ストックオプション行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。22回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-09-03。
ディー・エル・イーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。78社中43社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに31社。
- 2026-09-03悪化株式の発行・処分
「第１回無担保転換社債型新株予約権付社債（転換価額修正条項付） 157 円 126 円」
転換価額が157円から126円へ修正された。転換価額の低下により、転換時の潜在株式数・希薄化エクスポージャーが拡大し得る内容であり、元スレッドは変更せず、希薄化リスクの進展として記録する。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は1,864,200株であり、発行済株式総数43,448,440株の4.29％に相当しております。」
残存する潜在株式数は1,864,200株、発行済株式総数に対する比率は4.29％となり、前回開示の321,300株・0.76％から希薄化エクスポージャーが拡大している。 - 2026-06-06悪化株主総会
「当連結会計年度の末日において発行している新株予約権（権利行使期間の初日が到来していないものを除く）の目的となる株式の種類及び数 普通株式 5,040,500株」
新株予約権の目的となる株式数を5,040,500株と記載し、株式価値の希薄化可能性を具体的に示している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「第１回無担保転換社債型新株予約権付社債 普通株式 1,910,828」「第24回新株予約権 普通株式 4,069,100」「第21回新株予約権 普通株式 600,000」
第三者割当増資740,740株及び新株予約権行使193,500株が発行済株式数に反映されたほか、転換社債型新株予約権付社債の潜在株式1,910,828株、第24回新株予約権4,069,100株、第21回新株予約権600,000株が開示され、希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は321,300株であり、発行済株式総数42,514,200株の0.76％に相当しております。」
残存するストックオプションによる潜在株式321,300株、発行済株式総数の0.76％という希薄化可能性を再確認している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は321,300株であり、発行済株式総数42,514,200株の0.76％に相当しております。」
当期に新株予約権150,600株が行使された一方、期末の潜在株式数は321,300株、発行済株式総数に対する比率は0.76％となり、前期の1.54％から残存希薄化エクスポージャーが低下している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年７月１日～2022年９月30日（注）147,600 42,514,200 14,760 2,933,933 14,760 998,238」「新株予約権の権利行使による増加であります。」
当第２四半期に新株予約権の行使により147,600株が追加発行され、資本金及び資本準備金がそれぞれ14,760千円増加した。潜在的な希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日（注）3,000 42,366,600 300 2,919,173 300 983,478」「新株予約権の権利行使による増加であります。」
新株予約権の行使により3,000株が追加発行され、希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は654,300株であり、発行済株式総数42,363,600株の1.54％に相当しております。」
潜在株式数が前回開示の第20回新株予約権321,300株に加えて合計654,300株となり、発行済株式総数に対する比率も1.54％と開示された。希薄化可能性の残存額が増加している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「2021年７月１日～2021年９月30日（注）18,000 42,363,600 1,800 2,918,873 1,800 983,178」「新株予約権の権利行使による増加であります。」「新株予約権の数（個）3,213」「普通株式 321,300」「新株予約権の行使期間 自 2023年７月１日 至 2025年９月30日」「当社の2023年３月期、2024年３月期又は2025年３月期の有価証券報告書に記載される連結損益計算書の営業利益が０円超となった場合」」
四半期中に新株予約権の行使により18,000株が追加発行された。また、第20回新株予約権321,300株が付与され、2023年3月期から2025年3月期のいずれかで営業利益が0円超となることを行使条件としている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「提出日現在発行数には、2021年７月１日から７月31日までの間に、新株予約権の行使により発行された株式18,000株が含まれております。」
新株予約権の行使により18,000株が追加発行され、希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生している。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年３月末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は351,000株であり、発行済株式総数42,345,600株の0.83％に相当しております。」
潜在株式数・発行済株式総数に対する比率は、前期の873,900株・2.1％から351,000株・0.83％へ低下した。新株予約権の8,400株の行使があった一方、1,200株が失効し、残存する希薄化エクスポージャーは縮小している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「2020年４月１日～2020年６月30日（注）2,400 42,339,600 240 2,916,473 240 980,778」「新株予約権の権利行使による増加であります。」
新株予約権の権利行使により2,400株が追加発行され、希薄化可能性の一部がさらに実現している。 - FY2020対処有価証券報告書
「2020年３月末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は873,900株であり、発行済株式総数42,337,200株の2.1％に相当しております。」
潜在株式数・比率は前回開示の920,300株・2.2％から873,900株・2.1％へ低下している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「2019年６月末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は920,300株であり、発行済株式総数42,337,200株の2.2％に相当しております。」
潜在株式数は前回開示の364,200株・1.8％から920,300株・2.2％となり、ストックオプションによる希薄化エクスポージャーの開示値が増加している。 - FY2018対処有価証券報告書
「平成30年６月末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は364,200株であり、発行済株式総数20,337,200株の1.8％に相当しております。」
潜在株式数と発行済株式に占める比率を1.8％と開示しており、FY2016の8.9％から測定上のエクスポージャーは低下している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において発行した新株予約権は、次のとおりであります。」「平成29年10月１日～平成29年12月31日（注）94,800 20,337,200 9,480 1,530,233 9,480 1,307,553」「新株予約権の権利行使による増加であります。」
第18回・第19回新株予約権により目的株式数合計765,000株が追加される一方、既存の新株予約権の行使により94,800株が発行され、希薄化エクスポージャーが拡大・一部実現している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「平成29年７月１日～平成29年９月30日（注）1,800 20,242,400 180 1,520,753 180 1,298,073」
新株予約権の権利行使により当第１四半期にも1,800株が発行され、既存の希薄化可能性が追加的に実現した。 - FY2017-Q4悪化有価証券報告書
「平成29年１月１日～平成29年３月31日（注）34,200 20,201,600 2,925 1,516,673 2,925 1,293,993」
新株予約権の権利行使により当四半期にも34,200株が発行され、希薄化可能性が追加的に実現した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第２四半期会計期間において、行使価額修正条項付新株予約権付社債券等に係る新株予約権が以下のとおり、行使されました。」
第17回新株予約権25,340個が行使され、2,534,000株が交付された。従来の潜在的な希薄化可能性が実際の株式発行に至った。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当社は、平成28年11月11日開催の取締役会において、以下のとおり、第三者割当による第17回新株予約権（以下「本新株予約権」という。）の発行を決議いたしました。」
第17回新株予約権について潜在株式数2,534,000株が示され、既存の希薄化エクスポージャーに追加的な可能性が生じている。行使前であり、希薄化が実現したとは記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年６月末現在これらのストック・オプションによる潜在株式数は1,501,800株であり、発行済株式総数16,895,400株の8.9％に相当しております。」
潜在株式数と発行済株式総数に対する比率を示し、権利行使時の希薄化可能性を記載している。