メディア工房（3815）・方針再掲
社外取締役・社外監査役による客観的監督
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社外取締役・独立役員による監督体制511社が書いているテーマ・逆風0社・追い風520社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。103社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに69社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの520件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「本書提出日現在におきましては、役員の半数となる５名が社外役員で構成され、また、そのうち過半数となる４名を独立役員として東京証券取引所に届け出ております。」
社外役員5名と独立役員4名による客観的・中立的な監督体制を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「本書提出日現在におきましては、役員の半数となる５名が社外役員で構成され、また、そのうち過半数となる４名を独立役員として東京証券取引所に届け出ております。」
社外役員5名の体制は維持され、独立役員は従来の3名から4名へ増加した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「本書提出日現在におきましては、役員の半数となる５名が社外役員で構成され、また、そのうち過半数となる３名を独立役員として東京証券取引所に届け出ております。」
5名の社外役員と3名の独立役員による客観的・中立的な監督体制を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「本書提出日現在におきましては、役員の半数となる５名が社外役員で構成され、また、そのうち過半数となる３名を独立役員として東京証券取引所に届け出ております。」
社外取締役2名・社外監査役3名による客観的監督体制について、5名の社外役員と3名の独立役員という構成を具体的に記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の社外取締役は２名、社外監査役は３名であります。社外取締役及び社外監査役は、取締役会等に出席し、それぞれの豊富な経験、見識及び専門知識に基づき客観的立場から意思決定の妥当性・適正性を確保するための助言・提言を行っております。」
社外取締役2名・社外監査役3名を通じた客観的な意思決定監督を方針として示している。