モルフォ(3653)・施策持分法投資利益増加・適用会社構成変化
PUX株式会社の株式取得・持分法適用
FY2020-Q1に初出。18回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
18記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
株式取得による関連会社の持分法適用開始95社が書いているテーマ・逆風1社・追い風74社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている95社のうち14社を表示しています。上の文は95社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1持分法投資利益増加・適用会社構成変化有価証券報告書
「持分法による投資利益 2,581 13,563」
持分法による投資利益は前年中間期の2,581千円から13,563千円へ増加した。一方、Top Data Science Ltd.は破産手続き開始に伴い持分法適用の範囲から除外されている。 - FY2025持分法投資利益減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 38,893 23,546」
持分法による投資利益は前年度の38,893千円から23,546千円へ減少した。 - FY2025-H1持分法投資利益減少有価証券報告書
「持分法による投資利益 8,870 2,581」
持分法による投資利益は前年中間期の8,870千円から2,581千円へ減少している。なお、当中間連結会計期間からTop Data Science Ltd.が持分法適用の範囲に含まれている。 - FY2024持分法投資利益増加有価証券報告書
「持分法による投資利益 38,893」
持分法による投資利益は前年度の12,513千円から38,893千円へ増加した。PUX株式会社等の持分法適用会社に関する投資利益の増加が記載されている。 - FY2024-Q2持分法投資利益増加有価証券報告書
「持分法による投資利益 8,870」
持分法による投資利益は前年同四半期の4,403千円から8,870千円へ増加している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 2,315」
当第1四半期連結累計期間は持分法による投資利益2,315千円を計上し、前年同四半期の持分法による投資損失1,531千円から利益計上へ転じている。 - FY2023持分法投資利益増加有価証券報告書
「持分法による投資利益 12,513」
PUX株式会社等の持分法適用会社について、持分法による投資利益12,513千円を計上し、前年度の9,433千円から増加した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 4,403」
前第2四半期連結累計期間の持分法による投資損失1,133千円から、当第2四半期連結累計期間は持分法による投資利益4,403千円へ転じている。 - FY2023-Q1持分法投資損失計上有価証券報告書
「持分法による投資損失 1,531」
前年度に持分法による投資利益を計上していたのに対し、当第1四半期連結累計期間は持分法による投資損失1,531千円を計上している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 9,433」
PUX株式会社等の持分法適用会社について、持分法による投資利益9,433千円を計上している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 312」
当第1四半期連結累計期間に持分法による投資利益312千円を計上している。 - FY2021通期の持分法投資利益を計上有価証券報告書
「持分法による投資利益 14,237」
当連結会計年度は持分法による投資利益14,237千円を計上した。直前四半期累計期間に計上されていた投資損失からは、通期ベースで利益計上となっている。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 915」
持分法適用会社等について、当第3四半期連結累計期間に持分法による投資損失915千円を計上している。前四半期累計期間の投資利益から損失計上へ戻っている。 - FY2021-Q2持分法投資損益が利益に転換有価証券報告書
「持分法による投資利益 3,056」
前第2四半期連結累計期間の持分法による投資利益6,960千円に対し、当第2四半期連結累計期間は3,056千円となった。第1四半期に計上された持分法投資損失からは利益に転じている。 - FY2021-Q1持分法投資損失の計上有価証券報告書
「持分法による投資損失 8,304」
持分法適用会社であるPUX株式会社等に関して、当第1四半期連結累計期間に持分法による投資損失8,304千円を計上している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、PUX株式会社の株式を取得したことに伴い、同社を持分法の適用の範囲に含めております。」
PUX株式会社を持分法適用会社とする状態を継続しており、当年度末の議決権所有割合は20.8%、投資有価証券計上額は89,471千円と開示されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「第1四半期連結会計期間より、PUX株式会社の株式を取得したことに伴い、持分法適用の範囲に含めております。」
PUX株式会社の株式取得及び第1四半期からの持分法適用を再掲している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「当第1四半期連結会計期間より、PUX株式会社の株式を取得したことに伴い、持分法適用の範囲に含めております。」
PUX株式会社の株式取得が実行され、当第1四半期連結会計期間から持分法適用会社となった事実を初めて記載している。取得目的、取得比率及び取得価額は本文で明示されていない。