Komori
ソトー(3571)・リスク悪化直近の決算(2026-11-11)では「対処」

原油・ガス価格の上昇

FY2016に初出。31回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-11-11。

31記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2018 – FY2020-Q3顕在化FY2022-Q2 – FY2023悪化FY2025-H1 – 2026-08-122016: 320162017: 420172018: 220182019: 320192020: 220202021: 120212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加400社が書いているテーマ・逆風414社・追い風1社

ソトーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中127社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに25社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている189社のうち14社を表示しています。上の文は189社すべてから計算しています。このテーマの415件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「営業利益につきましては、売上高の減少及び原材料の値上りや減価償却費の増加等により、営業損失6億6千1百万円(前連結会計年度は営業損失4億9千9百万円)となりました。」

    原材料価格上昇が減価償却費増加・売上減少とともに染色加工事業の営業損失拡大要因となり、損失は4億9,900万円から6億6,100万円へ拡大した。
  2. 2026-05-12悪化決算

    「次期の見通しとしましては、中東情勢の緊迫が続いており、エネルギーや原材料価格の大幅な上昇が見込まれております。とりわけ染色加工事業における薬剤等の原材料は原油由来のものが多く、安定的な調達や価格など業績に与える未確定な部分が多々あり」

    中東情勢を背景に、エネルギー・原材料価格の大幅上昇と、原油由来原材料の調達・価格に関する不確実性が示された。
  3. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「営業利益につきましては、売上高の減少及び原材料の値上りや減価償却費の増加等により、営業損失1億5千7百万円(前中間連結会計期間は営業損失8千5百万円)となりました。」

    原材料の値上りが減価償却費の増加や売上減少とともに営業損失の拡大要因となり、染色加工事業の営業損失は前年同期の85百万円から157百万円へ拡大した。
  4. FY2025-H1顕在化有価証券報告書

    「受注数量の減少及び燃料や原材料価格の値上り等により、営業損失8千5百万円(前中間連結会計期間は営業利益1億6千8百万円)となりました。」

    燃料・原材料価格の値上りが受注数量減少とともに染色加工事業の営業損失要因となり、前年同期の営業利益から営業損失へ転じた。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「加工料金是正や工場集約の効果が表れてまいりましたが、暖冬の影響により付加価値の高いコート地の生産が減少した影響が大きく営業損失4千7百万円(前連結会計年度は営業損失8億2千9百万円)となりました。」

    エネルギー・原材料価格上昇に関連する損益影響について、加工料金是正と工場集約の効果により営業損失が大幅に縮小した。
  6. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「営業利益につきましては、国の対策である電気・ガス価格激変緩和措置や加工料金の是正が進んだこと及び工場集約効果により、営業利益1億2千5百万円(前年同期は営業損失5億9千4百万円)となりました。」

    電気・ガス価格激変緩和措置、加工料金の是正、工場集約効果により、燃料・原材料価格高騰に関係する染色加工事業の損益が前年同期の営業損失から営業利益へ改善した。
  7. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「営業損益につきましては、国の対策である電気・ガス価格激変緩和措置や加工料金の是正が進んだこと及び工場集約効果により、営業利益1億6千8百万円(前年同期は営業損失3億1千9百万円)となりました。」

    電気・ガス価格対策、加工料金の是正、工場集約効果により、染色加工事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。
  8. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「営業損益につきましては、国の対策である電気・ガス価格激変緩和措置や加工料金の是正が進んだこと及び工場集約効果により、営業利益1億1千万円(前年同期は営業損失9千8百万円)となりました。」

    電気・ガス価格対策、加工料金の是正、工場集約効果により、燃料価格高騰等の影響下で染色加工事業が前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。
  9. FY2023悪化有価証券報告書

    「営業損益につきましては、加工料金の是正をお願いしてまいりましたが、燃料及び原材料の高騰の影響が想定以上に大きいことや工場移設に伴う営業費用が増加したこと、また資産除去債務についての会計上の見積りの変更を行ったこと等により、営業損失8億2千9百万円(前連結会計年度は営業損失7億4千2百万円)となりました。」

    燃料・原材料高騰の影響が想定以上に大きいとされ、工場移設費用等も加わり、染色加工事業の営業損失が拡大した。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「営業損益につきましては、加工料金の是正をお願いしておりますが、燃料及び原材料の高騰の影響が想定以上に大きいことや工場移設に伴う営業費用が増加したこと、また第2四半期連結会計期間におきまして資産除去債務についての会計上の見積りの変更を行ったこと等により、営業損失5億9千4百万円(前年同期は営業損失4億1千万円)となりました。」

    燃料・原材料高騰の影響が想定以上に大きいとされ、工場移設関連費用等とともに染色加工事業の営業損失が前年同期の4億1,000万円から5億9,400万円へ拡大した。
  11. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「営業損益につきましては、現在、加工料金の是正をお願いしておりますが、燃料及び原材料の高騰の影響が想定以上に大きいことや工場移設に伴う営業費用が増加したこと、また当第2四半期におきまして資産除去債務についての会計上の見積りの変更を行ったこと等により、営業損失3億1千9百万円(前年同期は営業損失1億8千4百万円)となりました。」

    燃料・原材料高騰の影響が想定以上に大きいとされ、工場移設関連費用等とともに染色加工事業の営業損失拡大要因となった。
  12. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「営業損益につきましては、現在、加工料金の是正をお願いしておりますが、燃料及び原材料の高騰の影響が大きく、営業損失9千8百万円(前年同期は営業損失7千9百万円)となりました。」

    燃料・原材料価格の高騰が、加工料金の是正を進めるなかでも染色加工事業の営業損失要因として実績化している。
  13. FY2022顕在化有価証券報告書

    「営業損益につきましては、固定費やロスの削減を図ってまいりましたが、秋冬素材の受注低迷や第3四半期以降の予測を上回る燃料費等の高騰により、営業損失7億4千2百万円(前連結会計年度は営業損失8億7千2百万円)となりました。」

    燃料費等の高騰が第3四半期以降に予測を上回って発生し、染色加工事業の営業損失要因として実績化した。
  14. FY2022-Q3顕在化有価証券報告書

    「原油価格高騰や円安に伴うエネルギーコスト及び原材料の値上りに加えて世界的に物流が停滞するなど」

    原油価格高騰、円安、エネルギーコストおよび原材料価格の上昇が、従来の価格リスクとして現実の事業環境に表れている。
  15. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「営業損益につきましては、固定費やロスの削減を図ってまいりましたが、秋冬素材の受注低迷や燃料費等の値上りにより、営業損失1億8千4百万円(前年同期は営業損失3億8千9百万円)となりました。」

    燃料費等の値上りが、秋冬素材の受注低迷とともに染色加工事業の営業損失要因として実績に表れている。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    原油・ガス価格の上昇を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。
  17. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「営業利益につきましては、加工料金の是正に努めているものの、受注減及び燃料や原材料の値上りの影響が大きく、営業利益2百万円(前年同期比97.0%減)となりました。」

    燃料・原材料の値上りが受注減とともに染色加工事業の営業利益を前年同期比97.0%減少させる要因として実績に表れた。
  18. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「営業利益につきましては、加工料金の是正に努めているものの、受注減及び燃料や原材料の値上りの影響が大きく、営業利益1億2千万円(前年同期比33.5%減)となりました。」

    燃料・原材料の値上りが受注減とともに染色加工事業の営業利益を前年同期比33.5%減少させる要因として実績に表れた。
  19. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「営業利益につきましては、加工料金の是正に努めているものの、受注減及び燃料や原材料の値上りの影響が大きく、営業利益1億1百万円(前年同期比29.9%減)となりました。」

    燃料・原材料の値上りが、受注減とともに染色加工事業の営業利益を前年同期比29.9%減少させる要因として実績に表れた。
  20. FY2019顕在化有価証券報告書

    「営業損益につきましては売上減と燃料及び原材料の値上り等の影響により、営業損失5千1百万円(前連結会計年度は営業損失8千4百万円)となりました。」

    燃料および原材料の値上りが売上減とともに染色加工事業の営業損失に影響したと、通期実績として記載している。
  21. FY2018顕在化有価証券報告書

    「営業損益につきましては、売上減と燃料費等の値上がりにより、営業損失8千4百万円(前連結会計年度は営業利益3億円)となりました。」

    燃料費等の値上がりが売上減とともに染色加工事業の営業損失に影響したと、当年度実績として記載している。
  22. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    原油・ガス価格の上昇を含む既存の事業等のリスクについて重要な変更がないと記載している。
  23. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    原油・ガス価格の上昇を含む既存の事業等のリスクについて重要な変更がないと記載している。
  24. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」

    原油・ガス価格の上昇を含む既存の事業等のリスクについて重要な変更がないと記載している。
  25. FY2017再掲有価証券報告書

    「原油・ガス価格の値上りに対して、加工単価への転嫁や生産性の向上、省エネ対策等により対処するよう努めておりますが、想定以上の原油・ガス価格の値上りがある場合は、当社グループの経営成績が影響を受ける可能性があります。」

    原油・ガス価格上昇リスクと、価格転嫁・生産性向上・省エネによる対応を継続して記載している。
  26. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「営業利益は、原油価格の下落に伴う燃料費の値下がり効果により3億9千万円(前年同期比35.4%増)となりました。」

    原油価格下落に伴う燃料費低下が染色加工事業の営業利益増加要因となった状態が続いている。
  27. FY2017-Q2対処有価証券報告書

    「営業利益は、原油価格の下落に伴う燃料費の値下がり効果により4億4百万円(前年同期比35.8%増)となりました。」

    原油価格下落に伴う燃料費低下が、染色加工事業の営業利益を前年同期比35.8%増加させたと記載している。
  28. FY2017-Q1対処有価証券報告書

    「営業利益は、原油価格の下落に伴う燃料費の値下がり効果により2億4千4百万円(前年同期比50.9%増)となりました。」

    原油価格の下落と燃料費低下が染色加工事業の営業利益を押し上げたと記載している。
  29. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループの染色加工事業における原材料は、石油化学製品に依存しているものが多く、またエネルギーはガスを主体としており、原油・ガス価格の値上りに対して、加工単価への転嫁や生産性の向上、省エネ対策等により対処するよう努めておりますが、想定以上の原油・ガス価格の値上りがある場合は、当社グループの経営成績が影響を受ける可能性があります。」

    原材料・エネルギー価格上昇への対応として、価格転嫁、生産性向上、省エネを挙げている。
一緒に動いた変遷

「消費低迷・原材料高止まりなど厳しい繊維業界環境」は、この変遷が動いた31回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

161614131211★123456
  1. ★この変遷
  2. 1消費低迷・原材料高止まりなど厳しい繊維業界環境16回
  3. 2株価・金利・為替による金融資産の変動16回
  4. 3有価証券増加と機械装置減少による資産構成の変化14回
  5. 4不動産事業の増収・営業利益微減13回
  6. 5海外情勢の大きな変化による経済環境の不透明性12回
  7. 6ファッショントレンドと最終消費者嗜好の変化11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ソトーの次の決算発表は2026-11-11の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-11の決算で、「対処」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
原油・ガス価格の上昇|ソトー(3571)の変遷 | Komori