上場を機に年2回配当へ変更
FY2017に初出。21回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
力の源ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「次期（2027年3月期）の配当予想につきましては、上記基本方針に基づき、普通配当として1株当たり22円（中間配当11円、期末配当11円）とするとともに、創業40周年を記念した特別配当として1株当たり2円（中間配当1円、期末配当1円）とすることで、1株当たり合計24円（中間配当12円、期末配当12円）を予定しております。」
年2回配当の方針を維持し、2027年3月期は中間・期末各12円、年間24円を予想している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「（2）中間配当 2025年11月13日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。 (イ）配当金の総額………………………………………302百万円 (ロ） 1株当たりの金額………………………………… 10円00銭」
年2回配当の方針に基づき、当期中間配当を1株当たり10円で決議した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「剰余金の配当につきましては、期末配当及び中間配当の年2回を基本方針としております。」
年2回配当の基本方針を継続し、中間配当と期末配当の双方を実施した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年11月13日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
年2回配当の基本方針に基づき、2024年9月30日を基準日とする中間配当1株当たり9円を決議した。 - FY2024前進有価証券報告書
「剰余金の配当につきましては、期末配当及び中間配当の年2回を基本方針としております。」
年2回配当の方針を継続し、当事業年度には中間配当と期末配当の双方を実施した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「2023年11月14日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。」
年2回配当の基本方針に基づき、2023年9月30日を基準日とする中間配当1株当たり7円を決議した。 - FY2023期末配当の再開有価証券報告書
「剰余金の配当につきましては、期末配当及び中間配当の年2回を基本方針としております。また、会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨、当社定款に定めております。当事業年度の配当につきましては、普通配当10円00銭、特別配当5円00銭の配当となります。なお、中間配当につきましては無配としておりました。」
年2回配当の基本方針は維持しつつ、当期は中間配当を行わず、期末配当15円を実施した。 - FY2022後退有価証券報告書
「剰余金の配当につきましては、期末配当及び中間配当の年2回を基本方針としております。なお、中間配当につきましても無配としておりますので、当連結会計年度に係る剰余金の配当はございません。」
年2回配当の基本方針は維持しているが、当年度は中間・期末とも配当を実施せず、次期配当予想も未定としている。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「2 基準日が当第1四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第1四半期連結会計期間の末日後となるもの 該当事項はありません。」
当第1四半期累計期間には、期末後に効力発生する配当の記載もない。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「2 基準日が当第2四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第2四半期連結会計期間の末日後となるもの 該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間には、基準日が属する配当で期末後に効力発生するものも記載されていない。 - FY2020後退有価証券報告書
「剰余金の配当につきましては、期末配当及び中間配当の年2回を基本的な方針としております。 当事業年度の配当につきましては、1株当たり4円00銭（うち中間配当金4円00銭）となります。」
年2回配当の方針は記載されているが、当事業年度は中間配当4円のみで、期末配当は実施されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年11月8日開催の取締役会 普通株式 95,220 4.00 2019年9月30日 2019年12月3日 利益剰余金」
年2回配当の方針に基づく中間配当について、1株当たり4円の支払いを実施した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「2019年11月8日開催の取締役会 普通株式 95,220 4.00 2019年9月30日 2019年12月3日 利益剰余金」
年2回配当方針に基づき、2019年9月末を基準日とする中間配当1株当たり4円を決議した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「剰余金の配当につきましては、期末配当及び中間配当の年２回を基本的な方針としております。」
年2回配当の方針を引き続き掲げ、当事業年度も中間4円・期末4円を実施している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年11月８日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。（１）中間配当金の総額 93百万円（２）１株当たりの金額 ４円00銭（３）支払請求の効力発生日及び支払開始日 平成30年12月４日」
年2回配当の方針に基づく中間配当4円の実施を、支払日とともに再掲している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「平成30年11月８日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。（１）中間配当金の総額 93百万円（２）１株当たりの金額 ４円00銭」
上場を機に変更した年2回配当の方針に基づき、当期の中間配当4円を決議した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「普通株式 56,966千円 １株当たり配当額（円）5.00 基準日 平成29年９月30日 効力発生日 平成29年12月４日」
年2回配当方針への変更後、平成29年9月末を基準日とする中間配当5円が決議され、方針が実施段階に進んだ。 - FY2017再定義有価証券報告書
「平成29年３月21日の東京証券取引所マザーズへの上場を機に、次期（平成30年３月期）以降は期末配当及び中間配当の年２回を基本的な方針とすることに変更いたしました。」
従来の年1回の期末配当から、平成30年3月期以降の年2回配当へ方針を変更している。