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アプリックス(3727)・事実実績引用

旧事業からの撤退・売却・終了

FY2016-Q2に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2021-Q3。

8記載
6年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化実績引用FY2016-Q2 – FY2017-Q1前進FY2017-Q2 – FY2020-Q22016: 120162017: 420172018: 120182019: 020192020: 120202021: 12021
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旧来事業の売却・終了による事業転換1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021-Q3実績引用有価証券報告書

    「当該事業転換に伴い、ゲーム、アニメーション及び出版の事業会社売却、旧来のソフトウェア事業を推進していた海外子会社の清算、非収益部門の廃止や本社移転等、様々な施策を行ってきたこと等により」

    ゲーム、アニメーション、出版の事業会社売却や旧来の海外子会社清算等を、事業転換に伴う過去の施策として再掲している。
  2. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「平成31年3月31日付で解散したAPLIX CORPORATION OF AMERICAについて、令和2年6月30日付で清算結了したことにより、当第2四半期連結会計期間において連結の範囲から除外しております。」

    旧来のソフトウェア事業を推進していた海外子会社の整理として、APLIX CORPORATION OF AMERICAの清算が結了し、連結範囲から除外された。
  3. FY2017前進有価証券報告書

    「Aplix Ireland Limitedは、清算手続を開始しており、重要性がなくなったため、当連結会計年度より連結の範囲から除外しております。なお、同社は平成29年10月18日に清算結了しております。株式会社ダイナソールテックは、当連結会計年度中に清算を結了したため、当連結会計年度より連結の範囲から除外しております。」

    Aplix Ireland Limitedの清算が平成29年10月18日に結了し、株式会社ダイナソールテックの清算も当連結会計年度中に結了した。
  4. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「株式会社ダイナソールテックは、当第3四半期連結会計期間中に清算結了したため、連結の範囲から除外しております。」

    株式会社ダイナソールテックの清算が当四半期中に結了し、連結範囲から除外された。旧来事業に関連する子会社整理がさらに進んだことを示している。
  5. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「Aplix Ireland Limitedは、清算手続を開始しており、重要性がなくなったため、当第2四半期連結会計期間末において連結の範囲から除外しております。」

    Aplix Ireland Limitedについて清算手続を開始し、重要性の低下を理由に当四半期末で連結範囲から除外した。旧来の海外ソフトウェア事業の整理が具体的に進んでいる。
  6. FY2017-Q1実績引用有価証券報告書

    「ゲームやアニメーションの事業会社売却、旧来のソフトウェア事業を推進していた海外子会社の清算、非収益部門の廃止や本社移転等、様々な施策を行ってきた」

    ゲーム・アニメーション事業会社の売却、旧来ソフトウェア事業を担った海外子会社の清算、非収益部門の廃止等を、事業転換・コスト削減の過去施策として再掲している。
  7. FY2016実績引用有価証券報告書

    「平成25年12月期から総合エンターテインメント事業の撤退を開始し、平成26年12月期はゲームやアニメーションの事業を売却いたしました。」

    総合エンターテインメント事業からの撤退開始、ゲーム・アニメーション事業の売却、旧来のソフトウェア基盤技術事業の終了を過去の実績として再掲している。
  8. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「平成25年12月期から総合エンターテインメント事業の撤退を開始し、平成26年12月期はゲームやアニメーションの事業を売却、平成27年12月期は旧来のソフトウェア基盤技術事業を終了した」

    平成25年12月期から総合エンターテインメント事業の撤退を開始し、平成26年12月期にゲーム・アニメーションを売却、平成27年12月期に旧来のソフトウェア基盤技術事業を終了した。
一緒に動いた変遷

「IoT関連の受注拡大」は、この変遷が動いた8回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1IoT関連の受注拡大2回
  3. 2IoT等テクノロジー事業への資金集中2回
  4. 3人件費圧縮・人員削減・業務効率化によるコスト削減2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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