新会社設立・持分法適用会社の拡大

「この結果、令和４年12月31日現在では、当社グループは、当社、子会社15社（うち連結子会社12社、持分法適用非連結子会社２社、非連結子会社１社）及び関連会社２社により構成されることとなりました。」

「この結果、令和３年６月30日現在では、当社グループは、当社、子会社14社（うち連結子会社11社、持分法適用会社２社、非連結子会社１社）及び関連会社２社により構成されることとなりました。」

「この結果、令和３年３月31日現在では、当社グループは、当社、子会社14社（うち連結子会社11社、持分法適用会社２社、非連結子会社１社）及び関連会社２社により構成されることとなりました。」

「当第１四半期連結会計期間より、持分法適用非連結子会社であった若尓丹(上海)軟件開發有限公司及び杰昱(上海)信息技術有限公司の２社は、重要性が増したため、連結の範囲に含めております。」

「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、コンパスティービー株式会社、ゼストプロ株式会社、有限会社プロセス、株式会社Doreicu、Jorudan Transit Directory, Inc.、イーツアー株式会社、株式会社悟空出版、株式会社ジェイフロンティア、J MaaS株式会社、若尓丹(上海)軟件開發有限公司、Remunera Jorudan株式会社、杰昱(上海)信息技術有限公司、Kiwi株式会社、Jorudan Taiga Limited、株式会社エキスプレス・コンテンツバンク、EXCB ASIA PACIFIC LIMITED、長城学院株式会社及び株式会社ブノワで構成されております。」

「当連結会計年度より、J MaaS株式会社については新規設立に伴い、連結子会社に含めております。また、Jorudan Taiga Limitedをバングラデシュ人民共和国ダッカに設立しております。」

「当第３四半期連結会計期間において、従来持分法適用関連会社であったKiwi株式会社について、段階取得により子会社化し、持分法適用非連結子会社といたしました。」

「第２四半期連結会計期間より、杰昱（上海）信息技術有限公司は重要性が増したため持分法適用の範囲に含めております。」

「当第２四半期連結会計期間より、杰昱（上海）信息技術有限公司は重要性が増したため持分法適用の範囲に含めております。」

「若尓丹(上海)軟件開發有限公司については重要性が増したため、当連結会計年度より持分法の適用範囲に含めております。また、ジョルダン企画株式会社については新規設立に伴い、当連結会計年度より連結子会社に含めております。Kiwi株式会社については新規設立に伴い、当連結会計年度より持分法の適用範囲に含めております。」

「第１四半期連結会計期間より、若尓丹（上海）軟件開發有限公司については重要性が増したため持分法適用の範囲に含めております。当第３四半期連結会計期間より、新たに設立したジョルダン企画株式会社を連結の範囲に含めております。第１四半期連結会計期間より、Kiwi株式会社については新規設立により持分法適用の範囲に含めております。」