、営業利益1,089百万円(前年同四半期比7.3%増)、経常利益1,093百万円(前年同四半期比7.9%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は673百万円(前年同四半期比5.0%増)と増益を達成しました。」
報酬・オフィス関連費用が増加する一方、収益性の高い案件の受注、プロジェクト品質・生産性の向上により増益を実現したと説明。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益に関しては、待遇向上・人員増加による人件費や採用費の増加、オフィスの開設・増床などに伴う費用が増加傾向にある一方で、売上高の増加、収益性の高い案件の受注、プロジェクト品質や生産性の向上に努めたことなどにより、全体の収益性は改善し」
人件費・採用費・オフィス費用が増加する一方、収益性の高い案件の受注、プロジェクト品質・生産性の向上により全体の収益性が改善したと記載。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益に関しては、売上高が伸長したことに加え、プロジェクト品質や生産性の向上に努めたこと、売上水準の向上により固定的な費用の売上高に対する相対的割合が低下したことなどにより、3事業ともに収益性を向上できた結果、営業利益1,966百万円(前連結会計年度比20.5%増)」
プロジェクト品質・生産性の向上と固定費比率の低下により、3事業とも収益性を向上させ、営業利益は20.5%増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「利益に関しては、売上高が伸長したことに加え、プロジェクト品質や生産性の向上に努めたこと、売上水準の向上により固定費的な費用の割合が低下したことなどにより、3事業ともに収益性を向上できた結果、営業利益1,607百万円(前年同四半期比41.5%増)」
プロジェクト品質・生産性の向上および固定費的費用の割合低下により、3事業とも収益性を向上できたと説明している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益に関しては、売上高が伸長したことに加え、プロジェクト品質や生産性の向上に努めたことなどにより、3事業ともに売上に対する費用の比率を低減することができた結果、営業利益1,015百万円(前年同四半期比53.8%増)となりました。」
プロジェクト品質・生産性の向上と費用比率低減による利益改善の説明を継続した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益に関しては、売上高が伸長したことに加え、プロジェクト品質や生産性の向上に努めたことなどにより、3事業ともに売上に対する売上原価、販売費及び一般管理費の比率を低減することができた結果、営業利益380百万円(前年同四半期比53.5%増)となりました。」
プロジェクト品質・生産性の向上に努めた結果、3事業で費用比率を低減し、営業利益が前年同四半期比53.5%増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループでも、過去においてお客様のご要望に沿った品質の製品やサービスを所与の期間内に提供することができなかった結果、受注損失を計上し、お客様の信用を失いかけた苦い経験があります。信用は一度失うとなかなか回復することができません。当社グループの事業子会社ではこうした負の連鎖を未然に防止する取り組みとして、過去の経験も活かし、それぞれに品質管理を行う専門部署を立ち上げており、今後ともこうした努力を継続してまいります。」
過去の受注損失経験を踏まえ、事業子会社ごとに品質管理の専門部署を立ち上げ、品質確保を継続する取り組みを記載。 - FY2017初出有価証券報告書
「製品の品質はもとより、プロジェクト、アウトソーシング、保守サポート等に関わるサービスの品質、そして、それらを支える社内インフラの品質への徹底的な拘りと、絶え間ない改善と向上へのコミットメント」
製品だけでなく、プロジェクト、アウトソーシング、保守サポート、社内インフラまで品質管理の対象を明示。