自然災害・ウイルス等による設備・ネットワーク障害
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テックファームホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。81社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに123社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「そのため、当社グループでは、信頼性の高い外部データセンターを利用し、安全性及び安定性が確保できるシステム運用体制の構築、定期的なバックアップや稼働状況の監視、システム開発時に行うリスク要因のレビューレベルの強化、品質管理体制の拡充強化に努めております。」
外部データセンター、バックアップ、稼働監視、開発時レビュー、品質管理によるシステム障害対策を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「そのため、当社グループでは、信頼性の高い外部データセンターを利用し、安全性及び安定性が確保できるシステム運用体制の構築、定期的なバックアップや稼働状況の監視、システム開発時に行うリスク要因のレビューレベルの強化、品質管理体制の拡充強化に努めております。」
外部データセンター、バックアップ、稼働監視、開発時レビュー、品質管理によるシステム障害対策を継続している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「整備システムの販売先の整備工場は、今夏より続く記録的な自然災害により、車両や工場への浸水被害も発生し、修理や放置車両のレッカー対応に追われるなど、少なからず商談の進捗に影響が見られました。」
記録的な自然災害による車両・工場の浸水被害とレッカー対応の増加が、整備システムの商談進捗に実際の影響を与えた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車整備業者・鈑金業者向けシステム販売は、西日本豪雨や北海道地震などの影響による商談の停滞がみられるなか、地道な訪問活動や新規顧客開拓のための営業委託等を強化してきました。」
西日本豪雨や北海道地震により商談の停滞が実際に生じたと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また、西日本豪雨や北海道地震などの甚大な災害の影響により、整備工場への点検修理や引き取りの依頼が殺到し、アポイントが取りづらくなるなど、少なからず影響を受けることとなりました。」
西日本豪雨や北海道地震により、整備工場への訪問・顧客対応に実際の影響が生じたと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、現行のシステム運用管理体制が、自然災害やコンピュータウイルスのネットワーク侵入等による障害を完全に排除できる保証はなく、万が一、当社グループの設備、ネットワークに障害が発生し、長期間にわたりシステムが停止する等の事態が生じた場合、当社グループの信用、経営成績及び財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
データセンター、設備・ネットワークの二重化、24時間監視を記載しつつ、自然災害・ウイルス等による障害リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「しかしながら、現行のシステム運用管理体制が、自然災害やコンピュータウイルスのネットワーク侵入等による障害を完全に排除できる保証はなく、万が一、当社グループの設備、ネットワークに障害が発生し、長期間にわたりシステムが停止する等の事態が生じた場合、当社グループの信用、経営成績及び財政状態に悪影響が及ぶ可能性があります。」
データセンター、設備・ネットワークの二重化、24時間監視を行う一方、自然災害やウイルス侵入による長期停止リスクを記載している。