子会社なしによる四半期連結財務諸表の非作成
FY2017-Q2に初出。22回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、株式会社ピソラの株式を取得したことにより、連結の範囲に含めております。」
ピソラの完全子会社化により、連結範囲が拡大した。総資産及び負債の増加、売上高等の増加にもつながると説明している。 - FY2025連結子会社間の吸収合併有価証券報告書
「当社の連結子会社であった株式会社セカンドアローは、株式会社串カツ田中を存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。」
2025年3月1日付で株式会社串カツ田中が株式会社セカンドアローを吸収合併し、連結子会社数は前期の4社から3社となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「連結子会社の数 4社 主要な連結子会社の名称 株式会社串カツ田中 株式会社セカンドアロー 株式会社ジーティーデザイン 株式会社UKYE」
株式会社UKYEを新設したことにより、連結子会社が前期の3社から4社に増加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)に基づいて作成しております。」
持株会社体制移行後の四半期連結財務諸表の作成を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)に基づいて作成しております。」
持株会社体制移行後の四半期連結財務諸表の作成を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「連結子会社の数 3 社 主要な連結子会社の名称 株式会社串カツ田中 株式会社セカンドアロー 株式会社ジーティーデザイン」
連結子会社が3社となり、2022年10月20日に設立した株式会社ジーティーデザインを当連結会計年度から連結範囲に追加している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)に基づいて作成しております。」
持株会社体制移行後の四半期連結財務諸表の作成を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)に基づいて作成しております。」
持株会社体制移行後の四半期連結財務諸表の作成を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)に基づいて作成しております。」
持株会社体制移行後の四半期連結財務諸表の作成を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)に基づいて作成しております。」
持株会社体制移行後の四半期連結財務諸表の作成を継続している。 - FY2020-Q2連結範囲の拡大有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より、新たに設立した株式会社セカンドアローを連結の範囲に含めております。」
四半期連結財務諸表の作成を継続する中で、新設の株式会社セカンドアローを新たに連結範囲へ含めた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。」
持株会社体制移行後の連結財務諸表作成と、提出会社単体の主要指標を記載しない扱いを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「連結子会社の数 1社 主要な連結子会社の名称 株式会社串カツ田中」
持株会社体制への移行後、株式会社串カツ田中を連結子会社とする連結開示を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。」
持株会社体制移行後の連結財務諸表作成を継続しており、提出会社単体の主要指標を記載しない扱いを再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、前第３四半期連結会計期間より四半期連結財務諸表を作成しているため、前第２四半期連結累計期間との比較を省略しております。」
前第3四半期連結会計期間以降、四半期連結財務諸表を作成している扱いを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。」
持株会社体制移行後の連結財務諸表作成を継続しており、提出会社単体の主要指標を記載しない扱いを再確認している。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「平成30年６月１日に行われた吸収分割により、株式会社串カツ田中の重要性が増したため、当第３四半期連結会計期間より、連結の範囲に含めております。 当社は当第３四半期連結会計期間より四半期連結財務諸表を作成しているため、比較情報を記載しておりません。」
吸収分割後に子会社の重要性が増したことを理由として、従来の単体・非連結開示から四半期連結財務諸表の作成へ移行した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。」
子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しない扱いを継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）第５条第２項により、当社では、子会社の資産、売上高、損益、利益剰余金及びキャッシュ・フローその他の項目からみて、当企業集団の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいものとして、四半期連結財務諸表は作成しておりません。」
持株会社体制移行に伴う子会社が存在する前提に変わったが、子会社の重要性が乏しいため四半期連結財務諸表を作成しないという説明に変わった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。」
連結財務諸表を作成しない単体開示を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、子会社がありませんので、四半期連結財務諸表を作成しておりません。」
子会社が存在しないため、四半期連結財務諸表を作成していないと引き続き説明している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「当社は、子会社がありませんので、四半期連結財務諸表を作成しておりません。」
子会社が存在しないため、四半期連結財務諸表を作成していないと説明している。