アスリナ（3647）・リスク再定義
気象・災害・設備劣化による発電量変動リスク
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2024。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動・天候による発電量・農作物収穫量の変動25社が書いているテーマ・逆風25社・追い風2社
アスリナがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている25社のうち14社を表示しています。上の文は25社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「地球温暖化が進むことで、海水温の上昇や降水量の増加などの影響により、日照時間の減少や、風速の低下などのリスクが高まることが懸念されています。」
気候変動による発電量変動リスクについて、従来の日照時間減少に加え、風速低下や海水温上昇・降水量増加の影響を含む説明へ広がった。異常気象を想定した設備設計、監視、保険及び点検による対応も記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「そのため、当社グループにおいて、保有設備について異常気象を想定した耐久性を備えるよう設計をおこない、発電所の異常をタイムリーに自社で把握できるよう監視体制を強化に努めております。」
気候変動による日照時間減少等のリスクに対し、異常気象を想定した設備設計と発電所の監視体制強化を具体的な対応として記載した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「日照時間の減少は太陽光発電所においては売電収入の減少に直結するため、気候変動は当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の気象条件・設備劣化・災害による発電量変動リスクに、地球温暖化による日照時間減少という気候変動の経路が加わった。 - FY2018初出有価証券報告書
「太陽光発電所の発電量は、気象条件により左右されるほか、設備の劣化や天災・火災等の事故により、想定した発電量と実際の発電量との間に予期せぬ乖離が生じた場合は、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
気象条件、設備劣化、天災・火災等により想定発電量と実績が乖離するリスクを新たに明示している。