人財の採用・教育とグローバル人財の確保
FY2017に初出。14回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-08-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに36社。
- 2026-08-13前進決算説明資料
「基本給の引き上げや労働時間短縮等、労働環境の改善により、社員の離職率が低下し、スキルアップが促進。また新たな研修を実施するなど、積極的に人的資本に投資」
基本給引き上げ、労働時間短縮、研修などを人的資本への具体的な投資として開示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2026年1月に国内外における人財の育成を目的に、シンガポールにおいて「Global Leadership Conference 2026」を開催」
2026年1月にシンガポールでGlobal Leadership Conference 2026を開催し、グローバル人財育成を継続・具体化している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「更なるQSCの向上及び出店を加速させるため、人員数の増加や、研修機会を拡充しております。」
QSC向上と出店加速に向け、人員数の増加と研修機会の拡充を実施している。 - FY2025前進有価証券報告書
「基本給与は前年比で8.8%増加しております。また社員離職率も13.8%と業界平均を大幅に下回っております。さらには、2024年10月に世界15カ国・地域の一風堂のリーダーたちが集まる社内研修「Global Leadership Conference」を開催いたしました。」
基本給与の引き上げ、離職率の実績開示、15カ国・地域のリーダーを集めた社内研修の開催により、人財確保・育成施策を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、給与のベースアップ等により総報酬額の引き上げを行うとともに、働き方の多様性を確保するために、地域限定社員や契約社員の採用を推進しております。また、充実した研修制度により、継続的な雇用を実現するとともに、高いサービスレベルの維持と向上を図っております。さらには、グローバル人財を育成し、研鑽を積んだスタッフを海外に派遣することで、日本の接客レベルを全世界で実現してまいります。」
ベースアップ、地域限定社員・契約社員の採用、研修、グローバル人財の海外派遣を、人財確保・教育の具体策として引き続き示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、給与のベースアップ等により総報酬額の引き上げを行うとともに、働き方の多様性を確保するために、地域限定社員や契約社員の採用を推進しております。また、充実した研修制度により、継続的な雇用を実現するとともに、高いサービスレベルの維持と向上を図っております。さらには、グローバル人財を育成し、研鑽を積んだスタッフを海外に派遣することで、日本の接客レベルを全世界で実現してまいります。」
従来の採用・教育・人財交流に加え、ベースアップ、地域限定社員・契約社員の採用、研修制度、グローバル人財の海外派遣を具体策として示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、提供商品の見直し、人財ディプロイメントの再構築、DX施策の導入等で、各地域の店舗運営体制の抜本的な見直しを行いました。」
提供商品の見直し、人財配置の再構築、DX導入による店舗運営体制の見直しを引き続き記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、提供商品の見直し、人財ディプロイメントの再構築、DX施策の導入等で、各地域の店舗運営体制の抜本的な見直しを行いました。」
海外店舗運営において、提供商品の見直し、人財配置の再構築、DX導入を含む店舗運営体制の見直しを実施した。 - FY2022前進有価証券報告書
「海外においては日本の接客レベルを現地でも実現するための人財交流を行なっております。」
人財採用・教育に加え、日本と海外間の人財交流によって接客水準を展開する施策を明記している。 - FY2020前進有価証券報告書
「2019年10月には海外初進出10周年を記念して、IPPUDO Global Leadership Conferenceを初開催し、15か国・地域の店舗運営リーダーたち100人を日本に招集し、集中的な研修やノウハウの共有を行いました。」
海外15カ国・地域から100人を集めたグローバル研修・ノウハウ共有を初開催し、人財育成の具体的な取り組みが進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「自社研修施設での研修、「７つの習慣 店舗の心得」プログラム、アルバイト教育・人事評価システム「イチトレ」などを用いて強化を推進してまいります。加えて、今後の積極的な海外展開も踏まえて、グローバル人財の採用もより一層進めてまいります。」
従来の採用・教育方針に加え、「イチトレ」などの具体的な教育・評価手段を示し、グローバル人財採用の強化を明記している。 - FY2017初出有価証券報告書
「③人財の採用と教育」
採用強化、理念・商品・衛生・サービス・店舗マネジメント教育、「７つの習慣®店舗運営の心得」の導入、グローバル人財の採用を挙げている。