ソリューション事業とプロダクト&サービス事業のシナジー展開
FY2017に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-07-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- 2026-07-15前進業務提携
「テクミラグループが培ってきたヘルスケア領域とコンテンツ領域の知見を融合し、新たな健康支援サービスの実現に寄与しています。」
ソリューション事業とプロダクト&サービス事業のシナジーについて、ヘルスケアのAI・デジタル技術とコンテンツ開発力を融合したサービスの実装として具体化している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、「ライフデザイン事業」、「AI&クラウド事業」、「IoT&デバイス事業」という3つの事業分野を保有しているという多様性を活かし、それぞれが補完し合い、かつシナジーを生み出すポートフォリオ経営を推進することで、現代の不確実性に満ちた時代においても継続的に企業価値を向上させてまいります。」
3事業の相互補完とシナジーを活用するポートフォリオ経営の方針を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、DX化の進展による市場ニーズの拡大を確実に捉えるため、各事業において、ハードウェア、ソフトウェア、コンテンツという競争優位性を活かしたソリューションの展開を着実に進める一方、自社プロダクト&サービスへの投資を積極的に推進することで、さらなる成長を実現してまいります。」
ハードウェア・ソフトウェア・コンテンツを横断してソリューションを展開し、自社プロダクト・サービスへの投資を進めるポートフォリオ・シナジー方針を継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、「コネクテッドソリューション事業」、「ビジネスイノベーション事業」、「ライフデザイン事業」という3つの事業分野を保有しているという多様性を活かし、それぞれが補完し合い、かつシナジーを生み出すポートフォリオ経営を推進することで、現代の不確実性に満ちた時代においても継続的に企業価値を向上させてまいります。」
二事業・三事業間の相互シナジーという従来の整理を、三事業が補完し合うポートフォリオ経営という表現へ整理している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、「FinTechサービス」、「HealthTechサービス」、「EdTechサービス」、「ビジネスコミュニケーションサービス」等の法人向けサービス分野においては、キャッシュレス化の推進や、健康経営の推進、働き方改革など、政府主導での施策推進やリモートワークの定着化など、ビジネスチャンスの拡大に対応して積極的に経営資源を投下し、DXソリューション事業との開発、販売面での相乗効果も発揮した上で、独自性の高い自社のサービス事業を作り上げていくことに取り組んでまいります。」
DXソリューション事業と自社サービス事業を開発・販売面で連携させるシナジー方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「DXソリューション事業との開発、販売面での相乗効果も発揮した上で、独自性の高い自社のサービス事業を作り上げていくことに取り組んでまいります。」
DXソリューション事業と自社サービス事業を開発・販売面で連携させるシナジー方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、SI事業とともにSMARTアドレス帳やAI技術等を活かした自社プロダクトの展開を平行して推進することにより、SI事業との開発、販売面で相乗効果を発揮し独自性の高いソリューション事業を作り上げていくことに取り組んでまいります。」
SI事業と自社プロダクトを並行展開し、開発・販売面の相乗効果を通じてソリューション事業を構築する方針を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、三つの事業を着実に推進しつつ、最大限のシナジーを発揮させ、競争優位性を発揮することにより、収益拡大を図っていく所存です。」
従来のソリューション事業とプロダクト&サービス事業の相互シナジーという整理から、三つの事業を着実に推進し最大限のシナジーを発揮する整理へ変化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、これらの2つの事業を基幹に、両事業のシナジー展開を経営戦略として、「プロダクト&サービス事業」でのアセットを活用した他社とは明確に差別化された「ソリューション事業」の安定的な展開と、「ソリューション事業」で培われたノウハウや販売ルートを活かした「プロダクト&サービス事業」への取り組み拡大を積極的に進めていきます。」
プロダクト&サービス事業の資産をソリューション事業に、ソリューション事業のノウハウ・販売ルートをプロダクト&サービス事業に活用する相互補完を経営戦略として示している。