情報技術革新への対応遅延
FY2017に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。95社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、顧客ニーズに適時に応えることができる技術力の保持と迅速なサービス提供を目指し、DX、AI（生成AIを含む）、IoT、RPA等のデジタル新領域及び新技術の調査・研究・評価を進めておりますが、今後、情報技術革新への対応が遅れた場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
DX、生成AI、IoT、RPA等の技術革新への対応遅延リスクと、調査・研究・評価による対応を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループでは、顧客ニーズに適時に応えることができる技術力の保持と迅速なサービス提供を目指し、DX、AI（生成AIを含む）、IoT、RPA等のデジタル新領域及び新技術の調査・研究・評価を進めておりますが、今後、情報技術革新への対応が遅れた場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来のAI・IoT・ドローン等の列挙から、DXと生成AIを含むデジタル新領域を中心とする技術革新対応リスクの説明へ変化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、顧客ニーズに適時に応えることができる技術力の保持と迅速なサービス提供を目指し、AI、IoT、ドローン、ビッグデータ、RPA等の新技術の研究・評価を進めておりますが、今後、情報技術革新への対応が遅れた場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
新技術革新への対応遅延リスクと、AI・IoT・ドローン・ビッグデータ・RPAの研究・評価を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループでは、顧客ニーズに適時に応えることができる技術力の保持と迅速なサービス提供を目指し、AI（Artificial Intelligence）※、IoT（Internet of Things）※、ドローン、ビッグデータ、RPA（Robotic Process Automation）※等の新技術の研究・評価を進めておりますが、今後、情報技術革新への対応が遅れた場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
新技術革新への対応遅延リスクを継続しつつ、研究・評価対象にRPAを加えている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社では、顧客ニーズに適時に応えることができる技術力の保持と迅速なサービス提供を目指し、ドローン、ビッグデータ、オープンデータ、IoT（Internet of Things）、AI（Artificial Intelligence）、AR（Augmented Reality）、VR（Virtual Reality）等の新技術の研究・評価を進めておりますが、今後、情報技術革新への対応が遅れた場合には、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
新技術革新への対応遅延リスクと、ドローン、ビッグデータ、IoT、AI、AR、VR等の研究・評価を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「情報サービス関連分野は、新技術の開発及びそれに基づく新サービスの導入が相次いで行われており、変化が激しい業界となっております。当社では、ビッグデータ、オープンデータ、IoT（Internet of Things）、AI（Artificial Intelligence）、AR（Augmented Reality）、VR（Virtual Reality）及び高度情報セキュリティ技術等の新技術の調査・研究を進めておりますが、今後、情報技術革新への対応が遅れた場合には、当社の経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
新技術の開発・導入が相次ぐ環境下で、対応が遅れた場合の業績影響をリスクとしている。