新たなビジネスパートナーとの連携強化
FY2018-Q2に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「基盤事業の質的転換」に向けてプロダクトやクラウドサービスなどの活用拡大や、2021年に資本業務提携を締結した３社(株式会社ＪＲ東日本情報システム、兼松エレクトロニクス株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社)との連携を一層推進したほか」
資本業務提携3社との連携を、基盤事業の質的転換に向けた取り組みとして継続・強化している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるＳＩ事業は、案件を着実に遂行し生産性の向上を実現すべく、開発におけるプロダクトやクラウドサービスの活用拡大により業務の効率化、低コスト化を図るとともに、前述の資本業務提携をした３社との連携強化により新規案件の獲得、領域の拡大を目指すなど、積極的に事業を推進してまいりました。」
資本業務提携3社との連携を、生産性向上、新規案件獲得、事業領域拡大の手段として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「基盤事業の質的転換」に向けては、プロダクトやクラウドサービスなどの各種開発ツール等を活用した開発手法の活用拡大に加え、昨年度に資本業務提携を締結した３社(株式会社ＪＲ東日本情報システム、兼松エレクトロニクス株式会社、キヤノンマーケティングジャパン株式会社)との連携の強化、請負案件の拡大、不採算案件の抑制等の取り組みを推進しております。」
3社との資本業務提携を前提とする連携強化、請負案件の拡大、不採算案件の抑制を基盤事業の施策として継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、昨年５月に兼松エレクトロニクス株式会社およびキヤノンマーケティングジャパン株式会社、11月には株式会社ＪＲ東日本情報システムとの間でそれぞれ資本業務提携を締結しました。早期のシナジー創出に向けて各社と連携し取り組みを進めております。」
既存のKEL・キヤノンMJとの提携に加え、2021年11月にJR東日本情報システムとの資本業務提携を締結し、提携先を拡大した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、本年５月に兼松エレクトロニクス株式会社およびキヤノンマーケティングジャパン株式会社との間でそれぞれ資本業務提携を締結し、早期のシナジー創出に向けて両社それぞれと連携し取り組みを進めております。」
KELおよびキヤノンMJとの資本業務提携後、早期のシナジー創出に向けた連携を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は、2021年５月13日開催の取締役会において、兼松エレクトロニクス株式会社およびキヤノンマーケティングジャパン株式会社との間でそれぞれ資本業務提携を行うとともに、両社を処分先とする第三者割当による自己株式の処分を行うことについて決議し、2021年５月31日付けで自己株式の処分を行いました。」
従来のビジネスパートナー連携を、KEL・キヤノンMJとの資本業務提携および自己株式処分へ拡大した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるＳＩ事業につきましては、重点顧客へのアプローチを強化するとともに、事業部門間の連携を推し進め、事業領域の拡大や新たな技術領域への進出に取り組むなど、積極的に事業を推進してまいりました。」
重点顧客へのアプローチ、事業部門間連携、事業領域・技術領域の拡大を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーションが本格化するなか、両社が互いに強みを持つ分野・領域において連携をはかることにより、両社の一層の事業拡大が見込めることから、資本業務提携を決定するに至りました。」
従来のビジネスパートナー連携に加え、HBAとの資本業務提携、共同提案、人材交流、HBAのデータセンター活用という具体的な連携に進んだ。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、グループ各社やビジネスパートナー企業と連携し、既存顧客の大型請負案件の受注に注力するとともに」
グループ各社・ビジネスパートナーとの連携を、大型請負案件の受注・遂行手段として継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、グループ各社やビジネスパートナー企業と連携し、既存顧客の大型請負案件の受注に取り組む」
グループ各社・ビジネスパートナーとの連携による大型請負案件の受注体制構築を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存顧客からの大型請負案件を着実に獲得・遂行すべく、グループ各社やビジネスパートナー企業と連携し開発体制の構築に取り組むとともに」
大型請負案件の獲得・遂行に向け、グループ各社やビジネスパートナーとの連携による開発体制構築を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「グループ各社やビジネスパートナー企業と連携し開発体制の構築に取り組む」
ビジネスパートナーとの連携を、販路拡大だけでなく大型請負案件の開発体制構築にも用いる取り組みとして継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「既存顧客の深耕や新たなビジネスパートナーとの連携強化に加え、新規顧客獲得を推進し収益基盤の拡大に取り組んでまいります。」
既存顧客の深耕と新たなビジネスパートナーとの連携強化を、収益基盤拡大の手段として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「既存事業においては、受注拡大に向け、既存顧客の深耕、新たなビジネスパートナーとの連携強化など積極的な営業活動を推進いたしました。」
受注拡大に向けた新たなビジネスパートナーとの連携強化を継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「販路拡大に向け、新たなビジネスパートナーとの連携強化を進めました。」
既存事業の販路拡大を目的に、新たなビジネスパートナーとの連携強化を進めている。