プラットフォーム事業と他事業の一体化
FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
キーウェアソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。37社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「期初に行った組織改編およびグループ会社間の事業譲渡等に伴い、当中間連結会計期間から、前連結会計年度まで「システム開発事業」に所属していた事業の一部を「ＳＩ事業」に移管し、「ＳＩ事業」に所属していた事業の一部を「その他事業」に移管いたしました。」
組織改編とグループ会社間の事業譲渡により、システム開発事業・SI事業・その他事業の区分を再整理した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2022年７月１日付で新規設立し連結子会社としたキーウェア東北株式会社は、「システム開発事業」に含めております。」
組織再編後の事業区分を継続し、キーウェア東北をシステム開発事業に組み入れている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「期初に行った組織変更において、前連結会計年度まで「システム開発事業」に所属しておりました金融系が保持する技術・開発ノウハウを、顧客・業種の需要に応じて再編・集約することとし、この結果、その一部を「ＳＩ事業」に移管することといたしました。」
金融系の技術・開発ノウハウの一部をSI事業へ移管するセグメント再編を、当期も適用している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「期初に行った組織改編において、前連結会計年度まで「システム開発事業」に所属しておりました金融系が保持する技術・開発ノウハウを、顧客・業種の需要に応じて再編・集約することとし、この結果、その一部を「ＳＩ事業」に移管することといたしました。」
金融系の技術・開発ノウハウの一部をシステム開発事業からSI事業へ移管する期初の組織改編と、変更後のセグメント表示を引き続き適用している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「期初に行った組織変更において、前連結会計年度まで「システム開発事業」に所属しておりました金融系が保持する技術・開発ノウハウを、顧客・業種の需要に応じて再編・集約することとし、この結果、その一部を「ＳＩ事業」に移管することといたしました。」
金融系の技術・開発ノウハウの一部をシステム開発事業からSI事業へ移管する期初の組織変更を、引き続き適用している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「期初に行った組織変更において、前連結会計年度まで「システム開発事業」に所属しておりました金融系が保持する技術・開発ノウハウを、顧客・業種の需要に応じて再編・集約することとし、この結果、その一部を「ＳＩ事業」に移管することといたしました。」
期初の組織変更により、金融系の技術・開発ノウハウの一部をシステム開発事業からSI事業へ移管し、セグメントの位置づけを再整理している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「期初に行った組織変更に伴い、前連結会計年度まで「その他事業」に所属しておりましたＥＣ／Ｗｅｂ系業務およびコンサルティング業務の一部(コンサルティング業務から派生した開発・運用工程部分)を、それぞれ「システム開発事業」「ＳＩ事業」へ移管いたしました。これに伴い前連結会計年度のセグメント情報につきましては、当連結会計年度の表示合わせて組替再表示しております。」
EC／Web系業務等を他セグメントへ移管した区分を通期報告でも継続して適用している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「期初に行った組織改編に伴い、前連結会計年度まで「その他事業」に所属していたＥＣ／Ｗｅｂ系業務およびコンサルティング業務の一部(コンサルティング業務から派生した開発・運用工程部分)を、それぞれ「システム開発事業」「ＳＩ事業」へ移管いたしました。これに伴い、前第３四半期連結累計期間のセグメント情報につきましては、当第３四半期連結累計期間の表示に合わせて組替再表示しております。」
EC／Web系業務およびコンサルティング業務の一部を他セグメントへ移管した区分を引き続き適用している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「期初に行った組織変更に伴い、前連結会計年度まで「その他事業」に所属していたＥＣ／Ｗｅｂ系業務およびコンサルティング業務の一部(コンサルティング業務から派生した開発・運用工程部分)を、それぞれ「システム開発事業」「ＳＩ事業」へ移管いたしました。」
期初の組織変更に伴うEC／Web系業務・コンサルティング業務の移管と、変更後のセグメント表示を引き続き適用している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「期初に行った組織変更に伴い、前連結会計年度まで「その他事業」に所属していたＥＣ／Ｗｅｂ系業務およびコンサルティング業務の一部(コンサルティング業務から派生した開発・運用工程部分)を、それぞれ「システム開発事業」「ＳＩ事業」へ移管いたしました。」
期初の組織変更により、EC／Web系業務とコンサルティング業務の一部をその他事業からシステム開発事業・SI事業へ移管し、セグメント区分を再整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「期初に行った組織変更に伴い、前連結会計年度まで「ＳＩ事業」に所属していたプラットフォーム構築業務およびコンサルティング業務の一部を、それぞれ「システム開発事業」「その他事業」へ移管いたしました。これに伴い、前連結会計年度のセグメント情報につきましては、当連結会計年度の表示に合わせて組替再表示しております。」
プラットフォーム構築業務等の移管と、変更後の3セグメントによる表示を年度報告でも継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「期初に行った組織変更に伴い、前連結会計年度まで「ＳＩ事業」に所属していたプラットフォーム構築業務およびコンサルティング業務の一部を、それぞれ「システム開発事業」「その他事業」へ移管いたしました。これに伴い、前第３四半期連結累計期間のセグメント情報につきましては、当第３四半期連結累計期間の表示に合わせて組替再表示しております。」
期初の組織変更に伴うプラットフォーム構築業務・コンサルティング業務の移管と、比較情報の組替再表示を引き続き適用している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「期初に行った組織変更に伴い、前連結会計年度まで「ＳＩ事業」に所属していたプラットフォーム構築業務およびコンサルティング業務の一部を、それぞれ「システム開発事業」「その他事業」へ移管いたしました。」
プラットフォーム構築業務・コンサルティング業務の一部をSI事業から他セグメントへ移管した組織・セグメント区分を引き続き適用している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「期初に行った組織変更に伴い、前連結会計年度まで「ＳＩ事業」に所属していたプラットフォーム構築業務およびコンサルティング業務の一部を、それぞれ「システム開発事業」「その他事業」へ移管いたしました。」
プラットフォーム構築業務とコンサルティング業務の一部をSI事業から他セグメントへ移管し、組織・セグメント区分に具体的な変更が生じた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これは、従来の報告セグメントでは、サーバ仮想化などのシステム基盤構築事業を「プラットフォーム事業」として独立した報告セグメントとしておりましたが、他の事業セグメントとの連携を一層強化することによる市場競争力の更なる向上を目的として、「プラットフォーム事業」に属する部門と「システム開発事業」「ＳＩ事業」に属する部門との一体化を図る組織改編を、平成28年４月に行ったことによるものであります。」
プラットフォーム部門とシステム開発・SI部門の一体化を、市場競争力向上のための組織改編として引き続き説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、前連結会計年度までは「システム開発事業」「ＳＩ事業」「プラットフォーム事業」の3つを報告セグメントとしておりましたが、事業セグメントの区分を見直し、第１四半期連結会計期間から「システム開発事業」「ＳＩ事業」「その他事業」の3つに変更しております。」
プラットフォーム事業を他部門と一体化した組織改編と、それに伴う報告セグメント変更を引き続き説明している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「前連結会計年度までは「システム開発事業」「ＳＩ事業」「プラットフォーム事業」の3つを報告セグメントとしておりましたが、事業セグメントの区分を見直し、第1四半期連結会計期間から「システム開発事業」「ＳＩ事業」「その他事業」の3つに変更しております。」
4月の組織改編によるプラットフォーム部門との一体化が、報告セグメントの変更として実施・反映された。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「他の事業セグメントとの連携を一層強化することによる市場競争力の更なる向上を目的として、「プラットフォーム事業」に属する部門と「システム開発事業」「ＳＩ事業」に属する部門との一体化を図る組織改編を、平成28年4月に行った」
組織改編によりプラットフォーム事業を他の事業部門と一体化し、連携と市場競争力の向上を狙っている。