持続可能性と多様な視点を企業成長の基礎とするガバナンス
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「ガバナンスに関しては、サステナビリティ経営を推進するため、代表取締役社長を委員長とし、６名の取締役で構成するサステナビリティ委員会を設置しております。取締役会が管理・監督を行う体制で、サステナビリティに関する基本方針や課題を議論し、重要な事項については、取締役会に報告をしております。」
サステナビリティ委員会の運営体制について、前期の5名から6名の取締役で構成する体制へ拡大した。取締役会による管理・監督と重要事項の報告は継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「サステナビリティ経営を推進するため、代表取締役社長を委員長に５名の取締役で構成するサステナビリティ委員会を、2023年７月に設置しております。取締役会が管理・監督を行う体制で、サステナビリティに関する基本方針や課題を議論し、重要な事項については、取締役会に報告をしております。」
前期に予定していたサステナビリティ委員会を2023年7月に設置し、5名の取締役で議論・取締役会報告を行う運営体制へ進んだ。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループが取り組んでいる事業や強みをSDGsを切り口に再定義し推進活動に取り組んでおり、その活動内容については定期的に取締役会へ報告しております。なお、2023年7月からは「サステナビリティ委員会」を設置し、更なる企業価値向上に向けサステナビリティ推進体制を強化してまいります。」
SDGs推進チームを発足し、活動を取締役会へ定期報告する体制を整備した。さらに2023年7月からサステナビリティ委員会を設置する予定を示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「取締役会は、社内の多様な視点や価値観の存在（ダイバーシティ）が、また社会・環境問題をはじめとする持続可能性（サスティナビリティ）をめぐる課題に対する対応が、当社グループの持続的な成長を支える基礎となるよう、その体制構築に努める。」
ダイバーシティと社会・環境問題を含む持続可能性への対応を、持続的成長を支えるガバナンス上の基礎とする方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「取締役会は、社内の多様な視点や価値観の存在（ダイバーシティ）が、また社会・環境問題をはじめとする持続可能性（サスティナビリティ）をめぐる課題に対する対応が、当社グループの持続的な成長を支える基礎となるよう、その体制構築に努める。」
ダイバーシティと社会・環境問題を含む持続可能性への対応を、持続的成長を支えるガバナンス上の基礎とする方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「取締役会は、社内の多様な視点や価値観の存在（ダイバーシティ）が、また社会・環境問題をはじめとする持続可能性（サスティナビリティ）をめぐる課題に対する対応が、当社グループの持続的な成長を支える基礎となるよう、その体制構築に努める。」
ダイバーシティと社会・環境問題を含む持続可能性への対応を、持続的成長を支えるガバナンス上の基礎とする方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「取締役会は、社内の多様な視点や価値観の存在（ダイバーシティ）が、また社会・環境問題をはじめとする持続可能性（サスティナビリティ）をめぐる課題に対する対応が、当社グループの持続的な成長を支える基礎となるよう、その体制構築に努める。」
ダイバーシティと社会・環境問題を含む持続可能性への対応を、持続的成長を支えるガバナンス上の基礎としている。