SHIFT（3697）・施策前進
アフターコロナに向けた在宅勤務を前提とする働き方と組織運営
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2024。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレワーク制度導入と本社機能集約49社が書いているテーマ・逆風0社・追い風49社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている49社のうち14社を表示しています。上の文は49社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「従業員の働き方としては、基本的に在宅勤務を推進する一方、コミュニケーションを目的として週１回程度の出社を奨励しています。在宅勤務を前提としたエンジニアの採用を進めつつ、従業員総会、社内広報のオンライン化、社内表彰制度の展開などにより、柔軟な働き方の提供と帰属意識の醸成の両立を実現しています。」
在宅勤務を基本とする働き方に加え、週1回程度の出社、オンライン社内行事、表彰制度、給与上昇、実力主義評価を組み合わせたエンプロイーサクセス施策を具体化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「その結果、居住地に依存しない均一な就業環境・待遇を提供することが可能となり、幅広い居住地域の応募者を対象とした人材採用を一層強化しております。」
在宅勤務を前提とする就業環境により、採用対象地域を全国へ広げる働き方・組織運営を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおいては、従業員の安心／安全を守る施策として全従業員へ毎日の検温測定と報告の徹底、全社的な在宅勤務の推奨などの新型コロナウイルス感染症拡大防止対策を、2020年より継続して取り組んでおります。その結果、居住地に依存せず均一な就業環境・待遇を提供することが可能となり、幅広い居住地域の応募者を対象とした人材採用を一層強化しております。」
在宅勤務を前提とした就業環境により、居住地に依存しない待遇・就業環境を提供し、採用対象地域を広げる段階へ進んでいる。 - FY2020初出有価証券報告書
「従業員の働き方としては、基本的に在宅勤務を推進する一方、コミュニケーションを目的として週一回程度の出社を奨励しています。在宅勤務を前提としたエンジニアの採用を進めつつ、従業員総会、社内広報のオンライン化などにより、柔軟な働き方の提供と帰属意識の醸成の両立を実現しています。」
アフターコロナへの対応として、在宅勤務を基本とし週1回程度の出社を奨励する働き方、在宅勤務前提の採用、社内行事・広報のオンライン化を初めて体系的に記載している。