外注費増加による採算性圧力
FY2016-Q3に初出。16回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-09-04。
大和コンピューターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「前期に引き続き、今後の受託開発案件を見込んだ支援型の案件の比率が高かった事に加え、人件費および外注費の増加が影響し、営業利益は87百万円（前年同期比64.6％減）となりました。」
外注費増加が再び明示され、支援型案件の比率の高さとともに営業利益の大幅減少に影響したと記載している。従来の外注費減少による採算性改善から、採算性圧力の発生へ変化している。 - FY2025対処有価証券報告書
「一方、外注費の減少により売上原価が低減したことから、営業利益は457百万円（前期比3.5％増）となりました。」
従来の外注費増加による採算性圧力に対し、外注費の減少と売上原価低減が記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「ＩＴ投資予算の縮小や新規プロジェクトの遅延等の影響により、売上高は1,954百万円（前期比9.4％減）となったものの、内製比率の向上により外注費が減少し、営業利益は291百万円（前期比3.2％減）となりました。」
内製比率の向上により外注費が減少したことを通期実績として記載しており、外注費増加による従来の採算性圧力への対処が継続している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連でのＩＴ投資予算の縮小や新規プロジェクトの遅延等の影響により、1,934百万円（前年同期比8.1％減）であったもののソフトウェア開発関連の内製比率の向上により外注費が減少し、売上総利益は、716百万円（前年同期比1.5％増）となりました。」
従来の外注費増加による採算性圧力とは反対に、内製比率の向上により外注費が減少し、売上総利益が増加したと記載している。 - FY2019削除有価証券報告書
「セグメント利益は採算性の向上により298百万円（前期比82.9％増）となりました。」
前年まで記載されていた外注費増加による採算性圧力への明示的な言及はなく、通期のセグメント利益は採算性向上により増加している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連事業については、ソフトウェア開発の受注増加により、売上高は953百万円（前年同期比11.5％増）となり、セグメント利益は外注費は増加したものの採算性の向上により150百万円（前年同期比101.8％増）となりました。」
外注費の増加は続いているが、採算性の向上によりセグメント利益は前年同期比101.8％増となった。外注費増加による採算性への圧力自体は引き続き記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連事業については、ソフトウェア開発の受注増加により、売上高は453百万円（前年同期比8.4％増）となり、セグメント利益は外注費は増加したものの79百万円（前年同期比62.7％増）となりました。」
外注費の増加は続いているが、ソフトウェア開発の受注増加によりセグメント利益は前年同期比62.7％増となった。外注費増加による採算性圧力自体は引き続き記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「セグメント利益はＡＳＰサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響や外注費の増加により163百万円（前期比18.4％減）となりました。」
外注費増加が引き続きソフトウェア開発関連事業の減益要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連事業については、売上高は1,307百万円（前年同期比2.1％増）となったものの、セグメント利益はＡＳＰサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響や外注費の増加により126百万円（前年同期比20.7％減）となりました。」
ASPサービス関連開発への人員再配分と外注費増加によるソフトウェア開発関連事業の減益が続いている。前年同期比の減益幅は前四半期の38.0％減から20.7％減へ縮小しているが、外注費増加の影響は引き続き記載されている。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連事業については、ＡＳＰサービス関連のシステム開発の増加への対応による社内人員再配分の影響により、売上高は854百万円（前年同期比3.3％減）、セグメント利益は外注費の増加により74百万円（前年同期比38.0％減）となりました。」
システム開発案件に係る外注費増加が引き続き発生し、ソフトウェア開発関連事業のセグメント利益は前年同期比38.0％減となっており、前四半期より減益幅が拡大している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「ソフトウェア開発関連事業については、堅調なサービスインテグレーション事業へ社内人員を再配分したことにより、売上高は418百万円（前年同期比2.7％増）、セグメント利益は、システム開発案件に係る外注費の増加により49百万円（前年同期比13.7％減）となりました。」
前期には明示的に消えていた外注費増加が再び発生し、システム開発案件のセグメント利益が前年同期比13.7％減少したと記載されている。 - FY2017削除有価証券報告書
「売上原価 1,570,155 1,569,653」
当期の業績説明では、前期に記載されたシステム開発案件の外注費増加への明示的な言及はない。連結売上原価は前期から小幅に減少している。 - FY2016悪化有価証券報告書
「売上原価は、システム開発案件に係る外注費の増加により1,570百万円（前期比8.1％増）となり、売上総利益は666百万円（前期比13.9％減）となりました。」
外注費増加が通期でも確認され、売上総利益の減少に加えて営業利益も前期比24.8％減となっている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「売上原価は、システム開発案件に係る外注費の増加により1,135百万円（前年同期比11.8％増）となり、売上総利益は535百万円（前年同期比11.9％減）となりました。」
外注費の増加が実績として発生し、売上総利益の減少につながったと記載されている。