コア事業の経営基盤強化
FY2016に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「①コア事業である、フェルト事業における収益性の改善と収益基盤の強化 国内フェルトの減収基調が続いても安定的な利益を確保できる強固な収益構造を構築するため、原価率低減を中心に収益改善に取り組んでまいります。新たに部門横断型のプロジェクトチームを編成し、フェルト設計の最適化など、これまで部門単独では対応が難しかったボトルネックの解消をはかります。」
コア事業の基盤強化を、原価率低減、部門横断型プロジェクト、フェルト設計最適化による収益性改善へ具体化・拡張している。 - 2026-05-15前進決算
「ワイヤーについては、新織機など最先端設備の導入により、品質向上、生産体制を強化し、拡販に向け万全の体制を整えました。」
最先端設備の導入による品質向上・生産体制強化を完了した状態として記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「ワイヤーについては、新織機をはじめ最先端の設備による生産体制の強化、品質の向上を進めております。さらに、バルメットテクノロジーズ社製品を加えることで豊富なラインナップを実現し、あらゆる取引先のニーズにお応えしてまいります。」
フェルト、ワイヤー、シュープレス用ベルトを含む総合抄紙用具企業としての基盤強化を、設備・製品ラインナップ・品質向上の施策として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これらの取り組みにより、当社は紙・パルプ業界のエッセンシャル・カンパニーとして活躍の場を広げ、当社の存在意義を一層高めてまいります。」
フェルトを中核とする総合抄紙用具企業として、紙・パルプ業界での事業基盤を広げる方向性を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「① 総合抄紙用具企業を目指した基盤強化 国内市場における紙・パルプ用フェルトのシェア拡大及びワイヤー・シュープレス用ベルトの拡販」
総合抄紙用具企業の基盤強化について、国内フェルトのシェア拡大に加え、ワイヤー・シュープレス用ベルトの拡販を継続して掲げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「① 総合抄紙用具企業を目指した基盤強化 国内市場における紙・パルプ用フェルトのシェア拡大及びワイヤー・シュープレス用ベルトの拡販」
総合抄紙用具企業の基盤強化について、従来のフェルト・ワイヤーに加え、シュープレス用ベルトを含む製品群の拡販へ対象を明示している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「ワイヤーにつきましては、フェルトに次ぐ第２の柱として成長させるべく、板紙向けを中心に、開発・製造に本格的に取り組んでまいります。」
ワイヤーをフェルトに次ぐ第2の柱へ成長させるという位置づけを明示し、板紙向けの開発・製造に本格的に取り組む方針を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況におきまして、当社グループは国内市場のシェアの拡大、海外事業の強化に努めてまいりました結果、売上高は」
総合抄紙用具企業としての確立に向けた国内市場シェア拡大・海外事業強化の方向性を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画に基づき、総合抄紙用具企業としての確立を目指し、国内市場のシェアの拡大、海外事業の強化に努めてまいりましたが」
総合抄紙用具企業としての確立に向け、国内市場シェア拡大と海外事業強化を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画に基づき、総合抄紙用具企業としての確立を目指し、国内市場のシェアの拡大、海外事業の強化に努めてまいりました」
総合抄紙用具企業としての確立に向け、国内市場シェア拡大と海外事業強化を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「① 総合抄紙用具企業としての確立 抄紙用フェルトに関しましては、国内市場におけるシェアの拡大と高付加価値製品の拡販に注力するとともに、品質及び生産性向上に引き続き取り組んでまいります。ワイヤーにつきましては営業活動を強化し、従来の板紙向けに加え、新聞用紙、印刷・情報用紙向けにもバルメットテクノロジーズ社製ワイヤーの拡販を図ってまいります。また、一昨年度より取り扱いを開始いたしました抄紙用カンバスにつきましても、拡販を加速してまいります。」
総合抄紙用具企業の確立に向け、フェルト、ワイヤー、カンバスを含む製品群の拡販と品質・生産性向上を具体的に記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは今年度からスタートした中期経営計画に基づき、国内市場のシェアの拡大、海外事業の強化に努め、総合抄紙用具企業を目指してまいりました。」
総合抄紙用具企業を目指す方向性を、国内市場のシェア拡大と海外事業強化として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは今年度からスタートした中期経営計画に基づき、国内市場のシェアの拡大、海外事業の強化に努め、総合抄紙用具企業を目指してまいりました。」
総合抄紙用具企業を目指す方向性を、国内市場のシェア拡大と海外事業強化として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは今年度からスタートした中期経営計画に基づき、総合抄紙用具企業として国内市場のシェアの拡大、海外事業の強化に努めてまいりました。」
総合抄紙用具企業としての確立という新中期経営計画上の方向性を、国内市場のシェア拡大と海外事業強化として実行していると記載している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「総合抄紙用具企業としての確立」
従来のコア事業の経営基盤強化に相当する方向性が、総合抄紙用具企業としての確立という表現に組み替えられている。 - FY2016初出有価証券報告書
「コア事業における経営基盤の強化」
中期経営計画の第一項目として、コア事業の基盤強化を掲げている。