人材育成による企業体質の強化
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに78社。
- FY2026前進有価証券報告書
「男性の育休取得率 50.0％ 92.3 ％ 90.0 ％ 目標を達成しました。 女性役職者比率 13.0％ 13.6 ％ 15.0 ％ 目標を達成しました。」
人的資本指標について2025年度実績と2028年度目標を更新し、男性育休取得率と女性役職者比率が2025年度目標を達成したと記載している。教育研修費、休暇取得率、女性管理職比率、女性総合職比率についても新たな2028年度目標を設定している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は、様々な環境変化に柔軟に対応できる社員一人一人の「多様性」、「専門性」を活かすことを人材戦略の重要な柱ととらえ、「人」への投資を通じ、「人材育成」・「社内環境の整備」・「女性活躍の推進」の強化に取り組み、持続的に企業価値の向上を実現してまいります。」
人材育成、社内環境整備、女性活躍を人的資本経営の柱として具体化し、2024年度実績では一人当たり教育研修費15,300円、女性管理職比率5.1％となった。従業員エンゲージメント調査も新たに導入している。 - FY2024前進有価証券報告書
「一人当たり教育研修費 9,400円 12,700円 90.7％ 14,000円 年次休暇取得率 67.2％ 77.4％ 96.8％ 80.0％ 男性の育休取得率 30.0％ 100.0％ 200.0％ 50.0％ 女性管理職比率 3.8％ 4.9％ 98.0％ 5.0％ 女性役職者比率 4.9％ 11.0％ 84.6％ 13.0％ 女性総合職社員比率 8.3％ 10.0％ 83.3％ 12.0％」
人材育成方針について、2023年度の教育研修費、休暇取得率、男性育休取得率、女性管理職・役職者・総合職比率を実績として開示し、2025年度目標を設定している。女性管理職比率と教育研修費に加え、指標の範囲が拡大している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2022年度は女性管理職比率が3.8％、従業員一人当たり教育研修費が9,400円となり、今後、2025年度までに女性管理職比率5.0％、従業員一人当たり教育研修費14,000円を目標として効果的な人材の育成・配置等に取り組んでまいります。」
従来の人材育成方針を、女性管理職比率と教育研修費の2025年度目標を伴う施策へ具体化している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「⑦ 人材育成 **「人材」から「人財」へ** コア人材・グローバル人材の採用及び育成」
従来の人材育成による企業体質強化を、コア人材・グローバル人材の採用および育成へ具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「コア人材・グローバル人材の育成、事業拡大のための基礎教育・専門知識の取得を支援してまいります。」
コア人材・グローバル人材の育成と教育支援を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材の育成による企業体質の強化」
人材育成による企業体質強化を、新しい中期経営計画でも引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「人材の育成による企業体質の強化」
人材育成を企業体質強化の手段として中期経営計画に含めている。