地震・噴火等による拠点・インフラの機能喪失
FY2017-Q3に初出。13回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
アレンザホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに16社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「ホームセンタータイムの主要出店エリアである中四国地方において宮崎県地震を受けて「南海トラフ地震臨時情報」が発表されたことや台風の影響もあって防災・災害対策関連商品の特需がありました。」
地震情報の発表や台風の影響が、防災・災害対策関連商品の特需として実際に業績・需要へ表れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「加えて、昨今頻発する震災被害に対しても、地域のお客様の生活を支える「社会インフラ」として生活必需品の安定供給に継続して注力してまいりました。」
頻発する震災被害への対応として、生活必需品の安定供給を継続している。福島県沖地震による補修・防災商品の特需も各店舗の業績分析で記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また、2022年３月16日に発生しました震度6弱の福島県沖地震の影響で補修・防災商品等の特需が発生し、作業資材、木材塗料等の売上が前年同期比で伸長しております。」
福島県沖地震の影響が、補修・防災商品の特需および作業資材、木材塗料等の売上伸長として実際に表れている。地震被害に伴う損失も特別損失に計上している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当期は２月に発生しました福島県沖地震の影響で木材、工具などを中心に家回りの補修特需が発生したこと」
福島県沖地震の影響が、木材・工具など家回り補修商品の特需として実際に表れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「木材、建築資材におきましては、原料の高騰、供給不足が続いておりますが、商品の確保を最優先として取組んで参りました。」
木材・建築資材について、原料価格の高騰と供給不足が実際に継続しており、商品の確保を優先する対応を行っている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、自然災害や突発的な事故または重篤な感染症が流行した場合には、当社グループの店舗、本社等のグループ拠点の事業活動に支障が生じ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、商品供給不足や仕入価格の高騰、特定商品の欠品による機会損失が発生し、売上高が減少することなどにより、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
自然災害・事故・感染症による拠点機能への影響に加え、商品供給不足、仕入価格高騰、欠品リスクを引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、自然災害や突発的な事故または重篤な感染症が流行した場合には、当社グループの店舗、本社等のグループ拠点の事業活動に支障が生じ、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。また、商品供給不足や仕入価格の高騰、特定商品の欠品による機会損失が発生し、売上高が減少することなどにより、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
従来の地震・噴火等による拠点機能喪失から、突発事故、重篤な感染症、商品供給不足、仕入価格高騰、欠品までリスクの範囲が拡大している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「「台風19号」の水害によりホームセンター２店舗が浸水し営業休止を余儀なくされましたが（11月、12月に２店舗営業再開）、被災エリアへの迅速な生活インフラ物資の供給を実施し、被災エリアの復旧に尽力してまいりました。」
台風19号による2店舗の浸水・営業休止が発生した一方、11月・12月に2店舗が営業再開し、被災地域への物資供給も実施している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年10月12日に「令和元年台風第19号」の豪雨の影響により河川氾濫が発生し、当社の連結子会社である株式会社ダイユーエイトが運営するホームセンターダイユーエイトいわき好間店（福島県いわき市）および浅川店（福島県石川郡浅川町）の２店舗が浸水し、現在営業を休止しております。」
台風第19号による河川氾濫で2店舗が浸水し、営業休止となる自然災害の影響が実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、7月に発生した西日本豪雨災害により、被災地に近い店舗では引き続き復興需要商品を提供しております。」
西日本豪雨災害の影響が、被災地近隣店舗での復興需要商品の継続提供として実際に表れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「西日本を中心に大規模災害による生体の入荷遅れ・買い控えなどがあり、売上高が前年同期比で減少しております。」
大規模災害の影響が、アクアリウム部門における生体の入荷遅れ・買い控えと売上高減少として実際に発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地震や噴火等の自然災害発生によって、当社グループの拠点やライフラインの損傷やオペレーションシステム等主要なインフラが損害を受ける可能性があります。大規模な地震等により、当社グループの本社・店舗・物流センター等が被災し、一時的に機能を喪失する等が発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
地震・噴火等による本社、店舗、物流センター、ライフライン、システムの機能喪失リスクを再掲している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「大規模な地震等により、当社グループの本社・店舗・物流センター等が被災し、一時的に機能を喪失する等が発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
本社、店舗、物流センター、ライフライン、オペレーションシステム等の損傷を事業継続上のリスクとしている。