Komori
ディジタルメディアプロフェッショナル(3652)・事実非連結決算における主要顧客集中度の再計測

主要顧客への売上集中

FY2018に初出。9回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024。直近の記載はFY2026。

9記載
9年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018 – FY2023悪化FY2024 – FY20252018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
特定主要顧客への売上集中・依存196社が書いているテーマ・逆風205社・追い風1社

ディジタルメディアプロフェッショナルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より1年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。75社中12社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに62社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの206件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026非連結決算における主要顧客集中度の再計測有価証券報告書

    「株式会社レスター 1,952,048 80.2」

    非連結決算において、レスターが販売実績1,952百万円、総販売実績の80.2%を占めた。前年度とは連結・非連結の集計基準が異なるため、単純比較は行われていない。
  2. FY2025悪化有価証券報告書

    「株式会社レスター 2,777,354 90.2」

    主要顧客レスターへの売上高が2,777百万円、総販売実績に占める割合が90.2%となり、前年度の87.6%から顧客集中度が上昇した。
  3. FY2024悪化有価証券報告書

    「株式会社レスターエレクトロニクス 2,641,612 87.6」

    主要販売先であるレスターエレクトロニクスへの売上高が2,641百万円、全売上高の87.6%を占めた。前年度の64.5%から集中度が上昇し、販売先構成の集中が強まった。
  4. FY2023主要顧客構成の変化と集中度低下有価証券報告書

    「株式会社レスターエレクトロニクス 1,497,736 64.5 株式会社PALTEK 343,552 14.7」

    主要販売先としてレスターエレクトロニクスが1,497百万円・64.5%、PALTEKが343百万円・14.7%を占めた。レスターへの集中度は前年の71.7%から低下し、PALTEKが10%超の販売先として新たに記載された。
  5. FY2022主要販売先への集中度上昇有価証券報告書

    「株式会社レスターエレクトロニクス 1,195,113 71.7%」

    連結売上高1,667,991千円のうち、レスターエレクトロニクスが1,195,113千円、71.7%を占めた。前年度の40.3%から主要販売先への売上集中度が上昇している。
  6. FY2021連結ベースの主要販売先構成を記載有価証券報告書

    「株式会社レスターエレクトロニクス 407,073 40.3 加賀電子株式会社 216,617 21.5 ヤマハ発動機株式会社 110,977 11.0」

    連結売上高1,009,932千円のうち、レスターエレクトロニクス40.3%、加賀電子21.5%、ヤマハ発動機11.0%を占める主要販売先構成が示された。
  7. FY2020主要販売先の集中度・構成の変化有価証券報告書

    「株式会社レスターエレクトロニクス 697,369 52.5% 任天堂株式会社 198,000 14.9% ヤマハ発動機株式会社 189,488 14.3%」

    当事業年度はレスターエレクトロニクスが697百万円・52.5%、任天堂が198百万円・14.9%、ヤマハ発動機が189百万円・14.3%を占め、主要販売先の構成と集中度が前年度から変化した。
  8. FY2019主要顧客への売上集中度の変化有価証券報告書

    「株式会社レスターホールディングス(旧 株式会社UKCホールディングス) 489,870 45.1% 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 172,329 15.9%」

    当事業年度の売上高1,086,713千円のうち、UKCホールディングス(現レスターホールディングス)が489,870千円・45.1%、NEDOが172,329千円・15.9%を占めた。
  9. FY2018初出有価証券報告書

    「株式会社UKCホールディングス 318,631 32.7% 国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構 242,201 24.9% シャープ株式会社 136,409 14.0%」

    当事業年度の売上高973,830千円のうち、UKCホールディングスが318,631千円・32.7%、NEDOが242,201千円・24.9%、シャープが136,409千円・14.0%を占めた。会社は主要顧客別の販売実績として記載しており、リスクとは明示していない。
一緒に動いた変遷

「安全運転支援領域におけるサブスクリプション型ストックビジネス」は、この変遷が動いた9回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1安全運転支援領域におけるサブスクリプション型ストックビジネス2回
  3. 2LSI製品の販売代理店への依存2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ディジタルメディアプロフェッショナルの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
主要顧客への売上集中|ディジタルメディアプロフェッショナル(3652)の変遷 | Komori