固定資産の減損・店舗退店に伴う損失
FY2017-Q3に初出。23回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
アレンザホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中13社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を4億9千万円計上しておりますが、今後減損の兆候が認められ、減損損失の認識をすべきであると判定された固定資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することになり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損損失は前年度946百万円から490百万円へ減少した。減損リスク自体と、退店に伴う除却損・保証金返還不能リスクの記載は継続している。 - 2026-04-10対処決算
「減損損失 946 490」
固定資産の減損損失は前年度946百万円から当年度490百万円へ減少した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「「ホームセンターバロー」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては0百万円であります。」
前年度に多額の固定資産減損損失を計上したのに対し、当中間期のセグメント情報では固定資産に係る重要な減損損失の計上額が0百万円となっている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を9億4千6百万円計上しております。」
固定資産の減損損失は前年度883百万円から946百万円へ増加した。ダイユーエイト464百万円、タイム43百万円、ホームセンターバロー227百万円、アミーゴ160百万円を計上している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「減損損失 - 152」
中間連結損益計算書で減損損失152百万円を計上した。セグメント別の固定資産に係る重要な減損損失として、ダイユーエイト40百万円、ホームセンターバロー100百万円、アミーゴ0百万円を記載している。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 144」
当第1四半期連結累計期間に144百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが実際に発生している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を8億8千3百万円計上しておりますが、今後減損の兆候が認められ、減損損失の認識をすべきであると判定された固定資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することになり、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
固定資産の減損損失は前年度491百万円から883百万円へ増加し、ダイユーエイト310百万円、タイム18百万円、ホームセンターバロー223百万円、その他290百万円等を計上している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 113 4」
固定資産の減損損失は前年同期の113百万円から4百万円へ減少しており、当第3四半期累計期間の減損計上額は縮小している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期連結累計期間のセグメント情報では、固定資産に係る重要な減損損失は該当事項なしと記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 7 113」
減損損失は前年同期の7百万円から113百万円へ増加している。閉店損失引当金繰入額151百万円も計上している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「減損損失 106 閉店損失引当金繰入額 151 災害損失引当金繰入額 105」
第1四半期に減損損失106百万円、閉店損失引当金繰入額151百万円、災害損失引当金繰入額105百万円を計上した。減損損失は前年同期の7百万円から増加している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を5億2千9百万円計上しておりますが、今後減損の兆候が認められ、減損損失の認識をすべきであると判定された固定資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上することになり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損損失は前期の569百万円から529百万円へ減少したが、当期も減損損失を計上している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 7」
当第1四半期連結累計期間に7百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損が当期にも発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を5億6千9百万円計上しておりますが、今後減損の兆候が認められ、減損損失の認識をすべきであると判定された固定資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として計上することになり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損損失を通期で569百万円計上し、前期の464百万円から増加している。閉店損失引当金や固定資産除却損も計上している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 12,321」
第2四半期連結累計期間に12,321千円の減損損失を計上し、固定資産の減損が当期にも発生している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 7,137」
第1四半期連結累計期間に7,137千円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが当期にも実際に発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を4億6千4百万円計上しておりますが、今後減損の兆候が認められ、減損損失の認識をすべきであると判定された固定資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として計上することになり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損損失を通期で464百万円計上し、前回確認された第2四半期累計26百万円から増加している。また、退店に伴う固定資産除却損や保証金の返還不能リスクも明示している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 26,139」
第2四半期連結累計期間の減損損失は26,139千円となり、前年同期の3,770千円から増加した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度におきまして固定資産の減損損失を456百万円計上しておりますが、今後減損の兆候が認められ、減損損失の認識をすべきであると判定された固定資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として計上することになり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損損失を通期で456百万円計上し、前回の第2四半期累計期間の3,770千円から損失額が大きく増加している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,770」
当第2四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書に3,770千円の減損損失を計上している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 5,509」
第2四半期連結累計期間の四半期連結損益計算書に5,509千円の減損損失を計上している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループは当連結会計年度におきましてにおきまして固定資産の減損損失を299百万円計上しておりますが、今後減損の兆候が認められ、減損損失の認識をすべきであると判定された固定資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上することになり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損損失計上額が前回記載の3百万円から当連結会計年度の299百万円へ増加し、減損リスクがより大きく数値化されている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「当社グループは第１期第３四半期連結累計期間におきまして固定資産の減損損失を３百万円計上しておりますが、今後減損の兆候が認められ、減損損失の認識をすべきであると判定された固定資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、当該減少額を減損損失として計上することになり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
当四半期に3百万円の減損損失を計上しており、減損リスクが実績と将来可能性の双方で記載されている。