特定販売先への依存
FY2016に初出。16回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに42社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は、当該割合が100分の10未満のため記載を省略しております。」
特定販売先の販売比率が10％未満であり、販売先集中に関する開示基準を引き続き下回っている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は、当該割合が100分の10未満のため記載を省略しております。」
特定販売先の販売比率が10％未満であり、販売先集中に関する開示基準を引き続き下回っている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定販売先への依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定販売先への依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定販売先への依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定販売先への依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は、当該割合が100分の10未満のため記載を省略しております。」
特定販売先の販売比率が10％未満であり、販売先集中に関する開示基準を引き続き下回っている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定販売先への依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定販売先への依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は、当該割合が100分の10未満のため記載を省略しております。」
特定販売先の販売比率が10％未満であり、販売先集中に関する開示基準を引き続き下回っている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間について、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定販売先への依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定販売先への依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2018対処有価証券報告書
「当連結会計年度の株式会社ワークスアプリケーションズについては、当該割合が100分の10未満のため記載を省略しております。」
ワークスアプリケーションズの販売比率が前年度の11.1％から10％未満となり、特定販売先への集中度が開示基準未満に低下した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
特定販売先への依存について、重要な変更はないと記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「株式会社ワークスアプリケーションズ 1,543,672 28.0 908,946 11.1」
ワークスアプリケーションズへの販売依存度が前年度の28.0％から当年度11.1％へ低下し、10％超ではあるものの集中度が低下している。 - FY2016初出有価証券報告書
「株式会社ワークスアプリケーションズ 1,543,672千円 28.0」
当期の総販売実績に対するワークスアプリケーションズの比率が28.0％であり、取引関係の急変が業績に影響する可能性を示している。