キャッシュ・フロー増加と直接金融による自己資本充実
FY2017に初出。12回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-09-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業活動により得られた資金は1,076百万円（前年同期は518百万円の収入）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローが1,076百万円に増加し、長期借入金554百万円を返済した。営業キャッシュ・フローを確保しながら借入金返済を進めている。 - 2026-03-31前進決算
「営業活動により得られた資金は1,076百万円（前年同期は518百万円の収入）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローが前年同期から増加し、財務体質改善を支える資金創出の進展を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「営業活動により得られた資金は761百万円（前年同期は989百万円の収入）となりました。財務活動により使用した資金は2,731百万円（前年同期は1,234百万円の使用）となりました。これは主に、短期借入金の返済1,575百万円及び長期借入金の返済1,111百万円の支出によるものです。」
営業キャッシュ・フローを確保しつつ、短期借入金1,575百万円、長期借入金1,111百万円を返済する段階まで財務体質の改善を進めた。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「営業活動により得られた資金は666百万円（前年同四半期は199百万円の収入）となりました。 財務活動により使用した資金は610百万円（前年同四半期は616百万円の使用）となりました。これは主に、長期借入金の返済による585百万円の支出によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローが666百万円の収入となり、長期借入金585百万円を返済する段階まで財務体質の改善を進めた。 - FY2022前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは989百万円の収入、投資活動によるキャッシュ・フローは133百万円の支出、財務活動によるキャッシュ・フローは1,234百万円の支出となりました。これは主に、長期借入金の返済1,233百万円の支出によるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローが989百万円となり、長期借入金1,233百万円を返済する段階まで財務体質の改善を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が当企業グループに与える影響を鑑み、2020年６月に調達いたしました総額30億円の短期借入金（借入期間１年）について、長期借入金（借入期間10年）への借換えを行うことにより、当企業グループの財務基盤の安定性をより一層高めることを目的としております。」
総額30億円の短期借入金を10年間の長期借入金へ借り換えるシンジケートローン契約を2021年5月26日に締結し、財務基盤安定化の具体策を進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が当企業グループに与える影響を鑑み、2020年６月に調達いたしました総額30億円の短期借入金（借入期間１年）について、長期借入金（借入期間10年）への借換えを行うことにより、当企業グループの財務基盤の安定性をより一層高めることを目的としております。」
総額30億円の1年短期借入金を10年の長期借入金へ借り換えるシンジケートローン契約を締結し、財務基盤の安定化に向けた具体的な措置を実施した。 - FY2020後退有価証券報告書
「第２の経営戦略は、財務体質の強化であります。積極的なコンシューマー事業部門の展開に伴い継続的な資金需要が予想されますが、収益力を高めることでキャッシュ・フローの増加を図り、強固な企業体質構造に変革する必要があります。」
従来記載されていた直接金融市場からの調達等による自己資本充実は明示されず、収益力向上によるキャッシュ・フロー増加を中心とする表現に変わった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「積極的なコンシューマー事業部門の展開に伴い継続的な資金需要が予想されますが、収益力を高めることでキャッシュ・フローの増加を図っていくと共に、直接金融市場からの資金調達等による自己資本の充実を図り、強固な企業体質構造に変革する必要があります。」
コンシューマー事業拡大に伴う資金需要への対応として、収益力向上によるキャッシュ・フロー増加と直接金融による自己資本充実を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「積極的なコンシューマー事業部門の展開に伴い継続的な資金需要が予想されますが、収益力を高めることでキャッシュ・フローの増加を図っていくと共に、直接金融市場からの資金調達等による自己資本の充実を図り、強固な企業体質構造に変革する必要があります。」
コンシューマー事業の拡大に伴う資金需要への対応として、収益力向上によるキャッシュ・フロー増加と直接金融市場からの調達等による自己資本充実を挙げている。