5年間の中期経営計画と売上高・営業利益率・ROE目標
FY2017に初出。33回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「2024年４月に公表した中期経営計画「TSI Innovation Program 2027（TIP27）」に基づき、前期より引き続き抜本的な収益構造改革及び成長戦略を推進しております。」
TIP27を中期経営計画として継続し、収益構造改革と成長戦略を推進する計画を再確認した。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「最終年度となる本年度は、これまでの施策を確実に成果へと結びつけるべく営業利益75億円の目標を設定いたしました。」
TIP27の最終年度における営業利益目標75億円を新たに明示した。過去の中期計画における営業利益70億円目標から、数値水準が引き上げられている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2024年４月に、2027年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2027（TIP27）」を公表いたしました。」
従来のTIP25を見直したTIP27を2027年に向けた中期経営計画として継続して推進していることを再確認した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、2025年に向けた中期経営計画である「TSI Innovation Program 2025(TIP25)」を、2022年４月に公表致しました。しかし、新型コロナウイルス感染症の蔓延、ウクライナ紛争やパレスチナ紛争とこれに伴う世界的なインフレや記録的な円安という経営環境の急速な変化に対する当社グループの対応力の不足という厳しい現実を見据え、改めて中期経営計画を見直すこととし、2027年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2027(TIP27)」を策定して、これを2024年４月に公表いたしました。」
TIP25が、環境変化への対応力不足を踏まえて見直され、2027年に向けたTIP27へ変更された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「2022年４月に公表した、2025年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2025（TIP25）」の中で掲げている「脱アパレルonly企業」及び「ファッションエンターテインメント創造企業」への転換に向け、自社の独創的な提供価値を創出すべく、引き続きデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴う社会環境及びお客様のライフスタイルの変化に対応し、収益構造や企業構造の抜本的な改革を進めております。」
従来の中期計画を見直して策定したTIP25に基づき、2025年に向けた企業転換と抜本改革を継続した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2022年４月に公表した、2025年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2025（TIP25）」の中で掲げている「脱アパレルonly企業」及び「ファッションエンターテインメント創造企業」への転換に向け、自社の独創的な提供価値を創出すべく、引き続きデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴う社会環境及びお客様のライフスタイルの変化に対応し、収益構造や企業構造の抜本的な改革を進めております。」
従来のTIP24を見直して策定したTIP25に基づき、2025年に向けた企業転換と抜本改革を継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2022年４月に公表した、2025年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2025（TIP25）」の中で掲げている「脱アパレルonly企業」及び「ファッションエンターテインメント創造企業」への転換に向け、自社の独創的な提供価値を創出すべく、引き続きデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴う社会環境及びお客様のライフスタイルの変化に対応し、収益構造や企業構造の抜本的な改革を進めております。」
2025年に向けたTIP25と、DX・独創的な提供価値の創出・収益構造および企業構造の抜本改革を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年４月に公表した2025年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2025（TIP25）」に基づき、引き続きデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴う社会環境並びにお客様のライフスタイルの変化に対応し、自社の独創的な提供価値を創出すべく、抜本的な改革を進めるべく努めてまいりました。」
従来のTIP24を見直して策定したTIP25に基づき、2025年に向けたDX対応、独創的な提供価値の創出、抜本改革を継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年４月に公表した2025年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2025（TIP25）」に基づき、引き続きデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴う社会環境並びにお客様のライフスタイルの変化に対応し、自社の独創的な提供価値を創出すべく、抜本的な改革を進めることといたしました。」
従来のTIP24を見直したTIP25に基づき、2025年に向けたDX対応、独創的な提供価値の創出、抜本改革を進める計画を再確認した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、構造改革と未来戦略の社内プログラムである「TSI Innovation Program 2024」を、2021年４月に公表いたしましたが、新型コロナウイルス感染症のまん延が続いたことから、改めて計画を見直すこととし、改めて2025年に向けた新たな中期経営計画「TSI Innovation Program 2025（TIP25）」を策定のうえ、2022年４月に公表いたしました。」
TIP24から、計画を見直したTIP25へ中期計画の名称・対象時期が変更された。従来の財務数値目標に代わり、2025年に向けた改革・未来戦略の主要施策が示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期改革プロジェクトとして推進する「TSI INNOVATION PROGRAM 2024（TIP24）」に基づき、これまで不採算事業および店舗の撤退や人件費削減、全社横断の販管費削減等に注力してまいりました。これに続き、成長著しいEC事業の強化やITシステム、新規事業への参入などのフェーズに移行し」
従来の中期経営計画の財務目標ではなく、TIP24に基づく構造改革から成長投資へ移行する計画を引き続き示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期改革プロジェクトとして推進する「TSI INNOVATION PROGRAM 2024（TIP24）」に基づき、これまで不採算事業および店舗の撤退や人件費削減、全社横断の販管費削減等に注力してまいりました。」
従来の中期経営計画の財務目標ではなく、TIP24に基づく構造改革とコスト削減から成長投資への移行を引き続き示した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、中期改革プロジェクトとして推進する「TSI INNOVATION PROGRAM 2024（TIP24）」に基づき、これまで不採算事業および店舗の撤退や人件費削減、全社横断の販管費削減等に注力してまいりました。これに続き、成長著しいEC事業の強化やITシステム、新規事業への参入などのフェーズに移行し、未来に向けて積極的に投資を行なうことで、グループにおける収益力の最大化を図ってまいります。」
従来の中期経営計画の財務目標ではなく、2024年を冠したTIP24という中期改革プロジェクトと、コスト削減から成長投資へ移る段階を示した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、2019年４月に発表した新中期経営計画に基づき、重点施策であるグループ構造の見直しの一環として、当社グループにおけるアパレル事業会社を４グループに再編したカンパニー制を導入することにより、経営における意思決定スピードの向上を図りました。」
2019年4月公表の新中期経営計画に基づくグループ構造見直しを継続し、カンパニー制導入まで進めた。数値目標は本四半期報告書では再掲していない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「１ 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」に記載した中期経営計画の達成並びにこれに向けた主要施策の実現が当社グループの中長期的な会社の経営戦略であります。」
2019年4月公表の3カ年中期経営計画とその主要施策を中長期戦略として継続。数値目標は本記載では再掲していない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年４月に発表した新中期経営計画に基づき、グループ構造の見直しを最優先で進めてグループ体制の最適化に向けた施策に取り組む」
2019年4月公表の新中期経営計画に基づくグループ構造見直しと体制最適化を引き続き進めていると記載した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2019年４月に発表した新中期経営計画に基づき、グループ構造の見直しを最優先で進めてグループ体制の最適化に向けた施策に取り組むと同時に」
2019年4月公表の新中期経営計画に基づくグループ構造見直しと体制最適化を引き続き進めていると再確認。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループは、2019年４月に発表した新中期経営計画に基づき、グループ構造の見直しを最優先で進めてグループ体制の最適化に向けた施策に取り組むと同時に」
2019年4月公表の新中期経営計画に基づくグループ構造見直しと体制最適化を、当四半期にも進めていると再確認。数値目標は本四半期報告書では再掲していない。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社グループは、2019年度をスタートとする３ヶ年の中期経営計画を新たに策定し、2019年４月に公表しました。当社グループは「The Brand Builder 〜“最強のブランドビルダー”になる」をテーマとして掲げ、事業の重心とグループ構造の変革を図ることにより、３年後に売上高2,000億円、営業利益70億円及びＲＯＥ4.6％を達成することを目標としてまいります。」
従来の5年間計画に代わり、2019年度開始の3ヶ年計画を新たに策定。売上高目標は2,000億円で維持した一方、営業利益率5％という従来目標から営業利益70億円へ変更され、売上高目標に対する利益水準は実質的に低下し、ROE目標も6.5％から4.6％へ下がった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、低採算事業の撤退等を進めて収益基盤の強化を図る一方で、将来の成長戦略における重要な柱の一つである海外事業において昨年新たにグループ化したHUF Worldwide, LLCの成長戦略を積極的に推し進めました。」
平成29年4月更新の中期経営計画に基づく収益基盤強化と、海外事業を成長戦略の柱とする方針を再確認。数値目標は本 filing では再掲していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、業務プロセスの改善や低収益部門の構造改革を進めることにより、収益基盤の強化を図る一方で、今後の成長戦略としてEC事業や海外事業等において当社の強味を更に強化するとともに、成長市場への投資にも積極的に取り組んでまいりました。」
平成29年4月更新の中期経営計画に基づく収益基盤強化、EC・海外事業の強化、成長市場への投資を継続したと再確認。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、業務プロセスの改善や低収益部門の構造改革を進めることにより収益基盤の強化を図る一方で、引き続き成長戦略の一環としてEC事業や海外事業等の一層の強化に取り組むとともに、成長市場への投資にも積極的に取り組んでまいりました。」
中期経営計画に基づく収益基盤強化に加え、EC・海外事業の強化と成長市場への投資を継続する方針を再確認。数値目標は本四半期報告書では再掲していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成29年度をスタートとする５年間を対象とする中期経営計画を策定し、平成29年４月に公表しました。当該中期経営計画に基づき、当社グループは、引き続き収益基盤の強化に取り組むと同時に成長戦略も加速することとしており、５年後までに売上高2,000億円、営業利益率５％及びROE6.5％を達成することを目標として掲げ、持続的な成長と企業価値の向上を目指してまいります。」
5年間の中期経営計画と、売上高2,000億円・営業利益率5％・ROE6.5％の目標を年次報告書で明示的に再確認。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、業務プロセスの改善や低収益部門の構造改革を進めることにより、収益基盤の強化を図る一方で、引き続き成長戦略におけるEC事業や海外事業等において当社の強みを更に強化するとともに、成長市場への投資にも積極的に取り組んでまいりました。」
中期経営計画に基づく収益基盤強化と、EC・海外事業および成長市場への投資を再確認。売上高2,000億円等の数値目標は本 filing では再掲していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき、業務プロセスの改善や低収益部門の構造改革を進めることにより、収益基盤の強化を図る一方で、今後の成長戦略としてEC事業や海外事業等において当社の強味を更に強化するとともに、成長市場への投資にも積極的に取り組んでまいりました。」
平成29年4月更新の中期経営計画に基づく収益基盤強化と成長戦略を再確認したが、売上高2,000億円、営業利益率5％、ROE6.5％の数値目標は本 filing では再掲していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと当社グループは、平成29年４月に更新した中期経営計画に基づき」
平成29年4月更新の中期経営計画に基づく取り組みを継続していると記載。今回の四半期報告書では売上高・営業利益率・ROEの数値目標は再掲していない。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、平成29年度から平成33年度までの５年間を対象とする中期経営計画を策定し、平成29年４月に公表しました。当該中期経営計画に基づき、当社グループは、引き続き収益基盤の強化に取り組むと同時に成長戦略も加速することとしており、まずは平成34年２月期までに売上高2,000億円、営業利益率５％及びROE6.5％を達成することを目標として掲げ、持続的な成長と企業価値の向上を目指してまいります。」
新中期経営計画の対象期間、売上高2,000億円、営業利益率5％、ROE6.5％という財務目標を初めて明示。