テルマー湯ホールディングス（3521）・リスク対処
遊休資産の減損損失
FY2019-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2021。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
遊休固定資産の減損損失51社が書いているテーマ・逆風51社・追い風0社
テルマー湯ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中14社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている51社のうち14社を表示しています。上の文は51社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度末において、認識している減損損失はありません。」
前年度に50,418千円の減損損失を計上した遊休資産について、当年度の追加的な減損損失は認識されていない。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「報告セグメントに配分していない全社資産である遊休資産において、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては50,418千円であります。」
遊休資産の減損損失が50,418千円に拡大し、前第3四半期累計期間の3,400千円から損失額が増加した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「滋賀県長浜市の遊休資産については、当連結会計年度において、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（3,400千円）として特別損失に計上したものであります。なお、東京都新宿区の事業用資産については、温浴事業において使用が見込めない資産につき帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（564千円）として特別損失に計上したものであります。」
遊休資産3,400千円と温浴事業の使用見込みのない事業用資産564千円、合計3,964千円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「報告セグメントに配分していない全社資産である遊休資産において、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては3,400千円であります。」
遊休資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、第2四半期累計期間に3,400千円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「報告セグメントに配分していない全社資産である遊休資産において、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては1,000千円であります。」
遊休資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当第１四半期累計期間に1,000千円の減損損失を計上した。