新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2017に初出。19回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
メディアドゥがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに54社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「2026年７月６日」
特定譲渡制限付株式報酬として38,253株が発行され、株式報酬による希薄化が追加的に実現した。中間期末時点の譲渡制限付株式報酬発行済株式数は218,595株と開示されている。 - 2026-06-18悪化株式の発行・処分
「株式数：38,253 株」
譲渡制限付株式報酬として38,253株を新たに発行することにより、株式報酬による希薄化要因が追加されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個）※ 7,580 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 758,000」
第19回新株予約権の発行により、758,000株の潜在株式が新たな希薄化要因として追加された。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「2024年７月５日を払込期日とする譲渡制限付株式報酬としての新株式の発行により、発行済株式総数が42,061株、資本金及び資本準備金がそれぞれ30百万円増加しております。」
譲渡制限付株式報酬として42,061株が発行され、株式報酬による希薄化が追加的に実現した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年７月21日」
特定譲渡制限付株式報酬として33,309株が発行され、株式報酬による希薄化が追加的に実現した。 - FY2023-Q2譲渡制限付株式報酬による追加希薄化有価証券報告書
「2022年７月12日（注）特定譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。」
特定譲渡制限付株式報酬として30,686株が発行され、潜在株式・報酬株式による希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「第18回新株予約権（前連結会計年度末における個数5,059個、本新株予約権１個当たり100株）については、2021年４月９日にその全部を取得するとともに同日付で消却しております。」
第18回新株予約権を全て取得・消却し、同新株予約権に由来する将来の希薄化要因を解消している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加1,195,200株は、第18回新株予約権の行使に伴う新株発行による増加680,400株、ストック・オプションの権利行使に伴う新株発行による増加508,900株及び特定譲渡制限付株式の発行による増加5,900株によるものであります。」
新株予約権、ストック・オプション及び譲渡制限付株式により合計1,195,200株が発行され、希薄化が追加的に実現している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間に権利行使された当該行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の数（個） 2,000」「当該四半期会計期間の権利行使に係る交付株式数（株） 200,000」「2020年12月１日から2020年12月31日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が35,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ16百万円増加しております。」
第18回新株予約権の行使により当四半期中に20万株、提出日前の12月にも3万5千株が発行され、希薄化が追加的に実現している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当該発行による潜在株式数1,186,300株（新株予約権１個につき100株）」
第18回新株予約権の発行決議により、1,186,300株の潜在株式が新たな希薄化要因として追加された。 - FY2021-Q1希薄化の追加発生有価証券報告書
「2020年６月１日から2020年６月30日までの間に新株予約権の行使により、発行済株式総数が81,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ42百万円増加しております。」
四半期末後の新株予約権行使により81,000株が追加発行され、潜在株式による希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2020希薄化の追加発生有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加1,834,000株は、ストック・オプションの権利行使に伴う新株発行による増加であります。」
新株予約権の行使により1,834,000株が追加発行され、発行済株式数が14,175,100株となった。 - FY2020-Q3希薄化の追加発生有価証券報告書
「2019年９月１日～2019年11月30日（注）2,000 14,175,100 1,853 1,899,260 1,853 1,602,907」
新株予約権の行使により2,000株が追加発行され、潜在株式による希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2020-Q2希薄化の追加発生有価証券報告書
「2019年６月１日～2019年８月31日（注）１ 1,493,500 14,173,100 6,347 1,897,407 6,347 1,601,054」
新株予約権の行使により1,493,500株が追加発行され、潜在株式による希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2020-Q1希薄化の追加発生有価証券報告書
「2019年６月１日から2019年６月30日までの間に新株予約権の行使により、発行済株式総数が1,493,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ6,347千円増加しております。」
新株予約権の行使による株式発行が追加的に発生し、潜在株式による希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2019-Q3希薄化の追加発生有価証券報告書
「2018年９月１日～2018年11月30日（注）１ 720,500 12,169,800 511,926 1,469,330 511,926 1,172,977／2018年10月31日（注）２ 7,800 12,177,600 9,730 1,479,060 9,730 1,182,707」
新株予約権の行使による720,500株及び特定譲渡制限付株式報酬による7,800株の発行が行われ、潜在株式による希薄化の一部が追加的に実際の株式発行として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「2018年６月29日 発行済株式総数増減数 40,000株／（注）１．新株予約権の行使による増加であります。／2018年７月17日 発行済株式総数増減数 20,100株／（注）２．特定譲渡制限付株式報酬としての新株式発行による増加であります。」
新株予約権の行使による40,000株及び譲渡制限付株式報酬による20,100株の発行が行われ、潜在株式による希薄化の一部が実際の株式発行として現れている。 - FY2018希薄化対象の拡張・数値更新有価証券報告書
「現在付与している新株予約権に加えて、今後譲渡制限付株式が付与されることにより、保有株式の株式価値が希薄化する可能性があります。なお、平成30年２月28日現在における新株予約権による潜在株式数は3,403,500株、譲渡制限付株式は0株であり、発行済株式総数及び新株予約権等の潜在株式の合計の23.0％に相当します。」
潜在株式数を3,403,500株、比率を23.0％として更新し、従来の新株予約権に加えて譲渡制限付株式による希薄化可能性も示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「なお、平成29年２月28日現在における新株予約権による潜在株式数は3,046,200株であり、発行済株式総数及び新株予約権等の潜在株式の合計の23.3％に相当します。」
潜在株式数304万6,200株が発行済株式総数等の合計の23.3％に相当する希薄化可能性を開示している。