TCFDに基づく気候変動対応とCO2排出量削減
FY2022に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社はTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言への賛同を表明するとともに、最新の開示手法や知見を獲得するため「GXフューチャー・コンソーシアム」に会員として参画しています。 2025年度温室効果ガス（GHG）排出量実績 Scope1 0.0 t-CO2 Scope2（マーケット基準） 3.0 t-CO2 合計（Scope1＋2） 3.0」
TCFD賛同・取締役会報告体制を維持しつつ、GXフューチャー・コンソーシアムへの参画を記載した。Scope1は0.0 t-CO2を維持し、Scope2は35.4 t-CO2から3.0 t-CO2へ大幅に減少した。 - FY2025Scope2排出量微増有価証券報告書
「2024年度温室効果ガス（GHG）排出量実績 区分 2023年度実績 2024年度実績 Scope1 0.0 t-CO2 0.0 t-CO2 Scope2（マーケット基準） 34.6 t-CO2 35.4 t-CO2 合計（Scope1＋2） 34.6 35.4」
Scope1は0.0 t-CO2で維持された一方、Scope2は34.6 t-CO2から35.4 t-CO2へ増加した。TCFD賛同、取締役会報告、文書電子化、FAX廃止、Web会議等の施策は継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度温室効果ガス（GHG）排出量実績 区分 2023年度実績 Scope1 0.0 t-CO2 Scope2（マーケット基準） 34.6 t-CO2 合計（Scope1＋2） 34.6」
Scope1は0.0 t-CO2、Scope2は34.6 t-CO2、合計34.6 t-CO2と2023年度実績を開示した。前年度に開示したScope2 61.4 t-CO2から減少している。TCFD賛同、取締役会報告、文書電子化、FAX廃止、Web会議等の施策も継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「社内における取り組みとしては、①：社内文書の電子化に伴う紙資源利用機会の削減 ②：オフィス内（当社への郵送物等）の文書廃棄には、専用のリサイクルボックス「保護（まもる）くん」（株式会社日本パープル）を利用し、機密保持とリサイクルを両立 ③：通常のFAXを廃止、ウェブ送受信に限定することで印刷と紙資源利用の省略 ④：遠隔地の顧客対応等でウェブ会議を推進し、出張機会の抑制 等を推進しております。」
TCFD賛同・コンソーシアム入会、取締役会報告体制に加え、文書電子化、FAX廃止、リサイクル、Web会議による環境負荷低減策を具体化している。Scope1は0.0 t-CO2、Scope2は61.4 t-CO2と開示した。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社グループは、このような認識のもと、ステークホルダーの皆さまと協働し、サプライチェーン全体で、エネルギー消費量並びにCO2排出量の削減を進めてまいります。このような気候変動に対する取り組みにおける指針とするため、当社はTCFDに賛同し、またあるべき開示方法について知見を獲得するためにTCFDコンソーシアムに入会をいたしました。コーポレートグループリーダーを主担当とし、定期的に取締役会に取り組み状況を報告する体制としております。SCOPE1：0.0 t-CO2 SCOPE2：63.5 t-CO2（マーケット基準）」
サプライチェーン全体のエネルギー・CO2削減、TCFD賛同、TCFDコンソーシアム入会、取締役会への定期報告体制およびScope1・2排出量の算定を開始した。