製品販売系部門の体制見直しと販売費削減
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2023。
キーウェアソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2023悪化有価証券報告書
「損益面につきましては、売上高の減少に加え、コンサルティング営業の体制強化により販売費が増加したことなどが影響し、損失計上となりました。」
その他事業では、コンサルティング営業の体制強化に伴う販売費増加もあり、営業損失が前期の7百万円から125百万円へ拡大した。 - FY2022-Q2増収・営業損失縮小有価証券報告書
「受注・売上高につきましては、販売系が軟調に推移したものの、新事業系、サポートサービス系が好調に推移し、前期比で増加いたしました。損益面につきましては、売上高の増加に伴い、損失が縮小いたしました。」
その他事業は新事業系・サポートサービス系が好調で増収となり、営業損失は前年同期の46百万円から9百万円へ縮小した。 - FY2021前進有価証券報告書
「損益面につきましては、サポートサービス系において収益性が低下したものの、売上高の増加や販売費及び一般管理費の削減に努めたことなどにより、前期比で損失が縮小いたしました。」
その他事業では売上高が前期比20.8％増となり、営業損失は前期85百万円から2百万円へ縮小した。 - FY2020販売費増加により損失計上有価証券報告書
「損益面につきましては、コンサルティング系案件への営業力強化を目的とした販売費の増加などにより損失計上となりました。」
販売費抑制により利益を計上していた従来の局面から変化し、コンサルティング系案件への営業力強化に伴う販売費増加でその他事業は損失となった。 - FY2019減収も増益有価証券報告書
「営業利益につきましては、販売費の抑制などに努めた結果、前期比で増加いたしました。」
その他事業は受注高・売上高が前期比で減少した一方、販売費抑制により営業利益が19百万円から89百万円へ増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、販売費の抑制などに努めた結果、損失が解消され、利益計上となりました。」
販売費の抑制を継続し、その他事業では前年同期の営業損失から営業利益2百万円へ転換した状態を維持している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「売上高につきましては、サポートサービス系、ＥＣ／Ｗｅｂ系、新事業などが堅調に推移し、前年同期比で増加いたしました。損益面につきましては、売上高の増加に加え、期初に行った組織改編により販売費の抑制に努めた結果、損失が解消され、利益計上となりました。」
期初の組織改編による販売費抑制を実施し、その他事業の損失解消・利益計上につながった。 - FY2017前進有価証券報告書
「損益面につきましては、販売系の部門を中心に体制の見直しを行い販売費の削減を進めた結果、利益計上となりました。」
販売系部門の体制見直しと販売費削減により、四半期時点の損失縮小から年度では利益計上に至った。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「受注高は1,237百万円(前年同期比157百万円増、14.6％増)、売上高は1,183百万円(同84百万円減、6.6％減)、営業損失は33百万円(前年同期は241百万円の損失)となりました。損益面につきましては、製品販売系の部門を中心に体制の見直しを行い販売費の削減を進めた結果、前年同期から損失の縮小をはかることができました。」
製品販売系部門の体制見直しと販売費削減を継続し、その他事業の営業損失は前年同期の241百万円から33百万円へ縮小した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、製品販売系の部門を中心に体制の見直しを行い販売費の削減を進めた結果、前年同期から損失の縮小をはかることができました。」
製品販売系部門の体制見直しと販売費削減を継続し、その他事業の損失縮小につながったと記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「製品販売系の部門を中心に体制の見直しを行い販売費の削減を進めたことで利益計上となりました。」
その他事業の損益改善に関する具体的なコスト・体制施策として記載している。