テクノマセマティカル（3787）・事実再掲
新収益認識会計基準の平成34年3月期適用と影響評価
FY2018に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
8記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
収益認識会計基準の2022年適用対応618社が書いているテーマ・逆風16社・追い風1社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに123社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの618件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当事業年度の期首から適用しておりますが、これによる財務諸表に与える影響はありません。」
収益認識会計基準をFY2022期首から適用済みであり、財務諸表への影響はないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用しておりますが、これによる四半期財務諸表に与える影響はありません。」
収益認識会計基準を適用済みであり、第3四半期累計期間の四半期財務諸表への影響はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用しておりますが、これによる四半期財務諸表に与える影響はありません。」
収益認識会計基準を適用済みであり、当第2四半期累計期間の四半期財務諸表への影響はないとしている。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用しておりますが、これによる四半期財務諸表に与える影響はありません。」
収益認識会計基準を当第1四半期会計期間の期首から適用し、四半期財務諸表への影響はないと評価した。 - FY2021前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額は、軽微であります。」
2022年3月期の期首から適用予定の収益認識会計基準について、財務諸表への影響額を軽微と評価した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定で、財務諸表への影響額を評価中としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用する予定で、財務諸表への影響額を評価中としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用による財務諸表に与える影響額については、現時点で評価中であります。」
新しい収益認識会計基準等を平成34年3月期の期首から適用する予定であり、財務諸表への影響額を評価中としている。