保守・レンタル・教育等のストックビジネス強化
FY2017に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q4。直近の記載は2026-11-11。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-11-11前進決算
「また、モバイル事業においては、法人サービス・店舗サービスともに物販収益に加え、インセンティブ収益やストック収益の積み上げにも注力してまいりました。」
モバイル事業の収益源について、物販に加えてインセンティブ収益及びストック収益の積み上げを継続している。 - FY2028-H1前進有価証券報告書
「店舗事業においては、スタッフの意識醸成及び提案能力の向上への取り組みが一定の成果を上げ、各種提案商材の販売による継続収入は増加基調に転じました。」
店舗独自の提案商材による継続収入は増加基調に転じた。一方、法人サービスの端末サポート等の継続収入は前年同期水準をやや下回った。 - FY2026前進有価証券報告書
「モバイルセキュリティやdカードをはじめとする、各種提案商材の販売による継続収入が、利益水準の底上げに寄与いたしました。」
継続収益の拡大について、モバイルセキュリティやdカード等の提案商材販売による継続収入が利益水準を底上げしたと記載している。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「店舗事業においては、販売の環境改善やスタッフのマインド醸成・提案能力向上を目的とした販売強化施策に注力した結果、スマートフォン販売に合わせてモバイルセキュリティーやdカード等の提案商材の販売が堅調に推移し、毎月の継続収入が増加いたしました。」
継続収益の拡大について、店舗独自の提案商材であるモバイルセキュリティーやdカードの販売を通じ、毎月の継続収入が増加したと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「法人サービス事業は、端末サポートサービスによるストック収益、並びにネットワークソリューション案件の獲得によるインセンティブ収益が伸長いたしました。」
継続収益の拡大について、端末サポートサービスによるストック収益とネットワークソリューション案件による収益の伸長が示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「店舗独自のコンテンツ販売を強化したことにより、ストック収益は緩やかに増加傾向をみせております。また、法人サービス事業においては、サポートサービスの契約が堅調に推移し、継続収入の強化に寄与しております。」
継続収益の拡大について、店舗独自コンテンツ販売の強化によるストック収益の増加と、法人向けサポートサービス契約の堅調さを記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社独自の端末サポートサービスが堅調に推移するとともに、キャリアの総合評価ランクアップによる継続収入が増加したことにより、前年同期に比べ収益が改善しました。」
端末サポートサービスの堅調さとキャリア評価ランクアップによる継続収入増加を、ストックビジネス強化の成果として記載している。 - FY2024-Q4前進有価証券報告書
「端末サポートサービスは堅調を維持するとともに、キャリアの総合評価ランクアップによる継続収入が増加したことにより、前年同期に比べ収益は改善しました。」
継続収益の拡大について、端末サポートサービスの堅調な維持とキャリア評価ランクアップによる継続収入増加が記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「主要パートナー企業5社(*2)の製品・サービスを融合させた経営情報ソリューション(*3)の提供と保守サポートに加えて、協立情報コミュニティー(*4)でのイベントを展開するなど」
製品・サービス、保守サポート、イベントを組み合わせた継続収益型のサービス提供を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「メンテナンスや運用サポートを通した情報活用教育に注力し、顧客の目線に沿った活用サービスの充実と品質向上により、さらなる経営情報ソリューションサービスの拡大を図ります。」
メンテナンス、運用サポート、情報活用教育を組み合わせた継続収益型サービスの強化を継続している。 - FY2023-Q3端末サポートサービスを継続収益施策として具体化有価証券報告書
「また、法人向け端末サポートサービスを拡充して提案活動を積極的に展開いたしました。」
継続収益の拡大に関する施策として、法人向け端末サポートサービスの拡充を具体的に記載している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「こうしたなか、当社グループでは策定した「中期経営計画2024」の「サステナブル経営の推進」「事業別ポートフォリオの再構築」「継続収益の拡大」の基本方針を推進し」
従来の保守・レンタル・運用支援・教育等のストックビジネス強化が、「中期経営計画2024」における「継続収益の拡大」という基本方針として再整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「保守・レンタル・運用支援・情報活用教育等のストックビジネスの強化を図ってまいります。」
保守・レンタル・運用支援・情報活用教育によるストックビジネス強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「保守・レンタル・運用支援・情報活用教育等のストックビジネスの強化を図ってまいります。」
保守・レンタルに加え、運用支援・情報活用教育を含むストックビジネスの強化を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「保守・レンタル・教育等のストックビジネスの強化を図ってまいります。」
保守・レンタル・教育をストックビジネスとして強化する方針を初めて明示している。